ナレッジ・マネジメントのインフラとしてのSNS

社内ブログがきっかけとなって、かつて留学時代にかじっただけのナレッジ・マネジメントの分野を再度勉強し直すチャンスを得ています。最近は知識自体だけでなく、知識を持つ人に注目する（know-whoなど）という傾向が強いようですが、人的ネットワークの分析を経営に役立てている実例がCIO Magazineで紹介されていました：

「ソーシャル・ネットワーク分析」で“知識の流れ”を読み解く！（CIO Magazine）

CIOの2005年9月号に掲載された記事のWEB版です。タイトルに「ソーシャル・ネットワーク」とあるので、社内SNSの話が出てきそうですが、社内ソーシャル・ネットワークをどう分析/活用するかという話に主眼が置かれており、分析ソフトウェア以外のツールの話はほとんど出てきません。

しかし「ブログやSNSの登場でソーシャル・ネットワーク分析が容易になり、ソーシャル・ネットワーク分析（SNA）が盛んになりつつある」と解説されており、SNAを実現する一部としてブログ・SNSが位置付けられています。アンケートなどのアナログ手段を通じてもソーシャル・ネットワーク分析は可能ですが、その場合の短所として、以下の点が挙げられています。

SNAを実施するには、大きく分けて2つのアプローチがある。1つは、電子メールに代表されるデジタル・コミュニケーションを追跡すること、もう1つは、 社員に対しアンケートを実施してその結果を解析することである。後者のアンケートでは、「最も頻繁に連絡を取る社内外の人物はだれか」、「適切な助言をし てくれるのはだれか」、「連絡を取り合う頻度はどれほどか」といった質問がなされることになる。自らの交友関係を明らかにするのを拒む社員が出ることも考 えられるため、この手法を実践する際には、提供されたデータを完全に秘匿すること、個人的なつきあいにまで会社が踏み込まないことなどを、会社が社員に しっかりと約束することが前提になる。

ブログやSNSのデータをSNAに流用されることにも抵抗はあると思いますが、明示的に「私は○○さんと仲が良いです」と宣言することの抵抗感や、「平均で週○回連絡を取っています」など明確な数値で表現することの難しさを考えれば、デジタルメディアを利用する方がずっとやりやすいでしょう。

特にSNSはSNAと相性が良いと思います。ブログがどちらかというと、「意見と意見のつながり」を確認することに優れているのに対し、SNSはまさに「人と人とのつながり」を確認できるツールだからです。すでにMixiを利用したソーシャル・ネットワーク研究が行われていますし（参考記事：ITmedia「研究対象としての『Mixi』」）、今後社内SNSツールがSNAツールと融合していくことも考えられるのではないでしょうか。分析機能を持つところまでいかなかったとしても、ナレッジ・マネジメントシステムの前提となるインフラとして、社内SNSが位置付けられるようになるかもしれません。

一足先に普及が進んでいるブログでは、BlogWatcherやBlogPulse、IceRocketなどの分析ツールで「Blogosphereを俯瞰する」ことの有益性が認識されるようになってきました。今後SNSの普及も進めば、「SNSで構築されたソーシャル・ネットワークを俯瞰する」ことの有効性も認識されるようになると思います。

Technorati Tags: sns, internal sns, sna

Comments

[投稿情報: tomoy]

同じく CIO でこんな事例も公開されていますね。

Case File : 応用地質 | Q＆AとKnow-Whoデータベースで、ナレッジ共有に取り組む - CIO Online
http://www.ciojp.com/contents/?id=00002509;t=0

文中に「破綻に瀕した徒弟制度」とありますが、このように「口承」でノウハウを伝えることが難しくなった業界、企業から Know-Who のシステムが活用されていくのかもしれません。

また ↓ でも取り上げたのですが、IBM もメールのトラフィック分析に基づく SNA のサービスを提供しているそうです。

社内 SNS について考える
http://blog.cybozu.net/tomoy/2005/10/_sns__f495.html

なんだかこの分野面白いですね。

[投稿情報: アキヒト]

IBMの事例、面白いですね。SNAという分野がどこまで進んでいるのか分かりませんが、同様の分析ツールが流行るのかもしれません。今後どうなっていくのか、興味深い分野ですよね。

また応用地質の事例では「破綻した徒弟制度」となっているわけですが、逆に徒弟制度的な思想が残っている日本では、SNS的な人中心の知識共有の方が向いているのかなと思いました。日経ビジネスあたりで取り上げてくれれば、一気にブレークするかも？