POLAR BEAR BLOG

野生動物をみんなで識別"Instant Wild"

面白いアプリなのでちょっとご紹介を。英国のロンドン動物学協会（Zoological Society of London, ZSL）が"Instant Wild"というiPhoneアプリをリリースしています：

■ Camera Trap App Sends Wild Animals to Your iPhone (Wired)

このアプリ、スリランカやケニアなど4カ国5箇所に設置されたライブカメラを通じて野生動物の画像を確認できるというものなのですが、写真が撮影されるとこんな風にプッシュ通知をしてくれます：

ちなみに壁紙のウサギは我が家のアイドルですのでお間違いなく（笑）。で通知が来たらアプリを確認すれば、このように撮りたての写真を確認することができると：

ううむ、ちょうどこれは分かりづらい画像でしたが、もっと鮮明に野生動物が写る場合もあります。都会にいても、遙かかなたにいる野生動物に思いをはせることができるわけですね。

で、思いをはせるだけがこのアプリの機能ではありません。上のスクリーンショットに"Identify"（特定する）というメニューがあることからも分かるように、画像に写っている動物が何かを報告するという機能が付いていて、ロンドン動物学協会が写真を選別するお手伝いができるわけですね。

この特定作業、公式ウェブサイト上でも行えるようになっていて、こんな風に画像と選択肢が表示されます：

この場合は恐らくPorcupine（ヤマアラシ）が正解でしょう。なので下のヤマアラシの下にある「いいね！」風ボタンをクリックすればOKと。

実はZSLではこうした野生動物撮影用のライブカメラを世界50箇所に設置しており、日々画像が蓄積されている状況なのだそうですが、それをこういった「クラウドソース」で確認できればその後の作業を軽減できると考えているそうです。中にはヤマアラシをウシであると申告するような悪いユーザーもいるかもしれませんが、十分な数のユーザーが揃えば、大多数の答えを確認することでほぼ正確な情報を手にすることができるわけですね。

以前も「ネッシー監視ウェブカメラ」（ネス湖畔に設置されたライブカメラをウェブサイト上で確認、映像にネッシーが映っている！と思ったらスナップショットを撮影できる）なんて話がありましたが、誰もがスマートフォンを持つ時代になれば、こうした発想はより展開しやすくなるのかもしれません。いずれ雪男やイッシー発見用アプリ、いやそれらを束ねたUMA発見協力アプリなんてものも登場するかも？

創造都市のインフラとしてのテクノロジー

昨日、法政大学で行われた「国際シンポジウム 創造都市とグローバル・エコノミー」というイベントを聴講し、感じたことがあったので少し。ちなみに記事タイトルは、このイベント中にAR Commonとの共催で行われたセッションから引用しました。

古代ギリシャの都市には「アゴラ」という空間が存在していた、ことは改めて述べるまでもないでしょう。日本語では広場や市場といった言葉に訳されていますが（実際に初期のアゴラは市場として発展したそうです）、単なる場所ではなく「言論空間」という位置付けがなされており、現在でも議論を交わすことに主眼を置いた各種のメディアサービスに「アゴラ」の名前が使われることがありますね。

このアゴラ、実際にかなり計画的に配置されたそうで、日端康雄氏の『都市計画の世界史』にはこんな解説があります：

アゴラは通常、町のほぼ中央に位置し、東西と南北に主要な街路が通じている。すべての市民が市場で用を足し、その近くの公共建物での政治集会に出たりするのに、都合の良いように計画された。

前5世紀から前4世紀前半にかけてのギリシャには、政治体制としての民主主義があったとされる。アリストテレスがポリスの市民を「政治と裁判の権利にあずかるもの」と定義しているが、アゴラが持つもう一つの機能は、ポリスの市民が平等にこれらの権利を行使できる場所を提供することであった。さらに、民主政治の実行には不可欠の情報の開示にかかわる施設も併設されていた。アゴラは、民主政治体制の中の「公共」の生活の核として形成されたのである。

つまり広場とそれに併設される諸施設（集会用や情報開示用の建物）まで含めれば、アゴラは「民主主義」という仕組み、あるいはサービスを成り立たせるためのインフラとして機能していたと。見方を変えれば、アゴラを含む「古代ギリシャ型都市」というものがプラットフォームとなり、その上にのる民主主義などの各種アプリケーションを実現していたと言えると思います。

話を現代に戻して。昨日のシンポジウムでも使われていた「創造都市」という概念ですが、はてなキーワードでこんなまとめがなされています：

創造都市とは人間の創造活動の自由な発揮に基づいて、文化と産業における創造性に富み、同時に、脱大量生産の革新的で柔軟な都市経済システムを備えた都市のこと。近年注目されている都市戦略のモデル。

最近リチャード・フロリダなんて人々もいますが、彼らをどう評価するかは別にして、先進国の主要都市が活力を維持して行くためにはどうすれば良いか？という問いに対する1つの答えが「創造性/クリエイティビティ」ということになるのでしょう。住民による創造的な活動を促し、それを活力や経済力として転化できるような都市、と言えるかもしれません。

そんな「創造都市」をどう実現するのか？が昨日のシンポジウムのテーマだったわけですが、決して1つや2つの政策、あるいはソニーやグーグルのようなスター企業が1、2社あれば良いという話ではなく、長期的・全体的な視野を持って計画を進める必要があるでしょう。また創造的というからには、多種多様なバックグラウンドを持つ組織・人々の参加が欠かせません。そのためには、「アゴラ」が「民主主義都市」というもののプラットフォームになったように、「創造都市」を実現するためのプラットフォームになる都市とはどのようなものなのか？を考え、整備を進めなければいけないのではないでしょうか。

米国では「プラットフォームとしての政府」という概念が登場しています。Web2.0でお馴染みのティム・オライリーが積極的に提唱していますが、例えば彼がこんな記事を書いています：

■ ティム・オライリー特別寄稿：ガバメント2.0―政府はプラットフォームになるべきだ （TechCrunch Japan）

で、実際にサンフランシスコやワシントンD.C.といった都市で、公的機関が彼らの持つデータを公開し、企業など民間組織がそれを活用したサービスを創造するという動きが起きています（例えば犯罪に関するデータを地図にプロットして「危険地域マップ」を作るといった感じですね）。その辺は経済産業省がまとめた次のページが参考になるかも：

■ 海外におけるオープン・ガバメントの取り組み （経済産業省）

ここで面白いのは、デジタル方面でのプラットフォームを整備することで、「都市」というものがカスタマイズ可能になるという可能性です。フィジカルな都市機能というものは、当然ながら一度つくられてしまえば容易に変更できるものではなく、またどんな住民に対しても一律の動きしかしません。しかしデジタル情報であればそんな制約はなく、例えば同じ街路を歩いていても、会社へと急ぐサラリーマンには駅までの最短ルート/混雑情報を提供し、買い物を楽しむ学生にはいま開催中のイベント/セール情報を提供するなどの異なる「意味づけ」を与えることができます。フィジカルな都市をベースに、ユーザー（住民）に応じていくらでも拡張が可能になるわけですね。

そう考えると、「創造都市」に必要なプラットフォームとは？という問いに対する答えの1つとして、様々なデジタル情報をより利用しやすくなるような整備を進めるという方針が導き出せるかもしれません。単純な例としては、公的機関が無線LANの整備を進め、無料で住民に提供するといった状況が考えられるでしょう。実際にSkypeの生まれ故郷であるエストニアでは、無線LANの整備が進められており、街の様々な場所で無料でネットに接続することができます（この辺は以前紹介した"The Internet of Elsewhere"という本が参考になるかも）。そしてそれを前提にした様々なサービスが普及しつつあるわけですが、例えば東京都の住民1300万人が文字通り「常時接続」している状態になれば、どんな可能性が生まれてくるでしょうか？

また無線LAN整備を進めることは、無線強度を測定するタイプの位置測定技術を下支えすることにもなり、拡張現実や位置情報系のサービスを促す効果が期待できるでしょう。あるいは前述の米国の例にならって、様々な公的データを開放すれば、最近話題の「ビッグデータ」系サービスへの道を拓くことになるかもしれません。そのためには関連の法整備を進めたり、データの標準化を進めることも求められるはずです。

最終的にどのようなインフラが整備され、どのようなプラットフォームとして姿を整えるのかは別にして、いま現れつつあるテクノロジーはそんな土台を築く可能性がある、あるいは土台を築いて行かなければならないという観点で議論を進めることが必要では、と感じた次第です。少なくとも技術やアプリ、サービス単体で優劣を論じたり、可能性に夢をめぐらせるという時期は良い意味で過ぎたのではないでしょうか。

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4.74次の隔たり

ソーシャルメディア界隈に興味がある人であれば、「6次の隔たり（six degrees of separation）」という言葉をご存知でしょう。とはいえ説明するのが面倒なので（笑）、Wikipediaの解説を引用してしまうと：

六次の隔たり（ろくじのへだたり、Six Degrees of Separation）とは、人は自分の知り合いを6人以上介すと世界中の人々と間接的な知り合いになれる、という仮説で、多くの人数からなる世界が比較的少ない人数を介して繋がるスモール・ワールド現象の一例とされる。SNSに代表されるいくつかのネットワークサービスはこの仮説が下地になっている。

そうそう、そんな話でした。米国の社会心理学者スタンレー・ミルグラムが1967年に行った実験（無作為に選んだ被験者に特定の人物へ手紙を送るよう依頼したところ、平均して5.83人を介して手紙が届いたというもの）が元となり、その後紆余曲折を経ながらも、様々な類似実験で「6」に近い値が「世界の誰かにつながる際の隔たり」として結論づけられています。

では文字通り「誰かとつながる」サービスであるSNSの場合はどうなのか。既に様々なサービスで検証されていて、例えばマイクロソフトが2008年に行った調査では、対象となったチャットユーザー280万人が平均6.6人の隔たりでつながっていたとのこと（参考記事）。また昨年は、Twitterユーザーの大部分が「5次以内の隔たり」でつながっているという調査結果も出ています（Sysomos、「6次の隔たり」理論をTwitterで検証）。

それではFacebookではどうなのか？ということで、Facebookからこんな公式発表がありました：

■ Anatomy of Facebook (Facebook Data Team)

それによると、Facebookユーザー全体で見た場合、「隔たり」の平均は4.74人であったとのこと。また米国内限定で見た場合、この値はさらに減少し、4.37人だったそうです。

また面白いのは、時間が経つにつれて「隔たり」が小さくなってきているという点。提供されているグラフが小さいので分かりにくいのですが、2010年1月頃から目立って減少傾向にあるようです：

この結果（Facebookの方が「隔たり」が小さい、あるいは最近になるにつれて「隔たり」が小さくなる傾向にある）をどう考えるか、様々な解釈が可能でしょう。そもそも「つながること」がソーシャルメディアの本質であれば、時間と共にユーザー間のつながりが密になることは不思議でも何でもない、と言えるかもしれません（Twitterでも「6次」より小さい「5次」だったわけですし）。また「隔たり」が小さくなることが社会にとってプラスになるのか（コミュニケーションが促されて相互理解が生まれる？）、あるいはマイナスになるのか（情報が瞬時に共有されるのでプライバシーを守ることが一層困難に？）、その影響についてもこれから考察が進むのではないかと思います。

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「ツイートで一命を取り留める」が普通の時代に？

災害時、ソーシャルメディアにSOSを書き込んだおかげで誰かが気付き、無事に救助された――といった話は、7月に出版した『災害とソーシャルメディア』でいくつか紹介していますが、その後に起きた様々な事件・事故でも同様のケースが発生しています。では実際のところ、ソーシャルメディアを「110番/119番」的に活用する可能性はあるのか？というテーマに関して、米国で面白い調査結果が報告されています：

■ Twitter provides medical insight, research says (The Daily Pennsylvanian)

ペンシルバニア大学のPerelman School of Medicineが発表した研究結果について。Twitterのツイートを集めて分析するという、最近すっかりお馴染みとなった手法ですが、今回サンプルとして選ばれたのが心停止（cardiac arrest）やCPR（心肺停止の蘇生救急）、AEDなど「心臓が止まる」という状態に関連する言葉。これらの言葉を含むツイートが60,000件集められ、分析が行われました。

日本語でも「好きな芸能人に会って心臓が止まりそうになった！」などと表現することがありますが、英語でも同様で、「心停止」という言葉を含んでいるからといって必ずしも健康状態の悪化をつぶやいているのではないとのこと。では冗談以外がどの程度含まれていたのか、という点ですが：

Although there were a lot of these joke tweets, about 25 percent of the 60,000 tweets “had real information … actually talking about real symptoms, locations about events, or articles related to cardiac arrest,” Merchant said.

冗談ツイートは数多く存在していたものの、Merchant氏（※研究チームの一員であるRaina Merchant准教授）によれば、60,000件中約25パーセントのツイートが「心停止の症状や発生場所に関する本当の情報、もしくは関連記事について語っていた」とのことである。

とのこと。25パーセントという数字を大きいと見るか小さいと見るかは微妙なところですが、少なくとも人々がソーシャルメディア上で健康を話題にすることが定着してきていると言えるでしょう。また研究チームはさらに詳細な研究を行い、語られている内容について分析・分類を行ったそうです。それによると、実際の心停止状態に関する詳しいツイートが共有される例もあったとのこと。研究者たちはそうした分析結果に基づいて、Twitterを介して情報提供を行う可能性について検討しています：

In a future study they hope to look at what happens when they actually send information to people answering their questions related to cardiac arrest. “We want to look at what sorts of messages we can provide to people when they tweet and ask a question and sort of trying to track the information that’s actually useful,” Merchant said.

研究者らは、今後の研究で「心停止に関する質問に対して答えを提供する」という行為を行った場合にどうなるかを調べようとしている。「人々がツイートして質問を投げかけた際に、どのようなメッセージを提供することができるのか、あるいはどのような情報が実際に役立つのかについて研究してみたい」とMerchant氏は述べた。

体の不調（自分に限らず、家族や知人の場合もあるでしょう）を訴えると、何らかの助言を与えてくれる――突然そんなことをされたら気持ち悪いでしょうが、事前に同意してモニタリングサービスに参加している、という状況ならありなのではないでしょうか。僕はひどい偏頭痛持ちなのですが、何気なく「目が回る感じがする」とつぶやいたら適切な対処法が＠リプライされてくる、的なサービスがあったら参加してしまうかもしれません。

そこまで精度の高い分析・リアルタイムの監視が可能なのか、という問題は残りますが、実際に特定の話題に関するツイートを高精度で抽出する技術が開発されています。さらに医療関係者の間で上記のような研究が行われているという点が、将来「ツイート健康診断」的なサービスが登場する可能性を示しているのではないでしょうか。あるいは日頃から体調についてツイートする、そんな習慣をつけることが健康維持や医療行為の一環として行われるようになる時代も来るかもしれません。

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監視されたくなる技術

オフィスで入退室した時間が記録される。閲覧したウェブサイトの履歴が記録される――なんて「従業員監視」は当たり前の時代ですが、そんな監視が従業員からも歓迎されるなんてことはあり得るのか。マイクロソフトが申請した特許を機に、こんな議論が起きています：

■ Microsoft Files Patent on Monitoring Employee Work Habits (LiveScience)

実際の申請へのリンクはこちら。この特許、一言で言えば従業員の管理システムなのですが、単に行動記録を取るだけではありません。組織にとって望ましい行動・望ましくない行動を判別し、それぞれの行動を点数化してレポーティングするとのこと。例として挙げられているのは、他人の会話を遮る（これは恐らくマイナスポイントですね）、部下の休憩時間を邪魔する（これも間違いなくマイナスでしょう）、会議の場に不似合いな服を着ている（これはかなり主観的な要素が入るような……）などなど、ウェブの閲覧に留まらず様々な行動が監視・点数化の対象になっているようです。

しかし面白いのは、監視の対象を広げていることや数値化してくれることだけではありません：

But the Microsoft patent idea doesn't automatically grant power to the boss or the HR department. It also envisions how workers might benefit from such monitoring software by getting feedback about their behavior directly, so that they could use it as a self-improvement tool. The patent even suggests privacy options that would allow employees to decide what gets monitored.

しかしマイクロソフトが申請している特許では、上司や人事部が自動的に権力を握れるようにはなっていない。この特許では、従業員が直接フィードバックを得ることも可能であり、従って自分自身を改善するツールとして使うことができる。監視ソフトから、監視される従業員自身が利益を得ることができるというわけだ。またこの特許では、「従業員自身が監視される行動を選択できる」というプライバシー・オプションも用意されている。

つまり監視ソフトというよりは、自分自身に対するフィードバックを得るためのツールという性格を持っているわけですね。さらに選択した行動だけが監視されるのであれば、自分の直したい部分だけを選んでチェックすることもできると。それで組織行動を望ましい方に変えられるのか？という疑問もありますが、フィードバックを得るという行為を自発的なもの、またある程度楽しいものとすることで、強制的な監視よりも効果を発揮することができるかもしれません。

自分自身の行動を可視化し、フィードバックが得られるようにするという点では、最近話題のゲーミフィケーションに通じるものがあるのではないでしょうか。まぁ、「部長、今週は部下の発言をさえぎる回数が10ポイント改善しましたね！」とか笑顔で会話する職場なんて想像できませんが、こういったアプローチも次第に洗練され、普通のものになって行くのかも？

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【お知らせ】AMN新書で『ビッグデータ社会の到来』書きました。

お知らせです。ボヤボヤと本業でビッグデータ周りを眺める機会があったので、簡単に思うところをまとめてみました：

■ ビッグデータ社会の到来

実はアジャイルメディアさんとpaperboy&co.さんで、「AMN新書」を立ち上げようという企画があり、フラフラ参加してみた次第です。アジャイルメディアさんからの発表はこちら：

■ AMN、「パブー」で電子書籍「AMN新書」を提供開始 ～第1弾はパートナーブログの書き下ろしなど6冊を配信～

今回のAMN新書では、パートナーブログの持つ専門領域の内容や知識などをブログだけでなく電子書籍の場でも広げる試みとして開始します。スタート時にはパートナーブログが過去に執筆したブログやコラムなどの再収録に加え、今回の電子書籍のために書き下したものなど6冊を用意。12月にも3～5冊程度を配信し、今後も継続的にAMN新書を展開していく予定です。

ということで、人気が出れば展開ペースも速くなる？はずなので、皆さまどうぞよろしくお願い致します。ちなみに僕の『ビッグデータ社会の到来』は無料で公開してます！太っ腹！（体形もね！）

スーパー版デマンドレスポンスの可能性

お馴染み米小売大手のウォルマートが新しいiPhoneアプリをリリースしたそうで、GigaOMで紹介記事が出ています：

■ Walmart iPhone app adds shopping lists, budgeting tools, coupons (GigaOM)

どうも米国限定のようで、手元のiPhoneからは確認できなかったのですが、念のためApp Storeのリンクはこちら。お店を探す、クーポンを受け取るといった一般的な機能に加え、バーコードやQRコードを読み込んで商品の詳細情報を確認するといった機能もあるようですね。

で、個人的に面白いと思ったのがこちらの「お買い物リスト作成機能」：

検索やバーコード読み込み、音声入力などを通じて商品を追加、簡単にお買い物リストが作成できるというものですが、もちろんそれだけはありません。実はウォルマートのデータベースからリアルタイムに価格情報を読み込み、トータルでいくらになるのかが分かるようになっているとのこと。「じゃ今日は途中でお金おろさなくても大丈夫かなー」などといった行動が可能なわけですね。

このリアルタイム価格照会機能、お店にとってはセール価格をお知らせできることになり、喩えるなら「店頭でのPRをお客さまの手元で展開できる」といったメリットがあると考えられるでしょう。しかしそれ以上に、このデータを解析することで、店舗側でよりきめ細やかな需給調整ができるようになる可能性があるのではないでしょうか。

例えば「お買い物リスト」内の品物登録状況を分析するだけでも、数時間後に店舗側でどんな商品が買い求められるようになるかを把握することができるでしょう。もちろんお店に来るお客全員が買い物リストを登録しているという状況になる可能性は低いですが、サンプルとして十分なユーザーを獲得できれば問題ありません。またリアルタイムで価格情報が更新されるということは、価格を上下することで需要（買い物リストへの登録状況）がどの程度変化するのか把握することも可能になります。ちょうど電力分野で言うところの「デマンドレスポンス」のようなアイデアを実現できるかもしれません。

まあそこまで極端な目標を追わなかったとしても、お客さまが買い物前にどんな思いを抱いているのか、それと実際の店舗売り上げがどう関係しているか等々、様々な分析が可能になりそうです。ウォルマートはリテールリンクの構築など、情報システムやデータ分析に力を入れる企業として有名ですから、こうしたアプリ活用の裏側や成果といった話が数年後に聞けるかもしれませんね。

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インセンティブ・デザインの重要性

2年前の12月、DARPA（米国防高等研究計画局）が「赤い風船を探せ！」というコンテストを開催したのを覚えているでしょうか。米国内のどこかに設置された10個の赤い風船を探し、その正確な位置を全て回答できた最初の人物（当然チームも可）に賞金4万ドルを与えるというもの。参加したのは何と4,000チーム以上。そして優勝したのはMITチーム、開始約9時間弱での達成でした：

■ 「風船10個を見つけて、4万ドルをゲットしよう！」コンテスト、いよいよスタート （シロクマ日報）
■ DARPAの「赤い風船探しコンテスト」、開始後わずか9時間弱で優勝者決定 （Polar Bear Blog）

で、優勝したMITチームがどんな作戦を使ったのか？という点ですが、これも2年前の記事で解説していました。蓋を開けてみれば簡単な話で、正確な情報をもたらした人物に賞金（2,000ドル）を与えるというもの。ただし正確な人物をもたらした人物を紹介した人物にも1,000ドルが支払われ、さらにその人物を紹介した人物には5000ドルが支払われる……というちょっとした捻りが加えられていました：

■ DARPA「風船探しコンテスト」、MITチームの勝利は「フリー」の限界を意味するのか？ （シロクマ日報）

そしてこの「風船探しコンテスト」で優勝した当事者を含むMITの研究者らが、「インセンティブを与えて人々を動員する」という点の重要性について、改めて研究論文を発表したとのことです：

■ Searching for balloons in a social network (MIT News)

ちなみに研究論文自体はこちら（※有料の会員登録が必要）：

■ Time-Critical Social Mobilization

The World Wide Web is commonly seen as a platform that can harness the collective abilities of large numbers of people to accomplish tasks with unprecedented speed, accuracy, and scale. To explore the Web’s ability for social mobilization, the Defense Advanced Research Projects Agency (DARPA) held the DARPA Network Challenge, in which competing teams were asked to locate 10 red weather balloons placed at locations around the continental United States. Using a recursive incentive mechanism that both spread information about the task and incentivized individuals to act, our team was able to find all 10 balloons in less than 9 hours, thus winning the Challenge. We analyzed the theoretical and practical properties of this mechanism and compared it with other approaches.

一般的に、ウェブは大勢の人々を動員して、これまでには無かった程の速度・正確性・規模で何らかの目標を達成することを可能にするプラットフォームだと考えられている。DARPAはウェブが持つ社会的動員力を検証するために、米国内のどこかにある10個の赤い風船の場所を探すというコンテスト「DAPRAネットワークチャレンジ」を開催した。「タスクに関する情報を拡散すると同時に、そのタスクに参加しようというインセンティブを個人に与える」という、再帰的インセンティブ・メカニズムを使うことで、我々のチームは9時間弱で10個全ての風船を見つけることに成功、優勝を果たすことができた。我々はこのメカニズムに関する理論的および実践的性質について分析を行い、他のアプローチとの比較を行った。

つまりポイントは「インセンティブがあること」に加えて「インセンティブがあるという情報が拡散すること」にもあったと。確かに「風船を見つけたら分け前やるよ！」だけの場合だと、「ならオレだけで見つけて報酬を手にしよう」という反応が起きてしまうかもしれません。よく考えたらこの「紹介者にも～をプレゼント」手法、通販などで目にすることがありますし、グルーポンに代表される「～分以内に参加者を集められたら値引き！」という手法にも通じるものがあるでしょう。

研究者の一人、Alex “Sandy” Pentlandさんはこんなコメントを述べています：

Alex “Sandy” Pentland, director of the Human Dynamics Laboratory in the MIT Media Lab, says finding the right incentive is essential to mobilizing large groups of people on a given task. With the right incentives, Pentland says people can work across social networks to accomplish goals beyond balloon searches.

MITメディアラボ・人間工学研究所所長のアレックス・"サンディ"・ペントランドは、ある目標に対して大勢の人々を動員するためには、正しいインセンティブを見つけることが欠かせないと語る。正しいインセンティブがあれば、人々はソーシャルネットワーク上で風船探し以上のゴールを達成することができるだろう、というのだ。

この「正しいインセンティブ」という話ですが、面白いことに、Twitter上での関連ツイートを分析してみたところ、「賞金は赤十字社に寄付する」と宣言するという戦略を取ったジョージア工科大学チーム（惜しくも2位だったそうです）や、イベント開始時点でより多くのフォロワーを持っていた個人/チームより、最終的にMITチームの方がTwitter上での情報拡散を持続させることができたのだとか。しかもMITチームの優勝がアナウンスされてからは関連ツイートは激減、彼らのインセンティブ・メカニズムがツイート発生を後押ししていたことが証明された形になったそうです。

ソーシャルメディアは大きな社会動員力を持っている――しかしインセンティブの設計次第で、その力がより強まることも、逆に弱まることもあるわけですね。考えてみれば当然の話ですが、Twitter等の実例を通じてソーシャルメディアの情報拡散力が認識された今、インセンティブ・デザインの研究がより盛んに行われてゆくことになるのかもしれません。実際に上記のペントランド氏は、災害時にごく短い時間で人々に（救援活動のような）行動を取ってもらうにはどうしたら良いか？というような考察へと向かう可能性を示唆しています。新しいグルーポンを作るだけ、あるいは国にとって都合の良い動員を促すだけという不安もありますが、社会にとって良い結果をもたらす研究になることを期待しましょう。