POLAR BEAR BLOG

【書評】"Return On Influence"

ソーシャルメディアの普及により、ごく普通の人が他人に大きな影響を与えるという状況が頻繁に見られるようになりました。企業はこの状況をマーケティングに活用できないかと模索しているわけですが、そうなると出てくるのは、「誰がどの程度の影響力を持っているのかを数値で示す」という発想。この発想は最近「ソーシャルスコアリング（Socia Scoring）」という言葉で呼ばれるようになっていて、代表的なサービスにKloutがあります。前置きが長くなりましたが、今回ご紹介する"Return On Influence: The Revolutionary Power of Klout, Social Scoring, and Influence Marketing"はそのKloutを中心に、ソーシャルスコアリングの可能性と問題について解説した一冊です。

とあっさり書いてしまったものの、本書はかなりクセのある一冊だと思います。ネットでネタにされる「私の戦闘力は○○万です」よろしく、Klout（あるいは他のソーシャルスコアリングサービス）のスコアでその人の重要度が評価される世界があることを紹介。ずばり「Kloutスコアを上げるには！」というような立ち回り方を指南しつつ、その限界についても容赦なく批判する……しかし最終的には「綺麗事言わないで、利用するところは利用しないと」というしたたかさを見せる。「数じゃなくて中身が重要、というのは建前。実際には数が物を言う場合も多いし、人々が『勘違い』してくれる効果を狙うのもアリ」というような大胆発言まで飛び出す本書は、間違いなく賛否両論があるでしょう。

しかし本書はブームに乗っただけの、いい加減な本というわけでもありません。前半は「ネット上の影響力とは何か、それは現実における影響力とはどう違うのか」を考察し、ロバート・チャルディーニのベストセラー『影響力の武器』なども言及されています。では著者はどんな立場を取っているのかというと、簡単に言えば、「Kloutという仕組みはまだ成熟しておらず、限界もあるが、それがソーシャルメディア時代のページランクになり得るものである以上、善悪の判断は抜きにしてその利用法を考えなければならない」というものになるでしょうか。例えば「激論と大騒動（Controversy and Turmoil）」と題された第8章では、Kloutの起業ストーリーを絡め、「一般人のソーシャルメディア上の影響力を測定する」というKloutの概念が巻き起こした論争について解説。Kloutスコアの限界と問題点についてかなり詳しく指摘しています。と言いつつその後の第10章で「Kloutスコアを上げるには（How to Increase Your Klout Score）」などというテーマが登場し、上げてるのか下げてるのかよく分かりません（笑）。

ただ「使えるものは使ってしまえ」という点については、賛同する方も多いのではないでしょうか。Klout値を意図的に上げることができて、それによって注目が集まるなら上げてしまえばいい――しかしその後の関係が続くかどうかは、どれだけ良いコンテンツが提供できるかどうかということで、本書では一章を割いてコンテンツのあり方や運用法について考察しています。この辺のバランス感覚は、綺麗事や抽象論だけで実務には使えない「入門書」よりよっぽど良いでしょう。

第11章「ソーシャルスコアリングの未来（The Future of Social Scoring）」には、Klout創業者のジョー・フェルナンデスや、競合サービス"PeerIndex"創業者のアジーム・アザール、また著名ブロガーのロバート・スコーブルなど、数々の関係者から集められた「ソーシャルスコアリングの可能性」に対するコメントが紹介されています。まだ日本では知名度の低いKlout、そしてソーシャルスコアリングの概念ですが、 この辺りを押さえておきたいという方にとっては、読んで損のない一冊だと思います。

Return On Influence: The Revolutionary Power of Klout, Social Scoring, and Influence Marketing Mark Schaefer McGraw-Hill 2012-02-15 売り上げランキング : Amazonで詳しく見る by G-Tools

虐殺とプライバシー

些細なデータの山でも高度な分析を行うことで、女性買い物客の出産予定日まで分かるという時代になっているわけですが、それはとりもなおさずプライバシー侵害への懸念が高まることも意味しています。もちろんプライバシーを守ることは重要な問題であるとはいえ、その対価として得られるものが非常に大きくなる場合にはどう考えるべきなのでしょうか：

■ Bizarre Insights From Big Data (New York Times)

中でこんな話が紹介されています：

A few years ago I was speaking with the founder of an African mobile phone company, called CellTel. He told me that his company realized that they could predict the location of impending massacres in the Congo, because there were spikes in the sale of prepaid phone cards.

At first the company researchers thought that this was because there were more calls around the planning or fleeing of the massacre. In fact, the reason was that the prepaid cards were denominated in dollars, not the local currency. People, sensing impending chaos, wanted to have something valuable they could carry with them that was protected against local inflation.

数年前、CellTelというアフリカの携帯電話キャリアの創業者と会話する機会があった。彼が言うには、CellTelはコンゴで起きようとしていた大量虐殺の場所を予測することができたそうである。というのも、その場所で携帯電話のプリペイドカードの売上が急増したからなのだそうだ。

同社の研究員は当初、売上が増えたのは虐殺の計画やそこからの避難を行うためではないかと考えた。しかし実際には、プリペイドカードは現地通貨ではなく、ドル建てで取引されるという点に理由があった。人々は混乱が起きるのを察知すると、そこから逃げる際に、インフレの影響を受けない金目のものを持っていこうとする傾向にあったのである。

つまりプリペイドカードの売り上げというデータを使うことで、今後虐殺が起きることやその場所を直前に察知できるかもしれないと。もちろんこのケースでは、購入者の属性の大部分を隠したとしても同じ効果が得られるでしょう。しかしある程度属性を含めた形で分析することで、より詳細な情報が手に入る可能性が容易に想像できます。その場合、虐殺防止という非常に大きな価値を実現するために、プライバシー侵害への懸念は脇に置かなければならないのでしょうか。

簡単には結論を出せませんが、1つだけ紹介したいのは、ジョージワシントン大学ロースクールの教授、ダニエル・ソロブ氏が著書"Nothing to Hide"で指摘しているポイントです。彼は「僕には何も後ろめたいことはないから、政府が個人情報を探っても問題はないよ」という考え方に対して、「プライバシー＝恥ずかしいもの」という前提を暗黙のうちに置くことになり、危険ではないかと疑問を呈しています。また「社会を脅かす犯罪者を捕まえるためには多少のプライバシー侵害はやむを得ない」という議論についても、同じく暗黙のうちに「プライバシーは『個人の権利』であり、社会全体の価値よりも低い存在」という前提を置くことになり、プライバシー保護の意識を弱めてしまうことにつながると批判しています。今回の虐殺予測のケースは、これと同じ構図が当てはまるのではないでしょうか。つまりそもそも「虐殺かプライバシーか」という二者択一のように考える時点で、プライバシー保護の観点からはマイナスになっているのかもしれません。

ただ「プリペイドカードを買った」などという些細な情報を提供することが、従来の観点で「プライバシー侵害」と言えるのかどうか。そのままなら危険のない情報の場合、情報を受け取った側の能力（つまり高度な分析を行って秘密を暴く能力があるかどうか）に応じてプライバシーが侵害されたかどうかを決めて良いのか、などなど。まだ多くの問題が残されています。「データとプライバシー」というテーマについては、いまようやく議論が始まったに過ぎないと言えるかもしれません。

ビッグデータ戦略―大規模データ分析の技術とビジネスへの活用 長橋 賢吾 秀和システム 2012-03 売り上げランキング : 22199 Amazonで詳しく見る by G-Tools

両親データ分析で募金集めする学校

米小売チェーン・ターゲット社が購買履歴から女性顧客の妊娠と出産予定日を把握していた、なんて話が先日ありましたが、「顧客」のデータ分析を行うのは何も小売業界だけとは限らないようです。米国の私立学校では、両親の財力を分析して、資金集めに役立てるという取り組みが行われているとのこと：

■ Private Schools Mine Parents’ Data, and Wallets (New York Times)

日本でもそうですが、私学は在校生の両親からの寄付金が財源の一つであり、それをどれだけ集められるかが重要になっています。で様々な形で募金活動が行われるわけですが、闇雲にお願いしても効率が悪い――そこでデータ分析の出番になると。別に調査員を雇ってプライベートを暴くなどというのではなく、オンライン上で得られる両親に関する様々な情報（住んでいる住居や所有している自動車、自家用ジェット、株式や社会活動などなど）をもとに、彼らがどのていど寄付をする意識があるか・どのくらいの金額を寄付しそうかが把握されるそうです。

こうした分析は他業界では目新しいものではなく、実際に前述のターゲット社の例でも、顧客が同社の店舗でどの程度お金を落としてくれそうかについても分析が行われていました。どのくらい買い物してくれそうか、どのくらい寄付してくれそうかが分かれば、それに応じて相手へのアプローチを最適化できるわけですね。

それではこの取り組みの効果はいかほどのものか。記事ではこう指摘されています：

These efforts are paying off. In New York City, the median amount of annual giving raised per school increased 268 percent over the last decade, to $1.7 million from $462,341, according to data provided by the National Association of Independent Schools. The national median, by comparison, has increased 63 percent, to $895,614 from $548,651 (the New York sample included 20 schools; the national one, 246).

こうした努力が実を結び始めている。全米私立学校協会（NAIS）によると、ニューヨーク市で一年間に集められる寄付金の学校当たり平均額は、過去10年に対して268%上昇し、462,341ドルから170万ドルへと増えた。一方で全米平均では、上昇率は63%であり、548,651ドルから895,614ドルにしか増えていない（サンプル数はニューヨークで20校、全米で246校）。

ということで、一定の成果をあげつつあるようですね。それに伴って、募金対応を行う責任者の地位も向上しているようで、寄付金を集めるというのはこれまで以上に戦略的な取り組みになっているそうです。

ただ親の立場からすれば、学費を払っている上にプライベートまで探られて（あくまでも公開情報をベースにした分析ですが）、あまり良い気分はしなさそうですが……と思ったらやはり反発している親がいるらしく、データ分析と親へのアプローチをどうバランスさせるか、身もフタもない話をすれば「どうやって気分良くお金を寄付してもらうか」が重要なようですね。この点についても、例えばイアン・エアーズの『その数学が戦略を決める』で紹介されていた、カジノの「痛みポイント」という概念（顧客がどの程度お金をすっても楽しんで帰ってもらえるかを数値化したもの）などがあり、他業界でのデータ分析の取り組みが応用されるようになるかもしれません。

ともあれ、意外な場面にもデータ分析が浸透し始めているということで。私たちが接する様々な機関や組織が、予想以上に私たちのことを深く知っていると思って応対した方が良いのかもしれませんね。

その数学が戦略を決める (文春文庫) イアン エアーズ Ian Ayres 文藝春秋 2010-06-10 売り上げランキング : 4937 Amazonで詳しく見る by G-Tools

英ガーディアン紙、Facebookアプリでトラフィックを大幅に増やす

米国ではFacebook/Twitter経由でニュースを手にすることが多い人は9%に過ぎない、というPew Research Centerの調査結果が話題を集めていましたが、一方で今日はこんな話も。英ガーディアン紙ウェブサイトへのトラフィックに関して、Facebook経由が検索エンジン経由を上回ったとのことです：

■ Social predicted to overtake search as Guardian traffic driver (Journalism.co.uk)

Guardian Changing Media Summitというイベントで、ガーディアン紙の関係者が語ったFacebookアプリの効果について。

Facebookは"Frictionless Sharing"（スムーズなシェアとか、シームレスな共有といったような意味）を旗印に、様々な行動を即座にシェアできるようなアプリをサードバーティーが作成できる環境を整えています（ループス斉藤さんの記事「Facebook がリードする Frictionless Sharing を多面的に考察する」に詳しいです）。ガーディアン紙も"The Guardian on Facebook | Facebook"というアプリを提供していて、このアプリ内で記事を閲覧したりすると、「○○さんが××という記事を読みました」という内容が伝わるわけですね（もちろん公開範囲の設定が可能）。

でこのアプリを提供する6ヶ月前、Google経由のトラフィックが全体の40%を占めていたそうなのですが、最近Facebook経由のトラフィックが瞬間的に、Google経由を上回ったとのこと。発表資料を見ると、およそ25%のあたりで、Google経由とFacebook経由がクロスしています。たった6ヶ月での逆転ということで、ガーディアン紙関係者は"Seismic Shift"（劇的な変化）と表現しているのですが、Facebook上での行動を「つつ抜け」にしてしまうFrictionless Sharingの仕組み、一人の読者の行動が周囲に波及するという点で大きな効果を持っているようです。

ただやはりプライバシーに対する懸念はあり、現在のところはアプリ使用を回避するといった動きは起きていないものの、この点については十分に注意を払っているとのこと。昨日の記事でも書いた通り、ある意味で個人情報の固まりとも言えるSNSから、様々な手段を使って情報を引きだそうという動きが現れています。たとえガーディアン紙がまっとうな運用を行っていたとしても、おかしなアプリが増えてくれば、自動的に行動をシェアする系統のアプリは一切使わないようにしようというユーザーも増えてくるでしょう。

ともあれ、検索からソーシャルへという流れを象徴するようなこのニュース。特に報道機関にとっては、Googleに加えてFacebookとどう付き合ってゆくのかを本気で考えなければならなくなっているのかもしれません。

気持ち良く個人情報を流出してもらう方法

Swayloなるサービスが物議を醸しているとかで、AdAgeにレポートが掲載されています：

■ Facebook App Shares 'Friend' Data With Marketers (AdAge Digital)

Kloutというソーシャルメディア上の影響力測定サービスがありますが、基本的にこのSwayloがやっていることもそれと一緒。フェイスブックのIDでログインすると、自分がリーチしている人々の数や、影響力など4分野・80項目の要素を分析して教えてくれます。中には「ある話題について自分がどれだけ早くキャッチしているか」といった項目があるなど、なかなか面白そう。それでなくても「あなたの影響力は！？」というエゴ系の興味を満たしてくれるアプリには、つい興味を引かれてしまうという方も多いでしょう。

がしかし。ログインの際にFacebookから警告されるメッセージの中に、「このアプリが受け取る情報」として次の項目が挙げられています（以下、実際に表示された内容のコピペ）:

• 基本データ

• メールアドレス

• あなたのプロフィール情報: アクティビティ、生年月日、学歴、グループ、出身地、趣味・関心、好きなもの、位置情報、政治観と宗教・信仰、購読している人、購読されている人、職歴

• あなたの記事: イベント、写真、動画

• 友達のプロフィール情報: アクティビティ、生年月日、学歴、グループ、出身地、趣味・関心、好きなもの、位置情報、政治観と宗教・信仰、購読している人、購読されている人、職歴

• あなたと共有された記事 イベント、写真、動画

確かに自分の行動を測定してくれるサービスだから仕方ないとはいえ、ちょっと抜かれる情報が多いような……しかも友達のプロフィール情報まで？実はこのデータの扱いというのが問題を指摘されている部分で、Swayloは収集したデータを基に「あるブランドを『いいね！』しているのはどんなユーザーなのか」といったテーマに関するレポート（ただしユーザー名は匿名にして）を作成、それを企業向けに販売するビジネスを行っているのだとか。実際にこのレポートに関する営業を受けた企業のコメントとして、「Facebook自体が提供している『インサイト』ページ上の情報よりもずっと詳細だった」との言葉が引用されています。

で直接的にはこの行為の何が問題にされているのかというと：

Swaylo's business model is built around monetizing user data, the sale of which is banned per Facebook's policies governing app developers. (In part, it states: "You will not directly or indirectly transfer any data you receive from us. … By any data we mean all data obtained through use of the Facebook Platform (API, Social Plugins, etc.), including aggregate, anonymous or derivative data.")

Swayloのビジネスモデルは、ユーザーデータをマネタイズするという行為に依拠しているが、ユーザーデータの販売はアプリ開発業者に対するFacebookのプラットフォーム・ポリシーで禁じられている。（この中に「Facebookから得られたデータを直接的、もしくは間接的に第三者に移転しないこと。ここで言うデータとは、全てのFacebookプラットフォーム（APIやソーシャルプラグイン等）で得られたあらゆるデータ（集約されたものや匿名のもの、また派生的なものを含む）のことを指す」という箇所がある。）

ということで、要は「それ俺たちの飯のタネだから勝手に売るなよ！」ということでしょうか。ただ利用者としては、それ以上に何の警告もなくこうした情報が第三者に売られているという状況に対して、漠然とした不安を感じます。

まぁ個人情報をベースにした商売があるなんて信じられない！と言うほどナイーブではないのですが（原理主義的に言えばGoogleのサービスだって認められないものになるし）、Facebook自体だけでなく、こうした周辺企業もFacebook上の個人情報で商売しようとしていることについては覚えておく必要があると思います。特に最近、過度に情報開示を求めるFacebookアプリ（特に「あなたの○○診断！」といった診断系のアプリ）がありますが、何の気無しに参加するとどこでその情報が利用されているか分かりませんよ。

データを集めるゲームたち

大量のデータを分析し、隠れた情報を明らかにするという「ビッグデータ」の時代が到来した――とはいうものの、やっぱりどうにかしてデータを集めてこなければ何も始まらないことは変わりありません。幸いオープンガバメントなど、データ共有を進めようという動きが起きているわけですが、そもそもデジタルデータになっていない情報をどう集めるのか。1つの方向性として、こんな研究が行われているそうです：

■ 'Ghost Hunter' game lures players to take pictures for researchers (msnbc.com)

ノースウェスタン大学の研究者らが開発したAndroid用ゲームアプリ"Ghost Hunter"について。地図に表示されるゴーストを追いかけるというゲームなのですが、もちろんただのゲームを研究者が開発するはずもなく、このアプリには別の役割が与えられています。その役割とは、ゲームを通じてプレーヤーを誘導し、研究者が意図した写真を撮影してもらうこと。実はゴーストに近づくと、画面がAR（拡張現実）モードに切り替わり、現実空間に重ね合わせて表示されるゴーストを撮影（=捕獲）することを求められます。その写真こそが研究者が手に入れようとしていたものであり、プレーヤーはゲームを遊びつつ彼らに貢献するようになるという仕組み。

以下のリンクがオリジナルの研究論文（PDFファイル）なのですが、そのタイトルが象徴的です。"Crowd (Soft) Control"、つまり「（ソフトな）群衆コントロール」というもの：

■ Crowd (Soft) Control: Moving Beyond The Opportunistic

かねてから「群衆の英知（Wisdom of Crowds）」などといった形で、人々の力を集めることで何らかの目的を達成しようということが行われてきました。しかしその力が、特定の意図に添って動いてくれるという場合ばかりではありません。そこでこういった実験を通じて、どのようなインセンティブを配置すればCSC（Crowd Soft Control）を効果的に行うことができるのか、それを見出すのが研究者らの目標とのこと。

そういえば以前、スパマーがCAPTCHAを突破するために、CAPTCHAを解くとポルノ画像が手に入るというニセのサイトを構築してユーザーを集めたという話がありました（参考記事）。ゲームを利用するという話でいえば、これまた最近のバズワードで「ゲーミフィケーション」があります。ジェイン・マクゴニガルの『幸せな未来は「ゲーム」が創る』でも、英ガーディアン紙がゲーム的な要素を配したウェブサイトを構築し、読者に議員の不正支出調査に参加してもらうという試みを行ったことが紹介されていますが、今回の"Ghost Hunter"も同じような発想に基づくものと言えるかもしれません。いずれにしても、CSCテクニックの発展には注意を払っておいた方が良さそうです。

幸せな未来は「ゲーム」が創る ジェイン・マクゴニガル 妹尾 堅一郎 早川書房 2011-10-07 売り上げランキング : 31883 Amazonで詳しく見る by G-Tools

アルファの時代

今年で最後となる「アルファブロガー・アワード」。その発表会が昨夜開かれ、最後の受賞ブログの1つとして、なんと！このPolar Bear Blogが選ばれました。推薦していただいた皆さま、本当にありがとうございます。

ぶっちゃけ更新頻度が減ってるのにどうよ？というご意見があることは本人が一番自覚していますが、まぁそれはそれ。足が遅くて徒競走でビリばかりだった僕は、こういう表彰ものに弱いので、ありがたく受賞してまいりました。いやー良かった良かった。

いしたにまさきさんの『ネットで成功しているのは〈やめない人たち〉である』ではありませんが、なんだかんだで長年続けているというのがこんなラッキーに遭遇できた理由だと思います。で、どうして飽きやすい僕がここまで（もうすぐ丸7年）続けて来られたのかな―と思ったのですが、たまたま最近読んだ"The Power of Habit: Why We Do What We Do in Life and Business"に面白いことが書いてありました。この本、タイトルの通り習慣（habit）をテーマにしているのですが、それが定着・機能する要素として以下の4つを指摘しています：

1. Cue（合図：習慣化された行動を引き起こすトリガー）
2. Routine（ルーチン：習慣化された行動）
3. Reward（報酬：ルーチンを行うことで得られるもの）
4. Craving（渇望：報酬を得るためにルーチンをしたいと思うこと）

例えば「レバーを引くとジュースが出てくる」という実験室にしばらくサルを入れておくと、レバーが「合図」になり、それを見るたびにジュースという「報酬」を得たいという「渇望」が脳に生まれ、レバーを引くという「ルーチン」を行うようになると。分解してみれば確かに当たり前の話なのですが、この基本を応用して、悪い習慣の上に別の習慣を上書きする（例えば「合図」と「報酬」はそのままにして「ルーチン」だけを入れ替える――口が寂しいのでお菓子を食べてしまうという人にガムを噛んでもらう――など）といった対応に活かされていることが語られます。

で自分がブログを書き続けてきた、つまり習慣化してきたのはまさにこのステップで、始めた頃に「知らない人から反応が来る」という「報酬」を得られたことが大きいんですよね。もう承認欲求丸出しなんですが、どうであれ何か面白そうなネタという「合図」があると、ブログが書きたいという「渇望」が生まれる、今やそんな状態になっているのだと思います。実は同じような理由でブログにのめり込んでいったという方、僕の知っている範囲でも少なくありません。

であるとすれば、TwitterやFacebookが普及したいまの世の中というのは、「アルファ○○」が生まれやすい時代でもあるのではないでしょうか。ご存知の通り、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアでは、簡単に友人や知り合いとつながって彼らから反応をもらうことができます。そんなの馬鹿げている、と思われる方は多いと思いますが、しかし他愛もない書き込みに対して「いいね！」やリツイートをもらった時のちょっとした嬉しさが分かる、という方も多いはずです。この環境を活用すれば、ブログという文章だけでなく、様々な創作活動（写真や映像、音楽、料理などなど）に対して簡単に「報酬」を得ることができ、その活動を習慣化してゆくことができるのではないでしょうか。

そして習慣化された行動は、必然的に熟練へと向かいます。好きこそものの上手なれ、というやつですね。TwitterやFacebook上での馴れ合いが嫌いという意見も分かりますが、その善し悪しは別にして、習慣化を促しやすいいまの状況は「アルファ○○」を増産するのに適しているのではないかなーなどということをアワード発表会場でボンヤリと考えていた次第です。逆に「アルファ○○」になりたかったら、何かを始めたばかりの頃から、それを恥ずかしがらずにツイート/アップデートしてゆくということが1つの方法になるのかも（必要最低限のスルー力があることを前提にして）。

まぁ、そんな妄想はどうでも良くて。このエントリの趣旨は「オレも今日からアルファだぜ！」ということですので、皆さんどうぞよろしくね。

The Power of Habit: Why We Do What We Do in Life and Business Charles Duhigg Random House 2012-02-28 売り上げランキング : 6479 Amazonで詳しく見る by G-Tools

【お知らせ】3月12日（月）「PUBLIC TALK #2［パブリック×ビッグデータ］」に参加いたします。

お知らせです。3月12日（月）に行われるイベント「PUBLIC TALK #2［パブリック×ビッグデータ］」にて、株式会社ソーシャルカンパニー 代表取締役の市川裕康さんとご一緒に登壇させていただくことになりました。以下、簡単に概要です。

■ PUBLIC TALK #2［パブリック×ビッグデータ］（OpenCU.com）

時間： 3 月 12日 2012年 7:30pm ～ 9pm （7pm開場）
場所： loftwork 8F seminar room
住所： 東京都渋谷区道玄坂1-22-7 道玄坂ピア8F
出演：
・株式会社日立コンサルティング 小林啓倫氏
・株式会社ソーシャルカンパニー 代表取締役 市川裕康
定員：50席確保
参加：無料
主催：NHK出版

ということで、昨年末に『ビッグデータ社会の到来』を書かせていただいた関係で、ビッグデータをテーマにお話させていただくことになりました。先日行ってきたオライリーのビッグデータ系イベント"Strata Conference 2012"の様子などもご報告できればと思っていますので、ご興味のある方は是非ご参加下さいませ。

魂を売らずに成功する-伝説のビジネス誌編集長が選んだ 飛躍のルール52 アラン・M・ウェバー 市川裕康 英治出版 2010-02-25 売り上げランキング : 231901 Amazonで詳しく見る by G-Tools