POLAR BEAR BLOG

フリーアドレス用パーソナルスペース

うちの会社はフリーアドレス制を採用しています。が、僕は「フリーアドレス制を採用する会社の社員は『燃え尽き症候群』に陥る危険性が高い」という研究結果を読んでから、強くフリーアドレス制に反対しています：

■ 進む職場の情報化、新たな労働態様と心身の健康（日本労働安全衛生コンサルタント会） ※PDFファイル

まあこの研究は、「フリーアドレス→燃え尽き」という因果関係を示しているものではなくて、「何らかの要因→フリーアドレス/燃え尽き」という関係を示しているものなのですが。ただ、フリーアドレスをもたらすモノが燃え尽きの原因となるモノとイコールかもしれない（なのでフリーアドレスは危険のシグナルかもしれない）、という可能性は指摘できます。

さらに以前から紹介している『発想する会社！』という本では、優れたアイデアを出す際にパーソナルなスペース（所有権を有しているという意味ではなく、自分の好きな空間を作れるという意味）の存在が重要であることを指摘しています。というわけで、いくら会社の事情でフリーアドレス制を導入しなければならないとしても、できるだけ個人的な空間を再現できる仕組みがあっても良いと思うのですが。

そこでこんなものを考えてみました。題して「フリーアドレス用パーソナルスペース」：

• 三面鏡のような形状をしていて、使わないときはたたんでおける。
• たたんだ状態でかばんに入れ、持ち運びが可能。
• 中央のパネルはフォトスタンドになっていて、家族やペット、好きなアイドルの写真が入れられる。
• 左側のパネルはカレンダーになっていて、予定が書き込める。
• 右側のパネルにはメモ帳/ポストイットが付属している。
• ついでにペンケースも付いていて、筆記用具が入れられる。
• もう１つついでに印鑑ケースと朱肉も付いている。
• USBメモリが内蔵されているので、他人のPCを使う場合でもOK。
• 朝オフィスに到着し、座る席を決めたら、あとはこれを開いて屏風のように立てかければOK。

ついでに「ポケットティッシュ入れ」が付いていたら最高。意外にデスクの上にティッシュがあると便利なので・・・

まあ要は「こういうのいちいち持ち歩くの大変だから、1つにまとめさせてくれ」という話。個人用ロッカーに入れておけばいいでしょという意見もあると思いますが、必ずしもフリーアドレス用スペースとロッカーが近くにあるとも限らないので（そもそも個人用ロッカーすら支給されていない場合もあると思うので）。

コクヨかアスクルにこんなの無いかな・・・。どなたか作っていただけたら、原価＋手間賃をお支払いいたします（高くなければ）。

謝罪インターフェース

先日のエントリ（IT謝罪）に続いて、ITと謝罪について。こんなこと書いてると、短気な人だと思われそうですが・・・（実際短気ですが）。

僕は朝オフィスに来ると、新聞を読んで面白そうな記事をコピーしておくのですが、ウチのコピー機は突然こんなメッセージを表示することがあります：

「カラー調整中です。」と「おまちください」と表示されたまま、何の入力も受け付けない状態になってしまいます。どうもカラーコピー/白黒コピーの切り替えを行うのに時間がかかっているようなのですが、明確な説明はなく、いつ復旧するのかも分からないまま。こうなってしまうと、何もせずただ待つしかありません。

マーフィーの法則そのままに、急いでいるときに限ってこの状態になってしまうのですが、イライラするのはそればかりが原因ではないようです。最近読んでいる本『インターフェース革命』によれば、人間は自動化されたシステム（この場合はコピー機）を使うと、自分に主導権があると感じるそうです。それなのに意に反して突然止まってしまうと、より怒りを感じるのでしょう。

となると、不具合が発生した場合のインターフェースは、細心の注意を払って設計される必要がありそうです。間違っても「調整中」などというお知らせ1つだけで停止状態に入ってしまってはならないはずです。このコピー機の場合、どんな対策が考えられるでしょうか？

仮のフレームワークとして、「感情的⇔理性的」という軸と、「能動的⇔受動的」という軸の２×２で考えてみます。

(1) 感情的＋能動的 ＝ ひたすら謝る

とにかく謝る。「お客様には大変ご迷惑をお掛けしますが、なにとぞご理解のほど・・・」云々。また感情に訴えるために、擬人化テクニックを駆使する（ex. 営業マンのイラストを表示する、もしくはマスコットキャラクター「こぴお」をあらかじめ用意しておき、彼/彼女に謝らせる）。

(2) 感情的＋受動的 ＝ オンラインフィードバックシステムを用意する

オンライン状態にすることが可能な場合、ネット経由でメーカーにフィードバックが送れるようにしておく。フィードバックは理性的な内容である必要はなく、あくまでも「文句を言ってやった」という爽快感が感じられれば良い。匿名で行えるようにしておくことも必要。

このイメージに一番近いのは、Windowsでアプリケーションが異常終了した場合に表示される「この問題を報告する」っていう機能なのですが、あの程度のフィードバックでもユーザーのストレス軽減に効果があるそうです（「ケッ、いちゃもんつけてやったぜ！」と感じる人が多いのだとか）。

(3) 理性的＋能動的 ＝ 詳しく説明する

不具合が生じた場合、不具合の内容を詳しく解説する。前述のコピー機の例で言えば、「カラー調整中とはどのような常態か」「何が（どんな操作が）原因か」「防ぐ方法はあるか」「復旧にどの程度時間を要するか」などなど、ありとあらゆる説明文を用意しておき、ユーザーの気が済むまで読めるようにしておく。

(4) 理性的＋受動的 ＝ 担当者が呼べるようにしておく

さすがにコピー機の操作パネルでヘルプデスクとチャット、という訳にはいかないかもしれませんが、最低でも電話番号を表示し、急ぎの場合には実物の人間とコンタクトが取れるようにしておく。この場で感情的に文句を言う人も出てくると思いますが、生身の人間が相手の場合には（ヘルプ担当者がおかしな受け答えをしない限り）、比較的冷静に・理性的に話そうとするものです。

以上4つ、こんな感じでしょうか。当然まったく別のフレームワークを使って、もっと効果的な謝罪インターフェースが考えられると思いますが。

いずれにせよ、今後も機械やWEBのインターフェースを通じた操作というものは増える一方でしょう。そしてそれが便利なものであればあるほど、期待した通りに動かなかった場合の怒りは激しくなるはずです。どんなインターフェースが相手の感情を和らげることができるのか、心理学やデザイン、色彩や文章表現など様々な分野での知識を動員して考えてみる必要があるのではないでしょうか。

団塊世代の退職＝ドロップシッピングの流行？

昨日の日経流通新聞によれば、団塊世代の男性の多くが「ネット店舗の運営」に興味を示しているそうです：

■ 「定職後はネット店舗運営」 団塊男性「興味」6割 -- Eストアー調査（日経流通新聞 2006年5月17日 第7面）

ちなみに同じ内容が FujiSankei Business i でも報じられていましたので、そちらをリンクしておきます：

■ ネット店運営６割関心　団塊男性の定年後（FujiSankei Business i）

またこれらの記事の基になっている、Eストアーの調査レポート（PDFファイル）へのリンクはこちら：

■ Ｅストアー、「団塊世代のインターネット活用と定年後の生活に関する調査」を実施 -- 「定年後にネットショップの運営をしてみたい」が64.8％（Eストアー プレスリリース）

EストアーはEC事業者支援を行う会社なので、アンケート結果は割り引いて考えてみる必要があります。そもそも「やってみたい、もしくは興味がある」と回答した人が61.6%だったわけですから、「運営したい人が6割以上！」というのは言いすぎでしょう。しかし「生きがいのため」「小遣い稼ぎのため」など定年後も働きたいと考えている人々が多い、という調査結果は他にもありますし、その選択肢の1つとしてネットショップを考える人は少なくないのではないでしょうか。

日経の記事では、ネットショップ運営に興味を持つ団塊の世代→アフィリエイトへ向かう、と予想しているのですが、僕はむしろドロップシッピングなど、よりECっぽい流れになる可能性もあると思います。折りしも電脳卸がドロップシッピング「電脳卸 drop shipping」を今年7月から開始するということですし：

■ ウェブシャーク、商品在庫無しでECサイトを開設できる「電脳卸 drop shipping」（CNET Japan）

時間がたっぷりとある上に、会社勤めの経験もある団塊世代の男性退職者にとっては、こういったサービスの方が「やりがい」があるでしょう。また企業の側も、団塊世代をターゲットにした（売り手・買い手両方の役割において）アフィリエイトプログラム・ドロップシッピングプログラムを用意してくる可能性があると思います。

既にオンラインオークションがCtoCの市場を開いているとも言えますが、一般人が最初から他人に売る目的でモノを仕入れ（あるいは仕入れずに）、他の一般人にそれを売るという形でのCtoCも普及するのかもしれませんね。誰かが「コマース2.0」と名付けそうですが（既に付けていそうですが）、企業にとっては売り手・買い手のボーダーが無くなるところから新しいビジネスチャンスを見出せるのかも。

IT謝罪

今朝も電車が遅れました。電車に付いている「非常停止ボタン」が押されたとかで、途中駅でしばらく停まっていたようです。まぁそれじゃ仕方ないか、と思っていたのですが、いけないのは遅れてきた電車の車内放送。

「あ～途中駅で非常停止装置が作動したために～少々停車しておりました～申し訳ございませ～ん」

僕が仕事でミスったとして、お客様にこんな謝り方をしたら二度と使ってもらえないでしょう。電車は（大抵の場合）代替手段がありませんから、こんな謝罪でもお客は逃げない（逃げられない）わけですが、もうちょっと何とかならないのでしょうか。

電車が遅延・停止した時の車内放送がイラつかせるのは、主に次の3つが原因だと思います。

1. 何が原因かはっきりしない
2. 防止策を言わない
3. この先も遅れが続くのか言わない

今回の場合、電車の遅れは「誰かが非常停止ボタンを押した」ということで、防げなかったものでしょう。しかし「非常停止装置が作動した」と言われると、何が悪かったのかよく分かりません。またボタンが押されたために停止していたのだとしても、押された目的はなんだったのか、イタズラだったのか急病人だったのか分かりません。

ひどい場合になると、以前こんなアナウンスを聞いたことがあります：

「え～この電車は5番線に到着の予定ですが～5番線に電車が停まっていますので～少々停車します～」

前に電車がつかえているのは分かった（このまま突っ込めば大惨事を招くということも）。しかし乗客が知りたいのは、「なぜ既に出発しているはずの前の電車が停車したままなのか」「この電車はいつまで駅の手前で停車したままになるのか」「こんなミスが起きることはもうないのか、もしくは頻繁に起きる前提でスケジュールを組んだほうがいいのか」といったことでしょう。それを言わずに「トラブルが起きた」とだけ伝えられるので、不快に感じるのだと思います。

しかし電車の運転中、もしくはトラブルが起きた現場から遠く離れた駅で的確な謝罪放送をするというのも難しいでしょう。それならば、IT技術を活用して謝罪を行うというのはどうでしょうか。

例えば、「トラブル情報サイト」のような携帯電話向けサイトを用意しておいて、遅延などが発生した場合には原因・回復状況・他の交通手段を使う場合のアドバイスなどを掲載しておけば、車内放送だけでは分からない情報を手にすることができるでしょう。駅で発行してくれる「遅延証明書」にQRコードを用意しておき、後で「何が遅延の原因だったか・防止策として何を行うか」を解説したサイトに誘導しても良いかもしれません。

最近はモニタ付き車両も増えましたし、携帯電話が手元にないお客様のために、遅延情報をモニタに表示するということも考えられるでしょう（既に始めている鉄道会社がありそうですが）。さらに改札口にネットワークにつながったプリンタを用意しておき、遅延の理由・対策をまとめたビラを印刷して遅延証明と一緒に持ち帰れるようにしておけば、携帯電話やモニタで情報提供できない場合にも対応できるはずです。

もし防ぎきれないトラブルで遅延したのだとしたら、こうして正確な報告を行うことが、鉄道会社の利益にもなるのではないでしょうか。最近、松下電器がFF式石油暖房機の障害問題で誠意のある対応を行ったことが、逆に松下のブランドイメージを高める結果につながったというケースもありました。正確な情報を伝えることと同時に、伝えようとする姿勢を見せることも、非常に重要なことだと思います。

「詰め込んで、あとは抜くだけ」戦略

ハーバード・ビジネス・レビューの2006年6月号に、「機能の数と使い勝手をバランスせよ -- 便利で不愉快な機能過多を拝す」という論文が掲載されています。機能と使い勝手をバランスさせるための数的モデルについて解説された、興味深い内容なのですが、これを読んでふと感じたことを少し。

最近は「シンプルな製品/サービスを作ろう」というキャッチフレーズが流行っていて、特にWeb 2.0系の企業ではこの信条を掲げているところが多く見られます。僕もこの考え方に大賛成なのですが、果たしてそれ一辺倒で良いのでしょうか。

ハイテク製品/サービスは、必ずイノベーターやアーリーアダプターと称される先進的な人々がファーストユーザーになります。彼らは新しいもの好きで、少々の不具合やバグがあったり、使い勝手が悪かったとしても、製品のコンセプト自体に魅力を感じてくれれば使い続けてくれます。そればかりか、自分たちの手でそれを改善し、フィードバックまでしてくれるというありがたい人々です。ならば、このステージでは斬新な機能を盛り込めるだけ盛り込んで（この際デザインも一切無視）、どの機能が「キラーアプリケーション」となるのかを確かめる---という戦略を取っても良いのではないでしょうか。

そしてライフサイクルが進み、いざキャズムを越えるぞ！という段階になったら、できるだけ機能を取り払ってシンプルにする---そして使い勝手を重視し、ヘルプやサポートといった煩わしい以外の何者でもない機能/サービスがなくても使えるようなものにするわけです。前のステージで「機能てんこ盛り」バージョンをテストしておけば、ターゲットとなるセグメントごとに「何を捨てて、何を売りにするか」をコントロールして、いくつか異なるバージョンを用意するといった戦術も可能になるでしょう。

ただ、実際にこの戦略を実行するとしたら、初期の開発リソースはどうするんだとか、メジャー市場のユーザーは初期市場のオタクたちとは根本的に思考回路が異なっているだろうとか（それがメジャー市場に受け入れられる製品を開発するのに失敗してしまう理由の1つですが）、様々な問題点があると思います。要は「シンプルイズベスト」というアドバイスは、生まれたばかりのハイテク・プロダクトには厳密に適用しなくてもいいんじゃないかなぁと、おなじみの天邪鬼的発想なわけですが。機能の数と使い勝手のバランスは、決して恒常的なものではないのではと思います。

「はてなキャズム」

Web 2.0系アプリケーションは、ユーザー数が53,651人を超えたところで「キャズム」に直面する・・・という"Crunch Chasm"なる理論が登場しました：

■ 53,561 (Redeye VC)

■ Crossing the Crunch Chasm (Infectious Greed)

"Crunch"とはもちろん、Web 2.0系アプリケーションを紹介するブログとして一躍有名になった"TechCrunch"から取られたもので、53,651という数字はTechCrunchの購読ユーザー数（FeedBurnerアイコンで表示されているもの、ちなみに5月14日午前0時現在では51,466）から来ています。つまりTechCrunchを購読している人々はキャズム理論で言うところの「イノベーター」「アーリーアダプター」にあたるセグメントであり、彼らをファーストユーザーとして取り込むのは簡単---乗り越えるべきキャズムはその先に待っている、というわけです（個人的にはTechCrunchの購読者はイノベーター層がほとんどだと思うのですが・・・）。

53,651という具体的な数字は冗談としても、確かにWeb 2.0系アプリケーションはその性質上、数万人単位のファーストユーザーを集めることはそれほど難しくないのでしょう。僕もTechCrunchで紹介された新サービスは（クローズドベータのものを除いて）ほとんどユーザー登録しているクチですから、「TechCrunchに登場したWeb 2.0企業が一夜で膨大なユーザー数を稼ぐ」という状況が実感できます。日本の状況に置き換えてみると、さしずめ「はてなコミュニティ」が近い位置にいるのかなぁと思い、このエントリのタイトルを「はてなキャズム」としてみました。

Crunch Chasm、あるいは「はてなキャズム」が存在しているのは、Web 2.0系サービスにとって不幸なことなのでしょうか。僕は必ずしもそうではないと思います。あらゆるハイテク製品にはキャズムという「メジャー市場に進出するために乗り越えなければならない障壁」があるものですから、キャズムの存在自体は特別な問題ではありません。むしろキャズムの手前にある市場では、一気に浸透を図れる手段があること（TechCrucnhに取り上げられる、「はてブ」でブックマークを稼ぐなど）は好ましい状況であると言えるでしょう。

問題はイノベーター、あるいはアーリーアダプター層でユーザーベースを稼ぐことが簡単であるが故に、メジャー市場との乖離が通常のハイテク製品の場合よりもさらに広がってしまうことではないでしょうか。言ってみれば、"Crunch Chasm"は通常のキャズムよりもさらに深い谷なのではないかと思います。

例えば簡単に数万人規模のユーザーが集まってしまうと、「このサービスは上手く行っている」という幻想を抱いてしまいます。一度得たユーザーを逃すまいと、ファーストユーザーの声（すなわち、メジャー市場の人々が抱いているものとは異なるニーズ）に答えることに没頭し、固執してしまうかもしれません。さらに悪い場合には、「ブログで紹介されてたから」「みんながブックマークしてたから」という軽い理由で登録したユーザーのデータがノイズとなってしまい、真剣に声を聞くべき相手が見つからない---という可能性も考えられます。

結局、"Crunch Chasm"も通常のキャズムの場合と同様、メジャー市場で相手にするのはファーストユーザーとはまったく異なる人々だということを認識するところから始めなければならないのでしょう。相手はFlickr、YouTube、del.icio.usはおろか、はてな、ドリコムすら聞いたことがなく、ようやく最近『ウェブ進化論』を読んだというような人々です。ブログやSNS、コミュニティサイトを通じて意見を聞くなどということはできません。そんな市場にどうやって浸透を図るのか（あるいはキャズム以前の市場で採算が取れる道を探るのか）を注意深く考える必要があると思います。

CGC促進サービス

先日の朝日新聞を読んで「面白いな」と感じていたニュースだったのですが、「はてブ」でもブクマが集まっていて、みな注目しているニュースのようですね：

■ 文化庁、全国のロケ地を検索できるサービスを開始（Internet Watch）

タイトル通り、文化庁が開設した「全国のロケ地（ロケに使える場所という意味で、何かの映画・テレビの撮影に使われた場所という意味にアラズ）を検索できる」というサービスについて。実際のリンクはこちら：

■ 全国ロケーションデータベース（文化庁）

既に全国2,642ヵ所のロケ地情報が登録されているとのこと。検索方法がなかなかユニークで、「名跡・名所」「オフィス・商業施設」「商店街・繁華街」といったカテゴリーによる分類や、「明治」「大正」「昭和戦前」といった時代別の分類などが条件として使えるようになっています。突然「おばあちゃんのライフヒストリーを映像化したいから、大正時代の雰囲気が再現できるロケ地を探さなきゃ！」という事態に陥っても大丈夫。

このサイト、もちろんプロの映画・テレビ関係者にも有益なサービスでしょうが、アマチュアで映像作成している人々にとっても価値があるものではないでしょうか。YouTubeのようなビデオ共有サイトやビデオBlog（vlog）など、素人でも映像を扱うことが増えてきましたが、そうなると「よりプロに近い映像を撮りたい」と考える人も増えてくると思います。そんな人々にとっては、ロケ地検索は魅力的なサービスに感じることでしょう。

YouTube系のサービスでも、画像編集機能を売り物にするサイトが現れてきました。今後はCGC（コンシューマー・ジェネレーテッド・コンテンツ）のメディアとなるサービスだけでなく、その作成を支援するようなサービスも流行るのかもしれませんね。

「オススメ機能」の魔力

昨日から紹介していますが、日経新聞の朝刊で始まった「消費をつかむ」という特集記事がなかなか面白いです。会社や図書館などで日経新聞がチェックできる方は、ぜひ読んでみて下さい。

---というオススメをされて、実際に読んでみようという気になりましたか？今日の「消費をつかむ」の内容は、まさにこの「オススメ」についてでした：

■ 消費をつかむ 第１部 300兆円の気まぐれ (4) 「お薦め」の魔力（日本経済新聞 2006年5月11日 第1面）

内容はWeb 2.0やらロングテールやらといったテーマに興味がある方なら、特に目新しいものではありません。「モノ」に関する様々な情報が溢れることで、逆に人々は情報を処理することに苦労し、「お薦め」に頼るようになる・・・というもの。記事の中では

新商品と情報の洪水の中で買い手は迷い、ナビゲーターを追い求める。ネット消費だけではない。商品を直接手にとって選べる売り場でも「お薦め」についうなずく消費者の姿がある。

と表現されています。

この中でちょっと面白い事例が紹介されていたのですが、池袋にある青山商事では、「自動コーディネート端末」なるものが導入されているそうです。どんな仕組みかというと、スーツにICタグを付け、それを端末にかざすと組み合わせ例が表示される---というもの。記事では「画面の推薦に、つい、その通りかなと思ってしまう」という利用者の声も掲載されています。

Amazon.comの例を挙げるまでもなく、コンピュータを介したオススメ機能というものは既に一般的になっています。Amazonで買物した後に「こんな本もありますよ」と言われると、つい買いたくなってしまう・・・という心境になるのは、僕にも経験があります。しかしよく考えてみると、そこで提示される「オススメ」は恣意的なものである可能性はないのでしょうか？先の青山商事の例で言えば、（まったく根拠の無い想像ですが）お店側が「売りたい」と思っている売れ残り商品を上位に表示させる、などといったコントロールがされていないという保証はありません。しかしオススメ機能に「これがいいよ！」と言われると、本当に良いもののように感じてしまうとなれば、まさに魔力と言うしかありません。

以前も紹介したことがありますが、『人を動かすテクノロジ』という本の中では、この「コンピュータによる説得力」というものの研究がされています。それによると、説得力の源泉の1つは「コンピュータは公正に動く」という思い込みであるとのこと。コンピュータは機械で、定められた命令を忠実に実行する。だからそこには恣意性や、邪な考えが入り込む余地はない・・・というわけです。与えられている命令が最初から恣意的なものだ、という可能性があるにも関わらず。

とすれば、青山商事が導入した「自動コーディネート端末」はまさに画期的なアイデアかもしれません。同じことを人間に言われても、「買わせようとしてお世辞で言ってるのでは？」という疑念を抱いてしまうところが、コンピュータ端末のアドバイスであればすんなりと受け入れてしまう・・・ということがあるのではないでしょうか。もしかしたら、端末の裏で動いているのはコンピュータ・プログラムである必要すらないのかもしれません（本当に「中の人」がいて、人為的に「オススメ情報」がピックアップされる、など）。

いずれにせよ、現在はWEB上での存在が一般的な「オススメ機能」は今後、現実世界にも大きく進出してくるかもしれません。自販機でビールを買ったらおつまみが、切符を買ったら行き先のエンターテイメント情報がオススメされる・・・そんな状況になるのかも。

旅行ガイド × ショートフィルム ＝ TurnHere

これは面白いかも。旅行ガイドにショートフィルムを組み合わせるというアイデアで作られた"TurnHere"というサイトについて：

■ Channeling online video (Springwise)

最近お気に入りのブログ"Springwise"から。一見すると流行りの映像共有サイトのように見えるのですが（レーティング機能やコメント機能も付いているし）、アップされているのは全てプロが制作したショートフィルムで、サンフランシスコやトロントといった都市が紹介されています。1本のフィルムは2～5分の長さで、現在245本が公開されているとのこと。ちなみに映像製作者には制作費として500～1,000USドルが支払われるそうです。

TurnHereはご想像の通り、広告掲載を主な収入源としているのですが、面白いのは「地元企業の紹介ビデオを制作して制作費＋公開費を徴収する」という試みを行っていること。詳しくはこちらのページで紹介されているのですが、作成した映像は Google Video、MSN Video、 iTunesそしてYouTubeを通じても配信されるそうですから、地元でお店を開いている人にとっては興味深いのではないでしょうか。

YouTubeにハマっている人はお分かりだと思いますが、やっぱり映像の力には目を見張るものがあります。例えばどこかのチャイナタウンを1分間歩いただけのビデオでも、テキストだけ、あるいはテキスト＋写真による紹介よりもずっと街の雰囲気や魅力といったものを伝えることができます。しかもプロが作成したショートフィルムとなれば、ちょっとしたエンターテイメントとしても楽しめるのではないでしょうか。映像作成者にとっても、対価がもらえる上に自分の「作品」を広く公開することができるわけですから、TurnHereが人気を集めるサイトとなれば「ぜひ製作者として参加したい」という人が増えるのではないでしょうか。

また将来的には、腕の良い素人が旅行先で撮ったビデオを公開するようになるかもしれませんね。現在でも見られるようなクチコミ情報掲示板に、映像アップロード機能が加わったようなイメージでも面白いかも。いずれにしても、様々な可能性が考えられるサイトだと思います。

カラーユニバーサルデザイン

『日経ものづくり』の2006年5月号で、「使いやすさへ挑む～『基準なきユニバーサル・デザイン』からの脱皮」という特集が組まれています。ユニバーサルデザインの実現に現場でどう取り組むか、という実践的な内容で興味深いのですが、その中で「カラーユニバーサルデザイン」という概念が紹介されていました。

恥ずかしながらカラーユニバーサルデザインという単語を聞いたのは初めてだったのですが、「色の見え方（色覚）の違い」に配慮する概念とのこと。「色覚バリアフリー」という単語が使われる場合もあるようです。詳しくはカラーユニバーサルデザイン機構（CUDO）というNPO法人が存在していますので、そちらのホームページをご参照下さい：

■ カラーユニバーサルデザイン機構（CUDO）

考えてみると、「色」というものが重要な機能を担うケースはあちこちに見られます。色の違いで状態を表現したり、危険を示したり、グルーピングを表したり。それだけに色覚に対する配慮は大切であり、ないがしろにすればアクセシビリティを大きく失うことになります。

幸い、肉体的な障害（老化現象など）と比較して、色覚障害の状態をシミュレーションすることは容易に行えます。例えば『日経ものづくり』の記事で紹介されている"Vischeck"というツールでは、WEBで写真をアップロードもしくはサイトのURLを指定するだけで、色覚障害者の目で見た光景を再現することが可能です。

実際にやってみましょう。これは写真をアップロードしてテストしてみたものです（クリックで拡大）：

またこちらは、某コンサルティング会社のWEBサイトを第2色覚障害（deuteranope）の状態に加工したもの（クリックで拡大）：

こういったツールを使用すれば、何が見やすい/見にくい状態なのかということがチェックできるでしょう（実際、某コンサルティング会社以外のサイトも試してみたのですが、色が変わると読みづらくなるものがいくつかありました）。また「ここで青いボタンをクリック」「緑色のランプが点灯したら完了です」といった、色彩に頼った説明を予防することにもつながると思います。

Vischeckは単に色覚障害の状態をシミュレートするだけで、「こうするべきだ」といったコンサルテーションはしてくれません。しかし日経の記事でも指摘されているように、「基準ができてしまうと、そこをクリアするだけで満足してしまうもの」です。不断の努力を促すためには、この種のシミュレーションツールが果たす役割は大きいのではないでしょうか。

「カラーユニバーサルデザイン」は、開発段階ではユーザーの視点が抜け落ちてしまいがちであるということを示している1つの例だと思います。特に色覚障害は表面に出にくい事例であるだけに、対応が遅れているのでしょう。この概念がより広く普及することを願います。