POLAR BEAR BLOG

実例：OPMLでReading Listを

OPMLファイルをReading Listとして使うアイデアが提唱されていることについては、以前から記事に書いてきたのですが（参考記事：「Tagging + OPML + RSS Reader = ?」「OPMLを利用したReading List」）、今回は実際にOPMLを公開しているサイトの例を：

PubSub Launches Community Lists (TechCrunch)

PubSubの新しいサービス、Community Listについて。最近流行してきた、「あるトピックについて権威のあるブログを一覧できる」サービスです。公式ページの説明を引用すると、

PubSub's Community Lists are miniature roadmaps to those influential sites. They combine human expertise with LinkRanks, PubSub's method of comparing sites to one another by scrutinizing their links. A Community List tells you which sites to keep an eye on and which sites are leading the convesation from one day to the next.

とのこと。独自アルゴリズムに基づいて、各分野（現状では法律、PR、ファッション、司書の4ジャンル）で読むべきブログTop 100を選出しています。

注目すべきは、リストにランクされたブログのRSSフィードを1つのOPMLファイルにまとめてくれている点。いちいち個々のブログにアクセスしてフィードを拾わなくても、一気に100個のブログをRSSリーダーに登録することができます。また「100個も一気に登録されるのは嫌だ」という方のために、100個のブログのRSSフィードを、1つに統合したRSSフィードも配信されています。こういったサービスも、ありそうであまり無いですよね。

RSSフィードについては、とにかく「見つけにくい」という弱点が多くの人によって指摘されています。OPMLなら登録は一回で済みますし、多くのサイトで「おすすめOPML」などという風に公開されていけば、その便利さを理解する人も増えてくるのではないでしょうか。そのうち「気になるサイトのURLを入力するだけで、更新情報をOPMLとして出力してくれるサービス/ツール」なんてものが登場するかもしれませんね。

Technorati Tag: RSS, OPML

ビジネスブログはマーケティングなのか？

ニューヨークで開催中のイベント"AD: TECH 2005"の速報記事が投稿されていました：

企業ブログのベーシックな戦略とスキルとは？ - nikkeibp.jp - AD:TECH 2005 NY 速報

ちなみにオフィシャルブログはこちら：　ad:tech blog

この記事ではパネルディスカッションの模様がレポートされているのですが、そこで気になる記述がありました：

このセッションでは、企業がブログを公開するための戦略や、実際の例、将来予測などが語られた。まず、CoranteのBoyd氏がプレゼンテーションを行った。Boyd氏は、企業ブログのあり方について次のように語っている。

1.　企業という環境下であっても個人として声になること。
2.　マーケティングの場ではないことを忘れない。
3.　きちんと対話をすること。
4.　真実を伝える声であること。

2番目のポイントで「おや？」と感じた方も多いのではないでしょうか。マーケティングの場「ではない」ことを忘れない、すなわちブログはマーケティングのツールではないということになります。しかし「ブログマーケティング」というという言葉が普通に使われているように、ブログはマーケティングのツールとして有効だという認識が定着しつつあります。これは「マーケティングの場ではないことを忘れるな」とは、どういう意味でしょうか？

どのような文脈で言われたのか分かりませんが、僕は次のように考えました：

• この場合「マーケティング」とは、従来行われていたような、一方通行のマーケティングを指しているのではないか。企業が商品/サービスのポジショニングを決定し、それに沿ったメッセージを一方的に発信するだけという意味で（効果測定もある意味「顧客のメッセージを聞く」という行為ではないので）。だからこそ、3番目のポイントが「きちんと対話すること」になっている。
• ブログは決められたメッセージを発信する場ではない。一方的なメッセージの発信であれば、従来の静的HTMLを使ったプレスリリースで十分。ある意味、個人的な意見と人間味に溢れた文章がブログの魅力。
• またブログは、双方向のコミュニケーションを可能にするという点が最大の特徴。従って、ブログを通じたコミュニケーションは、企業のコントロールを越えたものになる。「周到に計画されたメッセージを一方的に伝える」というスタンスでは、効果的なビジネスブログを運営することはできない。

ということで、マーケティングが「一方的なコミュニケーション」に近い意味で使われているような気がしました。しかし「ブログマーケティング」という言葉が違和感無く使われている背景には、マーケティングそのものが変質してきたことがあると思います。マーケティングという言葉が「マスにどのように訴えるか」を考えるだけでなく、ブログやSNSなどを通じて「どのように個々の消費者とコミュニケーションしていくか」を考えることも含むように、次第に変化しているのではないでしょうか。

ちなみにこの発言をされた、CORANTEのStowe Boyd氏のブログはこちら：

Get Real

発言の真意を知るには、彼のブログをチェックするしかありませんね・・・。

携帯ムービーをブログに表示するサービス

ブログとマルチメディアの融合が話題になっていますが、携帯電話で撮影した動画を、ブログ上で簡単に公開するサービスが始まりました：

カヤック、携帯電話で撮影した動画をブログで公開できる「モビゾー」Internet Watch

利用するためには、無料のユーザー登録が必要です。登録すると、動画アップロード用の専用メールアドレスが発行されます。そのアドレスに対して動画を添付したメールを送信すると、送信した動画ファイルが個人ページ上に保管されるので、あとはブログに埋め込むスクリプトを発行させればOK。（自分のブログを登録し、直接ブログに添付することもできるようですが、FireFoxではちゃんと動作しませんでした。）

僕もサービスに登録して、早速こちらにスクリプトを貼ってみました：

ちゃんと表示されているでしょうか？手軽に動画を公開するツールとして、こんなのもアリですね。

残念ながら、無料で利用できるユーザー数には制限があるそうです。ご登録はお早めに。

アンケート調査：米CEOのブログ観

CNetの記事で、アメリカのCEOがブログにどのようなイメージを抱いているかについて解説されていました。

「役に立つとは思うけれど・・・」--ブログに及び腰な米企業CEO - CNET Japan

米国企業131社に対するアンケート調査をまとめたものです。それによると、アンケートに回答したCEOの59％が「ブログが社内コミュニケーションに役立つ」と考えていたとのこと。また47％は「ブログを社外との意見交換手段として見ている」とのことです。

ただ実際に自分でブログするか、ということになると「大半のCEOは自分ではブログを開始しそうもないと述べている」そうで、「効果は認めるけど自分では書きたくない」といったところでしょうか。

自分でブログを書きそうにない、というのは残念な結果ですが、「社内コミュニケーションに役立つ」と考えているのは良い傾向です。社内ブログの観点から言えば、情報発信の文化はボトムアップでも根付くことが期待できます。少なくとも導入の後押しはしてくれそうだというアンケート結果になったのは、喜ぶべきことではないでしょうか。

このアンケート、日本で行ったらどんな結果になるでしょうか？逆にビジネスブログ（対外的にメッセージを発信するブログ）の効果は認めるけど、社内コミュニケーションにブログを用いることについては「？」という意見が大半を占めるかもしれませんね。

企業WEBサイトに求められる役割

大げさなタイトルですが、中身はただの感想です。

先ほど投稿した通り、今日はWEB管理者の会議に出席してきました。その中で、ある大企業のWEBサイトを統括されている方のプレゼンテーションがあり、それを聞いて感じたことを少し。

プレゼンテーション中で僕が興味を引かれたのは、企業WEBサイトの役割の変化。過去から遡って、どのような変遷を遂げてきたかについて説明があったのですが、今後の企業サイトのあるべき姿をまとめると「普通の人の相談に乗るビジネスマン」といったところでしょうか。社外秘の内容もありますので詳しくは言えませんが、それぞれのキーワードを解説するとこんな感じです：

「普通の人の」・・・WEBサイトはもはや、老若男女が等しく参加する場になった。「バリアフリー」のように、誰でも安全・簡単に移動できるWEBサイトを作らなければならない。

「相談に乗る」・・・企業のプレスリリースを行ったり、物を売るだけがWEBサイトではない。消費者は商品を買う前も、また買った後でも、情報を求めてWEBサイトにやってくる。企業WEBサイトには様々な役割が期待されていることを理解し、それに幅広く対応する心構えが必要。

「ビジネスマン」・・・とりあえずWEBがあります、という時代はとっくに終わっている。効果測定を行い、WEBのパフォーマンスを測ることは必要不可欠。またユーザーとのコミュニケーションをそのままで終わらせるのではなく、そこからビジネスにつなげるような仕組み（必ずしも、営業行為を行うとは限らない）を構築しておくことが必要。

どちらかと言えばBtoC向けサイトの話ですが、BtoB向けでも心に留めておくべきキーワードではないでしょうか。また「相談に乗る」というキーワードから、WEBサイトを通じたコミュニケーションは今後、量よりも質の方が求められて行くように思います。ここら辺に、ブログやSNSが果たせる役割があるはずですよね。

IBMがブログ監視ソフト発表

Blogosphereに飛び交う情報を分析して、企業に対する評判の傾向を掴もうという動きが本格化していますが、IBMがその関連ソフトを発表したというニュース：

ブログ監視で企業のイメージ診断、IBMがソフトウェア発表（ITmedia）

IBMは11月7日、企業が自社のイメージをきちんと把握するためにブログ、Wiki、ニュースフィード、一般消費者によるレビューサイト、ニュースグループ、およびそのほかのコミュニティーによるコンテントなどを監視、分析するソフトウェアを発表した。

とのこと。詳しい分析内容は不明ですが、記事には

肯定的か否定的か、あるいは中立かを判断するほか、ディスカッションのホットトピックスを特定する。例えば、このソフトウェアを利用して特定の新車について監視することで、燃費や収容能力、安全性などについての反響を得られるだろう。

という部分があります。BlogWatcherのようなポジティブ/ネガティブの傾向が把握できたり、Kizasiのような頻出語のチェックが可能になるのでしょう。また多言語テキスト解析ツールも導入しているようですので、日本語版もいずれ出てくるのではないでしょうか。

ちょっと時間がないので、他の類似ツールとの比較ができないのですが、国内/海外の関連ソフトを集めて比較分析してもおもしろそうですね。またIBMではソーシャルネットワーキング技術の研究にも取組んでいるとのことで（関連記事「ナレッジ・マネジメントのインフラとしてのSNS」のコメントもご確認下さい）、いずれ社内ブログ・社内SNS上の世論分析ツールなんかも出てくるかもしれません。

ところでこの記事、締め方がナイスです。

もちろん、IBMは早期導入企業の反応を見るためにPublic Image Monitoring Solutionを利用する。

WEB担当者会議に出席中

今日はグループ企業全体での「WEB担当者会議」に出席しています。グループ全体なので、出席者は100名程度もいるでしょうか。 ほとんどスーツの方ばかりなので、いつものように私服で来た自分はちょっと浮いている気がします。

今回の会議は、グループとして足並みの取れたセキュリティ対策・ブランド戦略を実施することが目的です。 これらは1つの会社内でも徹底することが難しい問題ですが、それをグループ全体で実行しなければいけないわけで、 担当者の方の苦労がうかがえます。配布資料やWEBサイト上の情報には、知識を浸透させるためのさまざまな工夫が凝らされています。

夕方、最後のセッションでは、とある有名企業のWEBマネジメント担当者から「デザインコンセプト」 というテーマでスピーチがある予定です。こちらも参考になりそうで、楽しみです。

JUMP-INに見るユニーク・インターフェース

先日Mixiで「ライブドアSNSがMixiにそっくり」という話が出ていたのですが、逆に非常にユニークなインターフェースを持つサイトについて：

毎日1名にXbox 360プレゼント！ブログ形式のポータルサイト「Jump-in.jp」オープン（DENGEKI Online.com）

Jump-in.jpへのリンクはこちら：Jump-in.jp

マイクロソフトのXbox 360のプロモーション用に作られたビジネスブログです。デザインを手がけたのは、なんと中村勇吾氏（どんな人かご存知無い方は、彼のオフィシャルサイトにアクセスしてみて下さい）。

トップページこそ、ブログ記事がExpand/Collapseするぐらいでシンプルな造りですが、"Voice Pool"のコーナーにアクセスしてみればこのサイトのユニークさが分かります（下がそのスクリーンショット、クリックで拡大）：

Jump-in.jpではユーザーが何か発言したい場合、オフィシャルブログの個別の記事にトラックバック/コメントするのではなく、この"Voice Pool"に記事（もしくはイメージ、残念ながらこちらは工事中）を投稿する形式になっています。ここに表示されている文の1つ1つが記事になっていて、クリックすることで中を読むことができます（文をクリックしたところのスクリーンショット、クリックで拡大）：

記事を投稿するには、直接WEBフォームから書き込む他に、トラックバックを通じても行うことができます。ちなみにトラックバックのアドレスはプレゼント（1日に1台Xbox 360が当たる）と連動しているため、1つ1つ異なるアドレスが割り当てられる点もユニークです。

ビジネスブログもあっという間に「やってあたりまえ」のような存在になり、ある意味ブログサイトの「標準スタイル」のようなものも決まってきた感があります。ライブドアのフレパがMixiをパクって参考にしているのも、ある意味Mixiのインターフェースが標準として認められてきたということなのでしょう。だからこそ、今後はこうして一捻りしてあるサイトを構築しないと、話題を呼ぶことができない時代になって行くのでしょうね。

Yahoo!携帯電話が登場？

米Yahoo!がなんと、携帯電話を発売するというニュースです：

「Yahoo!携帯」登場へ。Googleは新携帯サービス（ITmedia）

AT&Tを買収した地域電話会社、SBC Communicationsと組んで「音楽プレーヤー機能を備えた携帯電話を投入する」とのこと。さらに記事によると、

この携帯電話は、音楽、写真、メールなどの携帯電話サービスを、コンシューマーの既存のYahoo!アカウント、アドレス帳、設定とワイヤレスでリンクさせるのに一歩近づくものとなる。

とのことです。要は携帯電話コンテンツの世界に各種Yahoo!サービスを持ち込むため、独自の携帯電話を発売するということでしょうか。だとしても、いまいちYahoo!が独自の携帯電話を発売しなければならない理由が思い当たりません。

アメリカの携帯電話市場がどのような構造になっているか詳しくないので、勝手な推測は禁物ですが、Yahoo!と言えどもプラットフォーム提供者と提携しなければいけないほど、コンテンツ市場に食い込むのが難しいということでしょうか。いずれにせよ正式発表ではありませんので、追加情報や分析記事を待ちたいと思います。

「コンテンツばら売りの時代」のビジネスモデルとは？

既に週末から報道があったので、ご存知の方も多いと思いますが、米Amazon.comで書籍のページ単位での販売が始まりました。

書籍をデジタル化し、ページ単位で販売する動きが本格化 （Japan.internet.com）

今日付けの日経産業新聞（2面）にも、大きくこのニュースが報道されています。

ちょうどiTunesがCDから個々の曲を切り離し、ばら売りするモデルを確立したように、Amazonが「ページ単位でコンテンツを買う」というモデルを確立する可能性が高いと思います。もちろん小説などをページ単位で買う人はいないと思いますが、「○○さんが書いている章だけ」「アンケート調査結果だけが載っているページだけ」という単位でコンテンツを買えるようになることは、多くの人にとってメリットがある話でしょう。

気になるのは、この動きが新聞や雑誌まで波及するかという点。Amazonの動きが急に変革を促すとは思えませんが、ページ単位でコンテンツを買うことの便利さに人々が気づけは、今後「宣伝会議に掲載されている、バズマーケティングに関する記事だけが買いたい」「日経新聞で、ブログに関する記事だけを購読したい」などというニーズが現れる可能性は高いのではないでしょうか。

書籍に限らず、新聞や雑誌のページ単位での販売が本格化したとき、出版業界のビジネスモデルはどう変化するのでしょう。日経産業新聞の記事では、こう指摘されています：

コロムビアミュージックエンターテイメントの広瀬禎彦社長は「まずは新人アーティストをネットで売り出し、ヒットしたら新曲を追加配信したり、需要に応じアルバム化するといった発想も必要になってきた」と指摘する。音楽のばら売りはレコード会社に事業構造の変革を迫っており、出版業界でも同じことが起こる可能性がある。

音楽業界を真似たモデルができるとすると、例えば「ブログなどを通じて記事を書かせ、人気があるコンテンツを書く記者には本を一冊任せる」などといったプロセスなどが生まれてくるのでしょうか。そうなると、コンテンツは「○○新聞」「○○業界誌」などといった媒体のブランド、もしくは「日本経済新聞社」「ダイヤモンド社」などといった出版社のブランドを離れて、それを書いた著者により強く結びつくようになる可能性があります。「コンテンツばら売り時代」の出版社は、レコード会社のように「どれだけ人気アーティストを抱えているか/アーティストをプロモーションするか」という点に焦点がシフトする---という将来も、シナリオの1つとして描けると思います。

もちろん様々な要因が影響してくるので、シナリオ・プランニングしてみると面白いかもしれませんね。また書籍の電子化・ページ単位での販売に関連して、もう一つ気になっているのは「電子古本サービス」が生まれるのかという点。法律関係の問題はまったく無知なのですが、個人が自分の買った電子書籍を、古本としてネット販売することはできるのでしょうか？またブックオフのような既存の古本業者は、どのような変化を遂げるのでしょうか。興味は尽きません。