POLAR BEAR BLOG

ユーザーの居場所に応じて、携帯電話に広告を出すサービスがスタート

あなたは出張で仙台に来ている。打ち合わせも終わり、さてホテルに戻る前に牛タンでも食べようということになったが、いかんせん慣れない街でどこに行ったらいいか分からない。ケータイで検索しようとネットにアクセスすると、そこには「仙台で人気急上昇の牛タン屋『ギュウギュウ』！あなたの位置から歩いて1分、いまなら10%OFFクーポン付き！」という広告が表示されているではないか。これは良い、とあなたは思い、広告をクリックして地図を表示させた。もちろんそこには、オンラインクーポンの画像も表示されている・・・

こんなシーンが、まもなく一般的なものになるかもしれないというニュース：

ユーザーの居場所に応じて携帯電話に広告を--「シリウスアドローカル」（CNET Japan）

携帯電話向けSNSを展開するシリウステクノロジーズというベンチャー企業によって開発されたサービスで、ユーザーの居場所に応じた広告を携帯電話に表示することが可能とのこと。サービス名は「シリウスアドローカル（Cirius AdLocal）」で、明日の12月1日より開始するそうです。

このサービス、単純に「銀座の近くにいるから銀座のお店の広告」というものではなく、表示される広告について高度なアルゴリズムを用いているそうです。正しく理解できているか分かりませんが、ポイントをまとめると：

• 広告料金は入札方式。広告主は近距離クリック単価と遠距離クリック単価（20km以上）を設定する。
• 広告の表示順序は、"AdLocal Rank"によって決定される。AdLocal Rankは広告主の想定したクリック単価とクリックレート、さらに店舗とユーザー間の距離に基づいて算出される。
• 広告が配信される範囲は、クリック率を基にアドサーバーによって自動的に計算される。

という感じになります。つまり「入札するクリック単価が高ければそれだけ広告が表示される確率が高くなるが、たとえ高い単価を設定したとしても、遠いところにいるユーザーには表示されない（単価が低くても、よりユーザーに近い広告の方がAdLocal Rankが高くなり、そちらが表示される）可能性がある」ということになるのでしょうか？（間違っていたら指摘して下さい。）

実際に広告主に売り込むためには、もう少し分かりやすい仕組みの方が良いと思うのですが（AdWords対Overtureのように、いくら優れた仕組みでも買い手に分かりやすい方が望ましい場合もあるので）、この広告モデルが一般的になるにつれて、そんな心配も無くなっていくのでしょう。またもう1つ懸念があるとすれば、検索連動型広告などでは考慮できた「ユーザーの特性」という点が無視されてしまう点。平日午後の銀座4丁目交差点であれば、街にいる人々の特性はほぼ同じ（中年女性で時間とお金に余裕がある層、といったイメージ・・・個人的に）でしょうから問題ありませんが、我が吉祥寺のように老若男女が集う街では、単純な位置情報だけでは難しい面があるかもしれません。

しかしこの広告サービス、個人的にとても良いと思います。携帯電話の大きな特性の1つに「移動性」という点があるわけですが、この点を生かしたサービスがいよいよ本格的に登場してきたという感じですね。CNETセミナーでもモバイル検索のキーワードとして「ナビゲーション」という言葉が出てきていましたが、位置情報が活用されることにより、本当の意味で「ユーザーを導く」というサービスになれるでしょう。

さらに空想すると、位置情報に加えて「時間」という要素が考慮されることになれば、究極のローカルサービスが誕生するのではないでしょうか。（オフィス街にある立ち食いソバ屋が、ウィークデーのランチタイムに客を掻き入れるために、月曜日～金曜日の午前11時～午後2時まで限定でオンラインクーポン付き広告を半径5km以内に出す、などといったイメージ。）もしかしたら、数年後のオフィスではランチタイムになると「とりあえずケータイでローカル広告（クーポン）チェック」のような光景が普通になるのかもしれません。

ところでこの広告モデル、何と呼べば良いのでしょうか？公式サイトでは「位置連動モバイル広告」と銘打たれているので、検索連動型広告になぞらえて「位置連動型広告」モデルと呼ぶべきでしょうね。

ついに「ブログ付き挙式」が登場

結婚式は、一生に一度のハレの舞台。最高の一瞬を、いつまでも思い出に残しておきたい・・・ネット上に。それならブログはいかが？

高級ホテルで“ブログ付き挙式”を（ITmediaニュース）

ホテルの挙式プランにブログ構築サービスが。2万1000円（4カ月間）で、式の様子や結婚生活を紹介するブログを構築・公開できる。

「椿山荘」などを運営する藤田観光が、同社グループが運営するホテルの挙式プランにブログ構築サービスを追加したとのこと。結婚準備や披露宴の様子を4カ月間自由にアップできるそうです（4ヶ月経過した後も、DVDにコンテンツを保存することが可能）。また付属の掲示板により、式場スタッフとのやりとりをするようになっています。

ただ残念なのが、トラックバックは受け付けないとのこと。コメントは承認制ですが、いちおう付属しています。ブログのアクセスにはIDとパスワードが必要な仕組みになっているそうですから、コメントもトラックバックも一切フリーにしても良いと思うのですが。ブログのコミュニケーション力を重視していると言うよりは、CMSとしての使い方を重視したサービスなのかもしれません。

僕が結婚式を挙げたころ（X年前）はブログなどというものは無かったので、当然こんなサービスも存在しませんでしたが、僕が利用したかどうかと言われると微妙ですね・・・この2万1000円という料金の中には、ブログのデザイン料金も含まれているのでしょうか？もしテンプレートなどではなくて、自分達だけのデザインでサイトを構築してくれるならばお願いしても良いかなと思いますが、記事を読む限りはデザイン/記事投稿の支援まではしてくれそうにないですね。

しかし、期間限定・イベントブログというのは発展させても面白いアイデアでは？入学式ブログや遠足ブログ、学園祭ブログに卒業式ブログ。入社式ブログに出産ブログ、はては葬式ブログまで・・・それはいつの日か、ライフログという形で完結するのでしょうか？

ちなみに僕らの結婚式は、ビデオもホームページもなく、友人にフォトアルバムを作ってもらっただけ。それでも結構、思い出が詰まっています。

PSP、Podcastingに対応

速報的に。SONYの携帯ゲーム機、PSPがポッドキャスティングに対応するとのこと：

PSPが著作権保護動画の直接ダウンロードや再生に対応（AV Watch）

ホームメニュー内に「RSSチャンネル」を追加。RSSを使って音声ファイルを配信しているWebページをチャンネルとして登録でき、インターネット接続時に、登録したチャンネルの更新情報を自動的に取得。ネット経由で音声コンテンツを再生できる。

とのことです。ちなみに映像コンテンツには対応していないとのことで、残念ながらVodcastingを楽しむことはできません。

せっかくなら、RSSリーダーとしてテキスト情報も取り込んでくれると良かったのですが。それなら、「出かける前にRSSフィードを更新」→「通勤の車内でニュースを確認」という使い方も可能になるのに・・・。

図らずも、TBSの救世主となった楽天

楽天によるTBSの買収問題。いよいよTBSが楽天に「ノー」を突きつけるタイミングが来たようです：

楽天提案に“ゼロ回答”　ＴＢＳ、あす取締役会で決定（CNET Japan）

この問題、詳しくフォローしていたわけではないので専門的なことは言えないのですが、結果的にTBSにとって良かったのではないでしょうか？

TBSと言えば、教養系・ドラマ系に強いというイメージがありながら、いまいちパッとしないという感じがします。実際、最近は視聴率も低迷しているようです：

視聴率に見るＴＢＳの「お買い得度」（IT-PLUS）

上の記事はちょっと古いので、最新の視聴率データをビデオリサーチのホームページで確認してみましょう（下記のリンクは「パーマリンク」ではないので、今後ずれる可能性があります）：

週間高世帯視聴率番組10 - VOL.47　2005年　11月14日(月) ～ 11月20日(日)

各分野でのトップ10のうち、TBSがランクインした数は次の通り：

1. 報道　－　無し
2. 教育・教養・実用　－　2位、3位、5位にランクイン
3. 音楽　－　3位にランクイン
4. ドラマ　－　3位にランクイン
5. アニメ　－　無し
6. 映画　－　無し
7. スポーツ　－　3位にランクイン
8. その他娯楽番組　－　6位にランクイン

やはり教養系に強いだけで、後は音楽・ドラマでかろうじて視聴率を稼いでいるといったところでしょうか。面白いスポーツ・コンテンツを見抜く/買い取る力も劣っているようです。

そんなTBSですが、今日の日経新聞には、TBSがこれまでにネット関連分野で提携した提携先の一覧が掲載されています（一覧があるのは紙面のみ）：

楽天・TBS和解へ調整--対決避け事業提携へ（日本経済新聞朝刊、2005年11月29日）

• 電子商取引　－　ビックカメラ、アマゾンジャパン
• パソコン向け配信　－　USEN、NTTグループ
• ネット向け　－　電通
• 携帯電話向け配信　－　インデックス、三井物産

そしてこの記事の直後には、こんなニュースも：

ＴＢＳ、ＭＳＮと連携へ・ネットに番組供給（NIKKEI NET）

まさに「ネットとテレビの融合」を地で行くといった感じです。これらの提携にはもちろん楽天の動きとは関係ないものも多く含まれていると思いますが、TBSの危機感が提携を急がせたという背景も多分にあると思います。さらにTBSは、他のテレビ局との連携も進める考えのようです：

TBSとインデックス、在京民放にモバイルコンテンツ配信事業への参加打診（CNET Japan）

結果的に楽天も、買収ではなく事業提携という形で事態の収拾を図るようですね。これでTBSの提携先に楽天も加わることになれば、一大「ネット-テレビ局連合」が完成するのではないでしょうか。楽天が煽った危機感によって、TBSが新しい時代に向けて生まれ変わり、次世代のメディア界で盟主の座を奪った--なんていうシナリオになると面白いのですが。

NTTレゾナント、モバイル検索サービスを本格化

先日のCNETセミナーで、モバイルgooの検索サービスが検索可能サイト数を拡大するという話が出ていたのですが、宣言通り12月1日からリニューアルされるようです：

携帯向け検索サイト 対象ページ数3倍に--NTTレゾナント 広告拡大狙う（日経産業新聞2面、2005年11月29日）

WEB上では関連記事が見つからなかったので、ポイントをまとめておきます：

• NTTレゾナントは12月1日、携帯向けポータルサイト（モバイルgoo）で提供する検索機能を拡充する。現在約１,500万ページを検索できるが、クローラーを改善し、従来の3倍以上の5,500万ページに増やす。
• 加えて、携帯電話会社の約1万の公式サイト情報を人手で集めて検索可能にする。公式サイトの情報は自動収集ができないため、従来は検索対象に加えていなかった。NTTドコモ、KDDIのau、ボーダフォン向けのサイトに対応する。
• モバイルgooの月間閲覧数は現在約7,000万だが、これを2006年3月までに1億5,000万まで伸ばすことを目指す。
• モバイル検索とブログ機能により、サイトへの集客力を高め、携帯向け広告関連事業の拡大を狙う

キャリアの公式サイト情報までを人手で集めるとのことで、NTTレゾナントの本気の姿勢がうかがえます。モバイル検索は公式サイトと一般サイト（いわゆる勝手サイト）という分類の存在、使用言語の多様性、PC用サイトの検索の是非、端末への対応など、PCでのWEB検索にはない複雑性があります。また日本の状況の特殊性を考えれば、モバイルgooの検索が「モバイル検索のGoogle」となる可能性は十分にあるのではないでしょうか。

CNETセミナーで議論された通りであれば、今後は単に検索結果を表示させるだけでなく、ユーザーが使いやすいようにコンテンツを連動させたり（店舗情報から地図情報へワンクリックで移動させるなど）、専門データベースのデータも検索・表示可能にするといった動きが本格化するはずです。将来的には、まさに「検索ではなくナビゲーション」という言葉がふさわしいサービスになるのでしょう（というより、なって欲しいです）。

ビートコミュニケーション、企業内SNSシステム構築サービスを開始

11月29日の日経産業新聞（第28面）から。SNS関連システム開発を行っているビートコミュニケーションは、企業内部で使用するSNSシステムを開発、販売を始めました。

まだWEB上での記事が見つかりませんでしたので、簡単に要点をまとめておきます：

• 開発されたのは、企業内部でのコミュニケーション促進に活用するためのSNSシステム。名前は「ビートオフィス」。
• ブログやコミュニティ、メールなど一般的なSNSの機能に加え、データファイルの共有や検索機能など、グループウェアとして活用するための機能も備えている。
• NTT東日本へ納入したとのこと（カットオーバーしたかどうかは不明）。導入の目的は、異なる部局間の情報交換を促すため。社員同士が簡単に質疑応答できる機能も活用する。
• システムの本格販売は来年初めから開始する予定。事業部制の企業や組織が急拡大した企業などをターゲットとし、初年度100件程の販売を目指している。
• 利用者1,000人用で初期費用が約20万円、月額料金はサーバー代込みで19万～25万円程度の予定。

ブログに続いて、SNSも企業内コミュニケーションでの活用が始まっています。今回のようにパッケージ化されたシステムが発売されることにより、SNSを導入する企業は今後増えてくるのではないでしょうか。またSNSも「導入すれば終わり」といった性質のシステムではなく、導入後の運用が成否を決めます。ブログと同様、導入/運用のコンサルティングを行う企業も増えてくると思います。

企業内SNSについては、12月10日（土）に行われる「第2回社内ブログ/SNS研究会」で詳しく議論されることになると思います。まだ若干名ですが席に余裕がありますので、ご興味のある方、ぜひご参加下さい！

書籍連動型折り込みチラシの可能性

タイトルはご大層ですが、中身はただのグチです。今日の帰りに書店でビジネス書を買ったのですが、袋に本よりも大きな折り込みチラシが入っていました。こんな内容です：

「豆乳ダイエットでみるみる痩せる！！」

…失礼な。即、ゴミ箱行きにしてやりました。

WEBの世界では、相手を見て出す広告を決めるということが普通に行われるようになりました。リアルでこんなムダな行為が行われているのは、考えてみると不思議なことです。相手の性別や世代に応じて、袋に入れるチラシを変えるぐらいの工夫があっても良いのではないでしょうか。

さらに仕組みを発展させて、購入した本に応じたチラシがプリントアウトされるというのはどうでしょう。ビジネス書を買った人には「日経ビジネス購読キャンペーン中」のチラシを、NIKITAを買った人にはZWEIのチラシを入れる、みたいに。本を売るときにバーコードを通すようにすれば、仕組みは簡単にできるはず。広告のサイズをハガキサイズにして、モノクロ印刷にすれば、待ち時間もほとんどいらないはずです。

折り込む広告が無いときは、Amazonをパクって「この本に関連する本で、うちに在庫があるのはこんな本」のような宣伝を入れましょう。あるいは「あなたはこの書店でこの本を買った〇〇番目のお客様」みたいな統計データを入れても面白いかも。

なんて空想をしてみたのですが、どうでしょう。まてよ、こんな仕組みは既に実現されていて、僕の体形を見てダイエットの広告が折り込まれたのかも。だとしたらショックだ。

個人的疑問：日本がサプリ大国？

※ごく個人的な書込みで、Web 2.0等には特に関係ありません。

今日の日経産業新聞（11月28日）1面に、気になる記事がありました。「サプリ大国、さらに"栄養補給"」という記事なのですが、それによると、日本の一人当たりサプリメント購買額は$58.2で、米国の$49.1を抜いて世界1位だそうです（大塚製薬の調査、2004年度の結果）。しかも日本が1位を守っているのは、1997年から続いているのだとか。しかも最近のコエンザイムQ10などの流行により、さらなる売上拡大が予測されているそうです。

これを受けて、記事は次のように結んでいます：

サプリ大国・ニッポンは新興勢力の売り上げ拡大でさらに”栄養補給”されるため、不動の世界1位が続きそうだ。

「サプリ大国・ニッポン」・・・？僕がアメリカで暮らし始めて驚いたことの1つは、サプリ製品だけを扱うお店がいたるところに存在していたことです。いくら日本でもサプリが流行しているとはいえ、アメリカ人を抜いてサプリを消費しているとは思えないのですが。

と、考えてふと気づきました。これって、「購買額」の結果なんですね。ということは、日本のサプリ製品の単価が高いために、ランキング上位を維持しているのかもしれません。確かにコンビニなどでサプリ製品を買おうとすると（僕は眼精疲労がひどいので、ブルーベリー系のサプリに頼ることがあります）、高くてビックリします。もしかして「消費量」で比較したら、日本はずっと下の順位になるのでは。

これが統計の魔術だとしたら、改めて数字に惑わされないように注意しなければ。逆に消費量も日本が1位なのだとしたら、僕が気づいていないだけで、実は大きな流行になっていることが他にもあるのかも。いずれにしても、もっと注意力をつけなければいけません。

Edgeio -- Google Baseの競争相手？

以前TechCrunchで"edgeio"という謎のサービスが紹介されていたという記事を書きましたが（参考記事：何なんだ？「edgeio」）、リリースが近いようです：

Edgeio is getting really close (WeBreakStuff)

既にプライベートベータテストが行われているようです。僕も以前申し込んでいたのですが、残念ながらはずれてしまったようですね。どんなサービスなのかまったく発表されていない、この"edgeio"ですが、"Edgeio is about to launch! (Richard Sprague)"という記事で気になる書込みが：

A potential competitor to Googlebase.

「Google Baseの潜在的な競合サービス」。これが重大なヒントらしいのですが・・・いったい何なのでしょうか。Google Baseの本質は、新しい情報を間髪入れずにGoogleで検索可能にするという点にあると思うのですが、同じことが実現できるのでしょうか？Yahoo!やMSN向けに同じ仕組みを実現するとか？

過剰な期待をするのは止めておきましょう。「じらし」というモダン・マーケティングの手法を悪用活用しているだけかもしれませんし、あまり期待してFlockのような例になっても困るので。そういえばFlockって、いつ"developer preview"版を卒業するんだろう。

日経産業新聞にも「Web 2.0」が登場

いよいよ「Web 2.0」の盛り上がりも佳境に達したのでしょうか。今日11月28日の日経産業新聞（32面）に「『Web 2.0』正体は--ネット革命第2章かバブルの再来か」という特集記事が掲載されていました。記事ではWeb 2.0の特徴をまとめるとともに、ブームの概況や、「ブログビジネスファンド」や「株式会社WEB2.0」の紹介、Web 2.0に対する2つの評価の説明などが載せられています。

記事にまとめられた、Web 2.0の特徴は以下の通り。

1. 「利用者参加」--ネット利用者が持ち寄った情報をデータベースに反映、最新情報を提供するサービス
2. 「シンジケーション」--複数の会社のデータやサービスを組み合わせて1つのサイトで提供するサービス
3. 「一般ソフト並みの使用感」--ネットを介して操作するにもかかわらず、通常のアプリケーションソフトと同様の使い勝手を実現したサービス

Web 2.0 Checklistなどを見ると、まだまだ足せそうな要素はありますが、現時点でWeb 2.0の定義として合意されていることは上記の3点にまとめられるのではないでしょうか。

またWeb 2.0の評価についても、記事は以下のように簡潔にまとめています：

ネット業界関係者がこぞって注目するWeb 2.0だが、このキーワードに対するスタンスは二分される。一方は「ブラウザーの登場がネット革命1.0とすれば、今回は『革命2.0』。こうしたサービスを提供する会社しか生き残れない」と熱く語る。他方は「一過性の流行語に過ぎない。最近のブームは、ネットバブルの再来『バブル2.0』のようだ」と冷めた目で見つめる。

僕はさしずめ「冷めた目で見つめる」側の方でしょうか。Web 2.0の技術面にはかなりワクワクしているのですが・・・ベータテストしてるサービスには、のきなみサインアップしてますしね。お祭り騒ぎに冷めた態度をしてしまうのは、東海岸で受けた教育のせいだと思ってください。

ただ「Web 2.0型のサービスと名乗っただけで熱い視線が注がれるような最近のムード」という点については、絶対に気をつけるべきだと訴えたいと思います。具体名は出しませんが、単にRSSリーダーを開発しただけで「Web 2.0」を名乗っているような企業もあります。ブームの時こそ冷静になり、冷めた目で批判を続ける人が、どんな時にも必要です。