POLAR BEAR BLOG

スマホ＆タブレットユーザーの40%、テレビ視聴中に各機器を使用

テレビを見ながらツイートしたり、Facebookをアップデートしたり。時には番組内容をネタにしてもりあがるなんてことはごく普通の行為になりましたが、具体的にどのくらい定着しているのでしょうか。米ニールセンの調査ですが、こんな結果が出ています：

■ 40% of Tablet and Smartphone Owners Use Them While Watching TV (Nielsen Wire)

米国のスマートフォン/タブレットユーザーを対象に調査したところ、対象者のそれぞれ42%/40%が「テレビを視聴中にそれぞれの機器を使用することを日々行っている」と回答したとのこと。これに「週に数回行っている」を加えれば、それぞれ70%/64%となり、「テレビを見ながらスマホ/タブレット」という人々が多数派になりつつある状況が見て取れます。

それでは各機器で何をしているのか。さらに詳しい調査が行われており、それによれば、（テレビ番組視聴中にこれらの機器を使うという人々の中で）42%が「番組中に」SNSにアクセス、同じく42%が「CM中に」SNSにアクセスするという結果が出ています。また男女別の結果も出ているのですが、女性の場合はそれぞれ48%/47%と、半数がSNSを見ているという結果になっていますね。ちなみに最も多かったのは番組中/CM中にメールをチェックするという回答で、それぞれ60%/59%とのこと。

これだけ番組中/CM中にスマホ/タブレットやソーシャルメディアに意識を奪われているとなると、テレビ関係者にとっては嬉しくない事態かもしれませんが、逆に言えばこれらの機器を番組に興味をつなぎとめておくための窓口として使える、ということを意味するかもしれません。最近では「Twitter連動型テレビ」的な企画も珍しくなくなってきましたが、今後それは目新しさやウケ狙いのアイデアというよりも、必ず準備しなければならない必須の対応、的な位置付けになって行くのではないでしょうか。

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ところで今度の日曜日の#nitiasaは久々に尻彦さんネタで盛り上がりそうですね……

記念写真をFacebookにアップデートしてくれるテーマパークが登場

「気に入った商品/サービスをSNS上で紹介してもらう」というマーケティング手法はごく当たり前のものになりつつありますが、現実世界の中で「いいね！」ボタンや「+1」ボタンを設置するというわけにもいかない――と思いきや、RFIDとIDカードを組み合わせることで、現実にある様々な物品を「いいね！」できるという工夫が始まっています。

で、アイデア次第ではこんなこともできるという例がこちら：

■ With RFID wristbands, park guests instantly share photos on Facebook (Springwise)

米国のテーマパークチェーン"Great Wolf Lodge"で行われているサービスについて（現在はワシントン州Grand Moundにあるパークでのみ実施）。よくテーマパークに行くと、乗り物やイベントを楽しんでいる様子を撮影し、出口付近で購入することができるというサービスがありますが、ある意味でそのデジタル版と言えるでしょうか。

来場者にはRFIDが内蔵されたリストバンドが渡され、その中に来場者のFacebookアカウント情報が設定されています。で、パークの中に5箇所ある"Paw Posts"という場所でポーズを取ると、写真が撮影され、自動的に来場者のFacebookにポストされるという仕組み（キャプションは自動設定されるそうです）。もちろん来場者自身がiPhoneか何かで記念写真を撮り、そのままFacebookにアップするというのでも構わないのですが、この方がより手軽に楽しんでいる様子を伝えられるわけですね。で、パーク側にとっては当然のことながら、来場者の自然な表情をネット上に拡散できるというメリットがあると。

モバイル技術の発展により、リアルとバーチャルの境界線は限りなく薄いものになりましたが、それでもユーザーには「携帯端末を取り出して、操作して、電波のつながるところでアップロードして……」という手間をかけることが求められます。そこで企業側が一歩歩み寄れば、Paw Postsのような両者にとってメリットのある仕組みを構築することができるでしょう。テーマパークに限らず、様々な場面やサービスに展開できるアイデアではないでしょうか。

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BBC、記者向けに専用アプリを開発中

スマートフォン一台あれば、誰でも、どこからでも生中継や実況ができる時代。もはや遅すぎという感もありますが、英BBCが記者向けに専用アプリを開発中とのこと：

■ BBC developing new iPhone app for field reporters (Journalism.co.uk)

アプリはiPhone/iPad用で、データをBBCのシステムに直結させることで、映像もしくは音声による生中継が可能になるそうです。例えばどこかで事件があったとして、これまでは中継車やらカメラマンやらレポーターやらがドヤドヤと駆けつけなければならなかったのが、現場に身一つで乗り込んだ記者が中継まで行えると。当然画質や音質の問題は残るでしょうが、報道のあり方が革命的に変化するかもしれません。

それは迅速性や遍在性というだけではなくて、例えば集団では入れないような場所まで入って行けるとか、そういった点も含めて「機動力が飛躍的に高まる」という可能性があるのではないでしょうか。また現場からの映像・音声が編集というタイムラグを経ずに、そのまま流れるということは、マスメディアのリアルタイム性という側面に大きな影響を与えることでしょう。

ただこのアプリは同時に、「記者とはどんな存在なのか」を問い直すものになるかもしれません。僕はこのニュースを初めて聞いた時、てっきり「App Storeで無料配布して、世界中から送られてくる生中継映像・音声をBBCサイトに集約、ニュース性の高いものを選択して視聴者に見せる」的な試みを行うものだと思っていました（実際にBBC内部には"UGC Hub"という部署があり、20名以上のスタッフが視聴者から送られてくる第一報を精査しているそうです）。どうやらそうではなく、あくまでも自社のスタッフに使わせるアプリのようですが、サーバ側の負荷といった問題を考えなければ一般に配布することも可能でしょう（実際にCNNなど、いわゆる「市民ジャーナリスト」向けにアプリを提供している企業が存在します）。

仮にそうなった場合、記者と一般人を分ける「明確な差」というものが生まれるかどうか――例えばアングルが優れているとか、取材対象に対して適切な質問をするとか、そういった違いが（視聴者がそれと気づく程度まで）出てくるものなのでしょうか。あるいはBBCが一般向け配布に踏み切らなくても、市民ジャーナリストを活用している他のマスメディアに比べ、「自社スタッフ＋リアルタイムウェブ技術」方式を採用したBBCの方が明らかに優れている、という評価は生まれるのでしょうか。もしくは、一般人の方が視聴者のニーズに合う中継ができた、などという評価が出てくる可能性は？

アプリの使用が開始されるまで、まだ一ヶ月ちょっとかかるとのこと。なのでこの答えが出るまでにはしばらく時間がかかりそうですが、年末ぐらいには面白い結果分析が出てきそうです。あるいはBBCの後に続くマスメディアが出てくるのかどうか……。

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裁判所からのストリーミング中継"OpenCourt"が米マサチューセッツ州でスタート

インターネットを通じた生中継、ライブストリーミングが既に日常的な存在になっていることは、このブログ上であれば改めて指摘するまでもないでしょう。先の東日本大震災においても、始まりはなし崩し的でしたが、NHKおよび一部の民放がUstreamを通じた番組配信を行っています。他にもニコニコ動画などのプラットフォームがありますし、YouTubeもこの分野に乗り出したいま、ライブストリーミングはもはや局地的・限定的なメディアではありません。

では今後どんなコンテンツをライブストリーミングに載せるのか？という話ですが、米マサチューセッツ州で興味深いサイトがスタートしています：

■ Reality TV: OpenCourt has begun its livestream of the judicial system (Nieman Journalism Lab)

ボストンの南にクインシーという町があるのですが、ここにある地方裁判所からのライブストリーミングを行うサイトが登場したというニュース。その名も"OpenCourt"という名前のサイトで、当然ながらいま法定で行われている裁判や審問の様子をライブで観ることができます：

まだオープンしたてで数は少ないですが、今日の番組表ならぬ審議スケジュール表や、過去の中継を観ることができるアーカイブコーナー、裁判所スタッフへのインタビュー映像、さらに裁判に関する言葉の用語集などまであり、なかなかキッチリと作られているという印象。もちろん公式のTwitterアカウント（@opencourtus）、Facebookページもちゃんと用意されています。

そして何より驚きなのが、"Open Your Court"と題されたコーナー。意訳すれば「あなたの裁判所もオープンにしよう」といったところですが、実はこのOpenCourt的な取り組みを他の裁判所でも行おうとした場合に、どのような準備をすれば良いのかをアドバイスしてくれるというもの。各種機器類のセットアップ方法から、カメラの持ち込みや映像の記録・公開に関する法律・条例の調べ方など、細かく記載されています。

サイトを開設したのはボストンにあるNPR系列のラジオ局WBURで、ボストン大学やKnight Foundationなども協力しているようです。しかし単に裁判所にカメラを持ち込んでストリーミングするだけでしょ？なんで外部の協力が必要なほど大事になってるの？と感じるかもしれませんが、ご想像の通り、技術的な問題だけでなく法律上の問題も絡んでくるため、一筋縄ではいかないプロジェクトであるとのこと。例えばマサチューセッツ州では法廷の様子をビデオ撮影することは認められていますが、裁判官の判断で中止させることができ、ストリーミングの場合はどうするのか？などといった議論が行われているのだとか。従ってこのプロジェクトも、あくまでもテスト、あるいはパイロット的なものと位置付けられているようです。

日本でも「開かれた司法」などといったテーマに関心が集まることがありますが、裁判の透明性や国民の「知る権利」と、被告のプライバシーや人権をどうバランスさせて行くかというのはなかなか難しい問題です（既にOpenCourtに対しても、アーカイブコーナーを停止するよう地区検察局からの申し立てがあったとのこと）。しかし技術の進歩は立ち止まってはくれません。最近も法廷内からのツイートを許可する裁判所が海外で登場したなどというニュースがありましたが、たとえ難しい問題だったとしても、新しいメディアと社会的システムをどのように組み合わせて行くのかを考えなければならないでしょう。

その意味で、この"OpenCourt"の取り組みがどんな影響をもたらすのかは、私たちも注目して行く必要があるように思います。少なくとも"Open Your Court"のページは、似たように公共の場からのストリーミングを行う際のアドバイスとして参考になるかもしれません。

エジプト・ムバラク大統領辞任――オンラインでどのようにシェアされたのか？

"ShareThis"というサービスがあります。類似サービスを日本のサイトでも良く見かけますが、オンラインの記事についている小さなボタンを押すと、メニューが開いてTwitterやFacebook等々に記事を転送できるというサービスですね。

で、そのShareThisが面白いデータを公開しています。当然ながら彼らのサービスを経由したトラフィックのみになりますが、「2月11日ムバラク大統領辞任」のニュースを、人々がどのような手段で伝えたのか？を示すものです：

■ How Word of Mubarak's Resignation Spread on Social Media (The Atlantic)

まずはこちらのチャートを見て頂いた方が話が早いでしょう：

当然ながらFacebookとTwitterへの転送が、メールよりもずっと多いことが分かりますね。しかし興味深いことに、途中まではメール・Facebook・Twitterいずれもそれほど差があるわけではありません。ところが話題に火が付くタイミング（午前7時～8時ごろ）が訪れると、人々はメールではなくソーシャルメディアを選ぶようになっています。

さらによく見ると、転送数がピークに達する時間にも、TwitterとFacebookの間で2時間ほど差（Twitterの方がずっと先にピークに達している）があることが分かります。Twitterの方が「熱しやすい」と言えるかもしれませんが、それ意外にも様々な解釈をすることが可能でしょう。

残念ながら生データまでは公開されておらず、具体的な集計方法も伝えられていません。しかしソーシャルメディアの性質と、社会の中での位置づけを考える上で、興味深い材料を提供してくれているのではないでしょうか。

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求む、デジタル配管工

ちょっと駄文を。昨夜のソーシャルメディアサミットで「情報は水のようなもの」という石井裕MIT教授の言葉を（不発っぽく）引用してみたわけですが、まさにいまウェブ上にある情報は水のようなもので、様々なサービスの間を自由に流すことができるわけですね。

ただそうなると困るのが、「どこをどう流すか」という配管の設定。例えばTwitterとFacebookは連携できるわけですが、Facebookのステータス更新をメインにしてTwitterに流すようにするか、それともツイートをFacebookに流すようにするか、はたまたFriendFeedに集約しちまうか……とかいろいろ選択肢が存在すると。

試しに自分がいま「発信」に使っているツールと発信内容を整理してみると、こんなにありました：

• Twitter （ツイート）
• Facebook （ステータス更新とチェックイン）
• FriendFeed （メッセージ投稿、あまり使わないけど）
• YouTube （旅行行った時の動画とか、これもあまり使わず）
• Flickr （写真と動画、動画はこっちにまとめちゃうことが多い）
• ソーシャルブックマーク系 （はてブがメイン、ブクマだけでなくコメントすることも）
• Mixi （現状ほとんど更新せず、更新するとしたらMixiボイス？）
• ブログ×2

柔軟性に差はありますが、それぞれ他のサービスと連動させることが可能であり、特に最初の3つは集約に使うことができます。さてどうしたものか。

今まではFriendFeed経由でTwitterを終着点にして、すべての「発信」が集約されるようにしていたのですが、Facebookが盛り上がってきたのでそちらで発言することも増えてきました。それじゃFacebookを終着点にするかと言うと、いろいろ配管（情報の流れるルート）の再設定が必要になって大変そうです。面倒臭がらずにやれよ、って話ですが。

ただFacebookにはFacebookページ（旧ファンページ）、オン/オフの切り分けが容易になります。お仕事系の情報発信はFacebookページに集約して、そのページをプロモーションして多くの方々に見てもらうようにして、プライベート系は個人ページに集約して……うーん、理論上はそれで良さそうだけど、再設定かったるい。

ということで、「いま発信してる情報の一覧はこれ、情報の種類と性質を整理したのがこのマトリクス、そして各情報をどうやって流すのかを示しているのがこのチャート」っぽい整理整頓＆設定作業をしてくれる「デジタル配管工」がいてくれるといいなーとか無精なことを考えてるわけです。しょうがないからFacebook本でも買ってきて自分で手を動かすか、はぁ。

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ウェブメールへの訪問者数減少――原因は？

これはちょっと気になるデータ。comScoreの調査結果によると、ウェブメールを提供するウェブサイトへの訪問者数が減少しているそうです：

■ The Decline of Web-Based E-Mail (New York Times)

The number of visitors to Web-based e-mail sites, like Gmail and Yahoomail, declined 5.9 percent from November 2009 to November 2010,according to comScore, a firm that tracks Internet traffic.

インターネット上のトラフィックを調査しているcomScoreの調べによると、GmailやYahoo! Mailなどのウェブメールサイトへの訪問者数は、2009年11月から2010年11月の1年間で5.9パーセント減少したそうである。

とのこと。実数で言うと、2009年11月のウェブメールへの訪問者数が1億6200万人だったのに対して、2010年11月の同訪問者数は1億5300万人だったとのこと。依然として多くの利用者がいますが、900万人の減少が見られます。

これだけのデータで何かを語るのは野暮というもの、とは思いつつ。やっぱり「原因は何？」という点が気になりますよね。記事ではこの問いに対して、

• モバイル端末でメールを送るようになった（ブラウザではなくアプリからウェブメールにアクセスすることも含めての指摘？）。同期間にモバイル端末上でメールをチェックするという人は40パーセント上昇している。
• Facebookなど、他のコミュニケーションチャネルを利用する若者が増えている（同じく同期間のデータを見ると、若者の間でウェブメールを使わなくなる傾向が出ている）。

という2つの可能性を指摘しています。前者はクリス・アンダーソンが去年火をつけて話題になった「インターネットが死ぬ日」的議論で、後者は「ソーシャルメディア革命！」的な考え方ですね。

いずれにしても、私たちが知るコミュニケーションの姿が変わりつつある証拠、と言えるかもしれません。この傾向が続くのか否か、あるいは他の調査でも同じような傾向が出るのか、注目してみる価値がありそうです。

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エジプト入りしたジャーナリストがツイートしてる->TV番組「ならTweetDeckで並べて見せよう」

シロクマ日報の方でも「【エジプト反政府デモ】ジャーナリストはソーシャルメディアをどう活用しているのか？」などというエントリを書いているのですが、まとめをするまでもなく、Twitterが報道現場での情報発信に役立てられているのはご存知の通り。その広がりを象徴するような映像が、Twitter Mediaで紹介されていました：

■ Tracking Egypt with Tweets on TV (Twiter Media)

NBCのニュース番組"Meet the Press"内で、こんなシーンがあったとのこと：

Visit msnbc.com for breaking news, world news, and news about the economy

はい、出演者の後ろに見えるのはTweetDeckですね。恐らくジャーナリスト関係のツイートがまとめられていると思うのですが、リアルタイムに更新され、流れていく様子が印象的です。そして出演者の一人、外交専門家のMartin Indyk氏からこんなコメントが：

"You are witnessing here a 21st century revolution."

「ここで目の当たりにしているのは、21世紀の革命なのです。」

またABC World Newsの冒頭でも、TweetDeck上をツイートが流れて行くシーンが挿入されていたとのこと（huluは地域規制のため日本からは視聴できませんが、公式サイトから映像を確認できます）。

残念ながら個々のツイートをピックアップするのではなく、リアルタイムの情報がネット上で飛び交っていることを示す小道具に過ぎませんが、「テレビというマスメディアの報道番組内で」このような取り上げられ方をするというのは非常に象徴的ではないでしょうか。

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クラウドの中の革命

北アフリカ諸国の政治的騒乱において、ソーシャルメディアはどの程度の役割を果たしているのか。（残念ながら）混乱が一向に収まる気配を見せないこともあり、議論が続いています。

ある人は「ソーシャルメディアなど道具に過ぎない。これまでも地下出版などのメディアが革命を支援してきたのだから、ことさら強調するのはおかしい」と主張します。僕もこの意見に近い立場で、やはり「ソーシャルメディアが革命を起こした」というのは言い過ぎでしょう。人々が実際に抱いている不満や、起こした行動の方がより重要な役割を果たしているはずです。

ただツールとしてのソーシャルメディアを見たとき、これまでの「革命支援メディア」にはなかった、ユニークな特徴がいくつかあります。誰もが参加できるという点、文字通り「ソーシャル」なつながりをリアルタイムで持つことができる点、現場だけでなく全世界に向けて情報発信できる点など。こうした特徴は、これまでのツールにはなかった特徴として、人々の行動を手助けした役割が認められるべきではないでしょうか。

そしてもう1つ、ソーシャルメディアと地下出版を隔てる大きな特徴があります。それは「クラウドの中に置かれたツールである」という点です。

例えば印刷機は、警官に押し込まれて破壊されてしまえば終わりです。自ら再生して、再びビラを作ってくれることなどありません。しかしソーシャルメディア、正確に言えばウェブアプリケーションであれば、そんなことが起こり得ます：

■ GoogleとTwitter、エジプト向けに「ネットなしでツイートできる」サービス （ITmedia News）

米Googleは1月31日、ネット接続が遮断されているエジプトでも、音声回線を使ってTwitterに投稿できる「speak2tweet」を立ち上げた。

エジプトではインターネット接続がほぼ全面的に停止されているが、音声通話は可能だ。speak2tweetでは、所定の電話番号（+16504194196、+390662207294、+97316199855）に電話をかけてボイスメールを送ることで、#egyptのハッシュタグ付きでメッセージを投稿できる。投稿されたメッセージは、上記の電話番号に電話をかけるか、speak2tweetで聞くことができる。

盛んに報じられている通り、現在エジプトでは政府によってネット接続が規制されています。従ってソーシャルメディアを使った行動もお終いかと思いきや、文字通りツールの方から規制の壁を乗り越えて来てくれたわけですね。

さらにある時は、自ら権力側を撃退してくれたりします：

■ 公共財としてのFacebook （シロクマ日報）

このブログでも何度か取り上げている、チュニジアで起きた独裁政権崩壊事件。どこまでの役割を演じたかは別にして、ソーシャルメディアが重要な影響を与えたことが各所で報じられています。もちろんその主役はユーザーであるチュニジア国民なのですが、その裏でFacebook運営者の側でも重要な動きがあったとのこと。

実は抗議活動が活発化したタイミングと同時に、チュニジア国内のISPレベルで、Facebookユーザーのアカウント名とパスワードを抜こうという動きが始まったそうです。当然ながらその裏側にはチュニジア政府の存在が考えられるわけですが、これに気づいたFacebookのセキュリティ担当は、とりあえず政治的には中立の立場を維持したままでこの動きを「セキュリティ上の問題である」と認識。通常のハッキング行為の場合と同様に、純粋に技術的な対応を行うことで、（100％ではありませんでしたが）アカウントが乗っ取られることを防いだそうです。

そして妨害工作の迂回・撃退をするだけでなく、より使いやすいツールに進化してくれる場合もあります：

■ Egyptian protest footage on YouTube (The Official YouTube Blog)

We understand how closely the world is following these events, and want to help people access and share this information quickly and easily on YouTube. We’re helping people do this in three ways:

• Highlighting the latest footage on CitizenTube, our news and politics channel, and inviting people to submit video they’ve come across.
• Pointing our users directly to these videos through banners at the top of YouTube pages, and through links alongside YouTube videos.
• Streaming live coverage of Al Jazeera’s broadcasts about the unfolding events, on both their Arabic and English YouTube channels.

世界中がエジプト情勢に注目していることを、私たちは理解しています。そしてYouTube上で人々が関連情報にアクセスしたり、シェアしたりすることを援助したいと考えています。そこで以下の3つの対応を行いました：

• YouTubeのニュース/政治関連チャンネルである"CitizenTube"上で、最新の関連映像を強調して表示し、ユーザーに映像の投稿を呼びかけています。
• YouTube内のページ最上部にバナーを配置して、関連映像に直接アクセスできるようにすると共に、各映像の横にもリンクを配置しました。
• アルジャジーラの生中継をストリーミング配信しています（アラビア語版／英語版の両方とも）。

クラウド上のツールであることで、ソーシャルメディアは状況に応じた対応が可能なわけですね。もちろん従来のメディアとソーシャルメディア、どちらが優れているなどと優劣をつけるつもりはありませんが、こうした動きは新たな要素として意識しておく必要があるのではないでしょうか。

また逆に考えれば、この状況は今後「革命」に対して、ソーシャルメディアの運営者に難しい判断が突きつけられることを意味しているのかもしれません。例えば今回と同じ状況が中国国内で起きたとしたら、かつて中国政府の要請を飲んだことのあるGoogleは、その際にも"speak2tweet"と同じツールを提供するでしょうか？もししなかったとしたら？あるいはFacebookに対して、強権的な政府がユーザー情報の開示を求めたとしたら？彼らの決断が革命を左右するというのは言い過ぎだとしても、何人かの市民の命に関わる問題となるでしょう。

それは単にGoogleやTwitterが気にすれば良いという問題ではなく、クラウドを通じて誰かをサポートしている人々、あるいはより直接的にクラウド型ツールを開発/提供している人々にとって、程度の差はあれ関係してくる問題ではないでしょうか。大げさに言えば、自分がネットに対して行っている行為が、遠くの国にいる誰かの生活を大きく左右する時代に、私たちは生きていると言えるかもしれません。

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Twitterの1日あたりツイート数、1億件を突破

『リアルタイムウェブ-「なう」の時代』の中で、こんなデータをご紹介しました：

例えばツイッター上では、1日当たりの平均ツイート投稿数が9000万件を超えていることが、2010年9月に行われたイベントにおいて発表されている。

実はツイート投稿件数は2009年以降に爆発的な伸びを見せており、2010年中に1日1億件を突破してもおかしくない状況だ。

この数字は各所で引用されているデータですので、既にご存知の方も多いでしょう。では僕が怖いもの知らずで予測した数字、果たして達成されたのでしょうか？Forbesにこんな記事が掲載されています：

■ Twitter Hits Nearly 200M Accounts, 110M Tweets Per Day, Focuses On Global Expansion (Forbes)

Twitter has reached nearly 200 million registered accounts who post 110 million tweets per day as of the January 1, 2011, Twitter spokesperson Carolyn Penner tells me. That’s up from 160 million registered accounts as of September 2010 and 95 million tweets per day as of early December— steady, but not explosive, growth. That’s why the company is now focused on building out its international presence.

Twitter社の報道担当であるCarolyn Pennerが私（※記事の筆者であるOliver Chiang）に語ったところによれば、2011年1月1日の時点で、Twitterに登録されているアカウント数は2億人近いそうである。そして1日に投稿されるツイート数は1.1億件。この数値は、2010年9月時点での登録アカウント数（1.6億人）、および昨年12月上旬時点での1日あたりツイート数（9,500万件）から着実に上昇しているが、爆発的な伸びというわけではない。これが現在、Twitter社が海外市場にフォーカスしている理由である。

ということで、今年元旦の時点で1.1億ツイート/日だったそうですから、「2010年中に1億ツイートを突破する」という予想が当たったと自己満足に浸ってもいいですよね（笑）。いずれにしても1日1.1億件、単純計算で1秒間1,273件のツイートが投稿されているわけですから、こうしている間にも膨大な量の情報が生まれていることには変わりありません。

さて『リアルタイムウェブ』の中では、こんな試算もしています：

単純計算して、今平均で1秒当たり1100件のツイートが投稿されているとしよう。ツイートの上限は140字だが、仮にその半分の70字が平均的なツイート1件当たり文字数だとすると、毎秒約7万7000字が書き込まれていることになる。

日本経済新聞朝刊の文字数は平均で約20万字になるそうだが、それを当てはめると、ツイッター上では約3秒で日経朝刊１日分の情報量が生まれているわけだ。

これは全世界を対象にした数字なので、日本国内だけに限定して考えてみると、2010年7月にセマイオキャスト社から「ツイートの18パーセントが日本からの投稿」という調査結果が発表されている。この数字で再び単純計算すると、日本から書き込まれる情報量は1秒当たり約1万4000件、15秒ごとに日経朝刊1日分が生み出されていることになる。

この計算を再度「1秒間に1,273件のツイート」という前提で行ってみましょう。すると全言語でのツイートであれば約2.2秒で、日本語のツイートのみでも約12.5秒で、日経新聞朝刊1部分の情報が生み出されていることになります。まぁあくまでもイメージをつかむための作業ですので、精度についてはご容赦いただきたいのですが、いまや1分間で平日5日分の日経朝刊に匹敵する情報がTwitter上に流れ込んでいると。

もちろん記者という限られた立場の人々が、仕事として生み出す情報と、誰もが気軽に書き込める場所に流れ込む情報が同質であるとは言えません。しかし情報の方向整理さえできれば、特定のユーザーにとって価値のある情報を引き出すことは十分に可能であり、実際にキュレーションやソーシャルフィルタリングといった新しい情報提供のあり方が模索されています。さらなるツイート数の増加で、そうした試みから生まれる価値も増えて行くのか、逆にノイズ混入が避けられなくなって行くのか、注目ですね。

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