POLAR BEAR BLOG

自由の女神も Twitter を開始

タイトルで全てが語られていますが、ニューヨークにある自由の女神像が Twitter を始めたそうです：

■ Statue of Liberty is on Twitter and offers insider’s e-tours (Los Angeles Times)

アカウントは @StatueLibrtyNPS。「リバティ島なう」とつぶやくわけではなく、残念ながら？自由の女神とリバティ島周辺の観光情報、また自由の女神に関する豆知識を教えてくれるのだとか。しかしご覧のように：

「たった24時間でフォロワー数が500名（プラス1名！私のお母さんかな）に達しました。ありがとう Twitter ユーザーのみんな。」

などなど、結構フリーなつぶやきも多いようです。

自由の女神といえば、米国の独立記念日（7月4日）に合わせ、9/11以来停止されていた内部の見学が再開されたとのこと。さっそく最上部の展望台（女神の冠の部分）でプロポーズするカップルも現れたそうで、Twitter と合わせて盛り上がることを期待しています。日本も対抗して、奈良の大仏か牛久大仏あたりで Twitter を始めて欲しいところ。

牛久大仏忽然の貌―世界一の阿弥陀像完成までの1765日を記録 荒海美子・牛久きちい・大谷淑子写真集 (BeeBooks) 荒海 美子 大谷 淑子 牛久 きちい

「牛久なう。」

ニューヨーク市、公共データを活用するアプリコンテストを開催

というわけで、昨夜は「政治と Twitter」ネタが盛り上がったわけですが、ITが進出すべきは政治（立法）の分野だけではありません。日常生活でより身近なのは、行政の世界でしょう。行政組織が抱える様々な公共データを活用できれば、きっとユニークなアプリケーションが開発できるはず――そんな思いを抱いている方々にとっては、羨ましくなるようなコンテストが米ニューヨーク市で開催されています：

■ New York City Starts Contest for Big Apple Apps (New York Times)

ニューヨークの愛称の1つが"Big Apple"だということをご存知の方は多いと思いますが、それをもじって"NYC Big Apps"という名前がコンテストに付けられています。いったいどのようなイベントかというと：

In an effort to improve government transparency and accountability and stimulate development of the digital media industry, New York City is inviting software developers and related professionals this fall to develop applications to help Internet users navigate vast stores of data in areas like citywide events, property sales, recreational centers and restaurant inspections.

In what is planned to become an annual competition known as NYC Big Apps, the city will make available about 80 data sets from 32 city agencies and commissions. The winners of the competition will get a cash prize, recognition at a dinner with the mayor, and marketing opportunities.

いまニューヨーク市では、行政機関の透明性の向上と説明責任の遂行、ならびに地域のデジタルメディア産業の振興を目的として、ソフトウェア開発者たちにアプリケーションの開発を呼びかけている。例えばインターネット上で、地域のイベント情報や不動産情報、リクリエーションセンターやレストランの衛生検査結果情報などを検索することを可能にするアプリである。

このイベントは"NYC Big Apps"コンペとして毎年開催されることが計画されている。そこでは32の関連機関から80種類のデータが提供され、勝利者には賞金、市長との夕食会、PRの機会などといった報酬が与えられる。

おぉ、なかなか面白そうではないですか。Twitter の成功を引き合いに出すまでもなく、「データをどう処理して、どうユーザーに見せるか」というのはデータの所有者が考えなくても良い話です。外部にお任せしてしまった方が上手く行く場合がありますし、思いもよらなかったアイデアが出てくる可能性もあるでしょう（Twitter の創業者たちがデータを囲い込んでいたら、決して TweetDeck は生まれてこなかったはず）。さらにデジタル産業の育成にもつながるとすれば、ニューヨーク市当局にとっては二度三度おいしい話になると思います。

実は現在米国政府のCIOを務めるヴィヴェック・クンドラ氏も、ワシントンD.C.のCTO時代に同様のコンテストを開催しています：

■ データをオープンにする政府――悪夢かパラダイスか？

もしかしたらニューヨークのブルームバーグ市長も、彼の行動を参考にしたのかもしれません。同じようなコンテストを開催することが、米国の大都市で流行になったりして？日本でも例えば渋谷区が「アプリ祭り」を開く、なんてことになれば面白いのに。

ちなみにニューヨーク市ですが、以下のような取り組みも発表しているとのこと：

The mayor also announced the start of 311 Online — a one-stop, searchable Web portal on NYC.gov for thousands of New York City services — and said that the city would establish Skype and Twitter accounts for the 311 city services hot line.

Finally, the mayor said the city would work with Google to “use Google search patterns to better understand the usage of NYC.gov and ultimately improve site content.”

また市長は、"311 Online"（NYC.gov 内に設けられ、ニューヨーク市の関連機関について検索できるポータルサイト）を開設することも発表し、さらに311ホットライン用に Skype と Twitter のアカウントを開設する予定であると述べた。

最後に市長は、Google と協力し、「Google 上での検索行動データを活用して NYC.gov がどう使われているかを解析し、コンテンツの改善を行う」と述べた。

ちなみに文中で"311 city service hot line"というものが登場しますが、これは行政に関する一般的な苦情を受け付ける電話番号として、ニューヨーク市が設置しているもの。実は警察に電話をして苦情を言う市民が多く、警察の活動に支障をきたしてしまうため、911番（米国で110番に相当する番号）ならぬ311番を設けたという背景があります（そしてそこに集まる情報で行政サービスの向上が図られている、という話を以前どっかで読んだような）。で、この窓口に Skype からも通話可能にし、さらに Twitter で情報発信をすると（ちなみに Twitter アカウントはこちら）。米国では行政機関が Twitter アカウントを開設するというケースが（サンフランシスコ市などで）既に存在していますが、「市民への窓口としての Twitter」が定着しつつあるのかもしれません。うらやましい。

というわけで、政治家と同じかそれ以上に、行政機関のITリテラシー向上も進んでいって欲しいと願う次第です。日本の自治体で Twitter などを活用している事例って、どこかで報道されてましたっけ？

それからちょうど TechCrunch に、こんな記事が掲載されていました：

■ オバマのオープンな政府は悪用に対して無防備か？ （TechCrunch Japan）

石川県議会は教育予算を厚くする方にも努力したら、という話。

石川県議会で、保護者に対し「中学生以下の子供には携帯電話を持たせないよう努力するように」と命じる条例改正案が可決されたそうです：

■ 小中学生はケータイ・ノー、石川県議会が可決 （読売新聞）

ちょっと前から話題になっていた話ですが、本当に可決しちゃったんですねぇ。実行力がこれっぽっちも感じられない政策で、単に混乱を招くだけのものになりそうな気がしますが、まぁこれが可決されるだけで満足感を得られる方々が多かったんだと思います。

で、申し訳ないのですが、そんな石川県議会の方々に悪いニュースをひとつ。最近、文部科学省からこんな調査結果が発表されていたのをご存知でしょうか：

■ 平成20年度「学校図書館の現状に関する調査」結果について （文部科学省）

タイトルの通り、学校図書館の現状調査を行ったものです。実は1993年に「学校図書館図書標準」というルールが定められ、「図書館に何冊の本を整備すべきか」という標準冊数が学級数に応じて決められるようになったのですが、この標準をクリアしている公立小中学校がどれくらいあったのかが公表されています。ちなみに全国平均では

• 平成19年度末図書標準達成学校数の割合（括弧内は18年度末）
• 公立小学校：　45.2%（42.0%）
• 公立中学校：　39.4%（36.8%）

とのことで、いずれも1年前よりは上昇しているものの、半数以上の学校が目標未達という結果に。やはり自治体の財政難という状況がここでも見られるようで、なかなか国が求めるレベルまでは蔵書を充実させることができないでいるようですね。

では、ウワサの石川県はどうかというと。公表されているPDFファイルの33ページによると、こうなっています：

• 公立小学校：　39.8%
• 公立中学校：　21.2%

とのことで、全国平均にも満たない寂しい結果に。特に中学校では5校中4校で「本が足りない」という状況が発生しているのですから、危機的な状態と言っても良いのではないでしょうか。携帯電話が青少年にもたらす悪い情報について論じるのも結構なことですが、一方で良い情報に触れる機会が失われているというのも何とかすべき問題だと思います。

ちなみに iPhone という携帯電話には、「青空文庫」という著作権切れの文学作品を集めたウェブサイトにアクセスできるソフトがいくつかあってですね。まるで本当の文庫本を読むかのような感覚で、古典の名作に触れることができますよ。しかもソフトの価格は数百円！……などと茶化すのはそれぐらいにして、実際に神戸市では制服ならぬ「制携帯」を導入した学校もあるそうです：

■ 制服ならぬ「制携帯」導入　神戸の私立須磨学園 （asahi.com）

こうした取り組みが行える学校は限られている、というのは分かります。しかし「臭いものにフタ」という態度ではなく、積極的に教育に役立てるという方向が探られても良いのではないでしょうか。

ところで警察庁から発表されている「平成１９年中における少年の補導及び保護の概況」によれば、平成19年度の石川県の中学生生徒数は約3万4,000人。同年に検挙・補導された生徒は265人で、人口比（※生徒数1,000人当たりの刑法犯検挙・補導人員）は7.8という結果でした。ちなみに人口比の全国平均は12.1。「だからこそ予防策として導入するのだ」という意見もあるかもしれませんが、目に見えやすいリスクに踊らされるよりも、「学校で本が足りない」のようなジワジワと影響するリスクにも目を向けるべきだと思いますよ。

リスクにあなたは騙される―「恐怖」を操る論理 ダン・ガードナー Dan Gardner

ARでバーチャル試着ができる"Zugara"のアプリ

オンラインショップの最大の弱点は、当然のことながら「実物に触れることができないこと」ですよね。特にファッション関係の商品の場合、自分が着けてみたらどうなるか？をイメージすることができません。しかし最近話題の「AR（Augmented Reality、拡張現実）」を使えば……こんな「バーチャル試着室」を登場させることができます：

■ Zugara: Webcam Social Shopper (Creativity Online)

Zugara（図柄？）というオンラインマーケティングの会社が開発した、「バーチャル試着アプリ」について。百聞は一見にしかずということで、先に紹介動画を見ていただいた方が早いかもしれません：

まず位置合わせを行うため、指定された図柄を印刷し、ウェブカムの前に立ちます。すると画面上に洋服などの商品が現れるので、ちょうど自分に重なるように調節し、後は好きな商品に「着替え」しながら選ぶだけでOK。商品の切り替えも、画面上に表示されたバーチャルなボタンに触れることで行えるようになっています。まだちょっとクオリティに難がありそうですが、なかなか便利かもしれません。

これはまだベータ版とのことで、また当然ながら Zugara はファッションの会社ではありませんがら、実際には他のファッションブランドと協力しながら実用版を開発するのでしょうね。またより詳しい解説が以下の記事に載っているのですが、今後は「遠く離れた友人や家族との『一緒にショッピング』を可能にする」「身体のサイズを入力して、ピッタリのイメージを表示させる」などといった展開が考えられているそうです：

■ Zugara Launches Online Shopping App Utilizing Augmented Reality And Motion Capture (We Are Organized Chaos)

現状ではエンターテイメントの用途に使われることの多い拡張現実ですが、先日のエントリのように、徐々に実用的なアプリケーションも増えてきているように思います。またこちらも以前にご紹介した「音の拡張現実」のように、意外な場所と形で活用されることも今後増えてくるのではないでしょうか。さらにはこういった「バーチャル試着室」のようなアイデアは、PCだけでなく大画面のテレビ等で実現された方が有効ですから、ネット関連企業がテレビの世界へ進出していく際のキラーアプリになっていくかもしれません。そう考えると、Zugara のようなアイデアを実現できる会社の目の前には、これから様々な世界が広がっていくのでしょうね。

ARのすべて-ケータイとネットを変える拡張現実 日経コミュニケーション編集部

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■ 「この荷物、このサイズの箱で大丈夫？」が事前に分かる"Virtual Box Simulator"
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■ 空襲の記憶 -- 音の拡張現実

「この人、Twitter でどんなネタを話してるんだろう？」を確認できる"WhoTheTweet"

今日も今日とて Twitter ネタを1つ。Twitter やってると見知らぬ人からフォローされる、なんて経験をすることが多いと思いますが、フォロー返しする時に「この人ってどんな人なんだろう？フォローして大丈夫かな？」と迷うことがありますよね。まぁとりあえずフォローしてみて、スパマーだったり趣味が合わない人だったりしたらリムーブしてしまえば良いのですが、事前に分かるのであれば把握しておくに越したことはないでしょう。そんな時に便利なサービスがこちら（ただし例によって、英語による書込みだけが対象となります）：

■ WhoTheTweet | Who The Tweet?

気になるユーザーのIDを入力して実行すると、そのユーザーの過去の書込みをチェックして（何件分を読み込むのかは不明）、頻出単語を表示してくれるというもの。英語以外は解析してくれないのですが、試しに僕のID（@akihito）で実行してみました：

画面右下に現れているのが、僕の書込みの中によく現れる単語。確かに「Twitter」とか「Smart Grid」「iPhone」なんかはよく話題にしてますし、「ITmedia」や「CNET」はブクマした記事のソース。なかなか正確に把握してくれるようです。ちなみに「この単語は正しくないな」と感じるものがあったら、それをクリックすると一覧から削除され、次に出現度が高かった単語に置き換えられます。

ということで、英語限定サービスなものの、僕みたいにITネタをつぶやいている人が相手だと多少は使えるかもしれません。そのうち日本語の類似サービスが出て来そうな気もしますが（もう存在してるかも？）、覚えておくと便利かも。

「ちょっとコーヒー買ってくるけど、何か欲しい人？」をサポートする"DUNKIN' RUN"

さてさて、午後になりますが、午後といえば最大の的は「眠気」。そして眠気への最大の武器といえば、やはりコーヒーでしょう。「ちょっと下でコーヒー買ってくるけど、誰か他に欲しい人いる？」なんてやり取りを職場ですることも多いと思いますが、それをサポートするサービスが米ダンキンドーナツで始まりました：

■ DUNKIN' RUN

ダンキンなので当然ながら米国限定ですが、ちょっと面白いサービスです。まずアカウントを作り、ログインしてから「何か欲しい？」と声をかける友人（のメールアドレスや携帯電話番号）を登録します（ちなみにこの情報は保存しておいて再利用することが可能）。するとその友人たちにお誘いの連絡が行くので、自分を含めたメンバー全員で、画面上（ウェブサイトや iPhone アプリなど）からオーダーを入力。で、ここからはアナログなんですが、オーダー入力が終わったらそれを紙に出力して（※オンラインで指定された店舗に注文が飛ぶ、なんてイマドキな機能を期待してはいけません！）、脇に抱えて誰かが店舗へ。そして出力した紙を見せれば、店員さんがその通りにオーダーを揃えてくれるので、後は持ち帰ってみんなで分ければOK。「紙に出力」という部分が気になりますが、確かに便利そうです。

もちろんこういうシチュエーションは「会社で仕事をしている平日午後1時～3時」ぐらいにしか発生しないわけで、ごく限定されたサービスなのですが、こんなところに特化して店舗への誘導を図るというのも面白い発想かもしれません。やはりオーダーはオンラインで飛ぶようにして、ついでに PayPal のような小口決済サービスと連動してあとは取りに行くだけでOK、にしたら強力だと思うのですが……なんて考えていたら、ドーナツ食べたくなってきました。コーヒーと一緒に何か買ってこよっと。

人気のドーナツを家で!DOUGHNUTS!DOUGHNUTS!―おいしい+揚げない=50レシピ 広沢 京子

ケータイを筆にする"PhonePoint Pen"

これは早く実用化して欲しいかも。ケータイを筆のようにして、ジェスチャーだけで文字入力ができるソフトが開発されているそうです：

■ Forthcoming "air writing" lets you wield the cell phone like a pen (core77)

デューク大学の大学院生らが開発した"PhonePoint Pen"というアプリケーションについて。百聞は一見にしかず、ということで、いつものように YouTube に動画がアップされていますのでご覧下さい：

前半は説明が続きますが、2分ちょうどぐらいにデモを見ることができます。ケータイを筆のようにして、空中にサラサラと走らせると――ケータイの画面上に文字が現れる、という仕組み（さらに別の記事によれば、入力した文字をメールで送信することも可能とのこと）。当然ながら加速度センサーを活用した仕組みで、対応できる携帯電話の機種は限られてくるのですが、いろいろと活用方法が考えられそうです。

実は昨夜、妻が駐車場に停めたクルマの場所を忘れてしまい、探すのに一苦労という事件があったのですが……この「ケータイ筆」さえあったら、着いたときにサラサラっと書き留めておくことができたかもしれません。iPhone のアプリにでもなってくれたら、すぐに買うのに！

「この荷物、このサイズの箱で大丈夫？」が事前に分かる"Virtual Box Simulator"

これはナイスアイデア。AR（拡張現実）技術というと、現在はゲームや広告などといった用途が主流ですが、非常に実用的な活用例が登場しました。米国の郵便局である、USPS（United States Postal Service、米国郵政公社）が立ち上げたサービスです（via Marketing VOX）：

■ USPS Priority Mail - Virtual Box Simulator

グダグダ説明するより、紹介ビデオを見てもらった方が早いかもしれません。特にARモノということで、実際の姿を見てみないと便利さが分からないですしね：

サイトで提供されているUSPSのロゴマーク（ちなみにワシを象ったもの）を印刷し、それをウェブカムに写すと、実際に使われている梱包用の箱と同じサイズの「バーチャル・ボックス」が画面上に現れます。この「バーチャル・ボックス」は半透明になっているので、今から送ろうとしているモノが入るかどうか確認することが可能。箱のサイズは数種類あり、画面上で切り替えることができるので、あとはどの箱がピッタリなのか確認すればOK、と。逆に「このサイズだと少し余るから、一緒にコレも送ってあげよう」などといった感じで、箱のサイズに合わせて送るモノを調整するといった使い方も可能かもしれません。

ちなみに送料もサイト上で同時に確認できて、さらに箱のオーダーも可能とのことですから、ちゃんとその後のサービスにつながる設計がなされているようです。エンターテイメントとしてのARももちろん楽しいのですが、こうした実用的で、実サービスとうまく連動している応用例が登場してくれば、ARの普及は一層加速するのでしょうね。

ARのすべて-ケータイとネットを変える拡張現実 日経コミュニケーション編集部

娘がデジタルネイティブだった件

親バカな話をひとつ。今朝、ウチの娘（4歳）に iPhone で撮った写真を見せてたんですが、突然画面に手を伸ばしたかと思うと……

……ピンチで画像を拡大していました。もちろん、フリップで画像をめくるという動作もマスター済み。そんなの普通だって？確かに僕が操作してるのを見てれば分かることなのですが、別にキチンと説明したわけじゃないし、何も言わずにいきなり操作を始めたのでビックリしてしまいました。

で、この話を Twitter に書き込んだところ、@asuka_xp さんからこんなコメントが：

デジタルネイティブのとって、液晶は指で触れる物。前までは液晶は触れたらいけない物だったのになー。 RT @akihito: 娘にiPhoneで撮った写真を見せてたら、何の疑問も持たずにピンチで拡大してた。デジタルネイティブだなぁ

あぁ、確かに。今でこそ慣れましたが、以前は液晶を触ることに何かためらいを感じていました。今でもそうかもしれませんが、昔の液晶（計算機に使われているやつとか）って、強く押すと壊れて変色したりしましたよね。しかし娘の世代にとっては、液晶といえば触るものになるのかもしれません。

ちなみにウチの娘、iPhone で写真も撮れるんですよー：

題して「じぶんのあし」でした。なんでこんな構図で撮りたいんだか。

デジタルネイティブが世界を変える ドン・タプスコット

視聴率測定機としての Twitter

これは何も Twitter に限った話ではないのですが。A VC でちょっと面白い話が紹介されていました。題して「Twitter は視聴率測定機になるか」：

■ Why do Viewers Surf? (Simulmedia)

日本でも「テレビジン」（2ちゃんねるのスレの伸びで注目されているテレビ番組をグラフ化してくれるサービス）などというサイトがありますが、特に若い人々の間では「テレビを観ながらネットに書き込む」という行動は珍しくなくなりました。最近スポーツ関係で大きな試合（WBC決勝戦や、W杯最終予選など）があると、Twitter のタイムラインが関連コメントで埋まる、なんて経験をされている方も多いでしょう。そんなわけで、Twitter に投稿されるメッセージを元データとして、視聴者の視聴行動を分析できないかと考えたのが上記の記事。特にこの研究では、「（面白い番組を探すために）チャンネルを換えている（"channel surfing"）ところ」という書込みを抽出して、内容を8つのパターンに分類しています：

念のため、8つのパターンとはどんなものかを訳しておきます：

1. ANTICIPATION （期待）：番組が始まるまでの時間を潰すためにチャンネルを換えている。（全体の1%）
2. SEARCHING （検索）：観たい番組を探すためにチャンネルを換えている。（全体の6%）
3. MULTI-TASKING （マルチタスク）：チャンネルを換えながら、更にTwitter しながら、他に何かしている。（全体の8%）
4. SPLIT-ATTENTION （複数チャンネルの視聴）：いくつかの番組を同時に観ようとしている。（全体の9%）
5. ABOUT TO SLEEP （寝るところ）：寝てしまうまでテレビを観ようと、適当にチャンネルを換えている。（全体の11%）
6. RELAXING （リラックス）：リラックスした状態でチャンネルを換えている。（全体の18%）
7. BORED & AWAKE （飽きているけど眠くない）：飽きていて寝ようとしているのだが、眠れずにチャンネルを換えている。（全体の22%）
8. CONVERTS （転向）：チャンネルを換えているうちに、面白い番組が見つかった。（全体の22%）

で、本題はここからなのですが、この結果を受けて A VC の Fred Wilson は

While the data in and of itself is interesting, I am more intrigued by the idea that Twitter can be used as a panel that once it is large enough (and maybe it is already) that can produce much of the same data that is currently locked in set top boxes and controlled by the cable companies.

（Simulmedia 社の）データや分析自体が興味深いものだけれど、僕は別のアイデアの方に惹かれている。そのアイデアとは、「Twitter のユーザー数が十分大きくなれば（既に十分な規模に達しているかもしれないけれど）、Twitter は視聴者のサンプルとして機能し、現在ケーブルテレビ局の手中に握られているものと同じデータを提供することが可能になるかもしれない」というものだ。

と主張しています。テレビ関係者がデータを開放しなくても、いまなら Twitter などのライフログからデータをもってくれるんですよ（そこにビジネスチャンスがあるかもね）――といったところでしょうか。まぁ、「Twitter の90%は10%のユーザーで出来ています」なんて話もありますし、Twitter だけ分析していても視聴者全体を捉えたことにはならない、という反論は出て来そうですが。

話は変りますが、ちょうど今週の『週刊 東洋経済』（2009年6/13号）の特集は「大激震！広告サバイバル」。冒頭近くにこんな一節がありました：

だが広告市場にとって、最も重要な問題は不況ではない。それはマス広告の地盤低下に代表される構造変化である。2000年代以降、費用対効果のはっきりしないマス広告は嫌われる傾向が強まり、代わって売り上げに直接結び付きやすい販売促進やウェブのキャンペーンに予算配分をシフトする企業が大勢を占めるようになった。

広告主の団体である日本アドバタイザーズ協会の小林昭専務理事はこう代弁する。「テレビには視聴率があるが、企業が求めているのは、そういった数字ではない。広告を打った結果、来店率がどれだけ上がったとか、そういうデータが欲しいわけです」。

現在の技術ではまだまだ難しいですが、消費者の行動が記録されるライフログサービスであれば、「○○というテレビを観た人は××を買う率が上がった」などという分析を行えるようになるかもしれません（少なくとも「△△という番組/CMは評判が良かった/悪かった」程度の分析はすぐに行えるでしょう）。それを狙って、大手広告代理店がライフログサービスに出資を行う……なんて可能性もあり得なくはないかも。

< 追記 >

なんてことを書いたら、はてブのコメントで@westerndogさんが既に実践されていることを知りました（相変わらず観測範囲が……）：

■ またアニメ見てる

上が今見ているアニメを Twitter とはてなハイクに簡単投稿できるサービスで、下が視聴状況を告知するbot：

■ またアニメ見てる関東番組告知Bot (MataAnimeMiteru) on Twitter

で、さらにデータをランキング化したのが以下のサイト：

■ またアニメ見てる＠ついったー部

ということで、分野限定のサービスにはなりますが、文字通り「視聴率」的なものをこちらで確認できるわけですね。実際の視聴率と比較したらどんな結果になるんだろう……という素朴な興味を書き捨てしておくとして、こういうの面白いなぁ。テレビ局はもっと Twitter 活用を考えればいいのに（って、別に Twitter に限定しなくても良いのですが）。

週刊 東洋経済 2009年 6/13号 [雑誌]