POLAR BEAR BLOG

Google Base 続報

一夜明けて、Google Baseに関する記事が続々投稿されてきました（昨夜の記事はこちら：Googleがデータベースのホスティングサービスを開始？）。Memeorandumでも当然トップに位置していて、大量のDiscussion/Related Itemがぶら下がっています（リンクはこちら：snapshot of tech.memeorandum at 6:45 PM ET, October 25, 2005）。

また、ClickZでもGoogle Baseに関する記事が出ました。どうやらGoogle Calendar程度の可能性ではなく、本格的にサービスがスタートするようです：

Google Base: It's An Early-Stage Test Project from Google (Search Engine Watch)

いくつか分かったことを羅列します：

• URLは"base.google.com"。現在はGoogleの他ページにリダイレクトされるのではなく、403エラーになる。
• どうもGoogleのclassifieds（ローカル広告）戦略の一環らしい（Googleとclassifiedsの関係については、以前の記事をご参照下さい：Googleがclassified市場に進出？）。
• "Google Purchase"と融合させる計画である。これについては、Googleの公式な発言が取れているようです：
  

  This new tool will be introduced during the 'Google Zeitgeist'05 Partner Forum' to be held today at Google HQ in California. We expect that 'Google Purchases' --the new micropayments service among users-- will be also introduced as a complement to 'Google Base'.
  （引用：Search Engine Roundtable "Google Base and Google's Better Late Than Never Arrival Into Real Estate"）

  Google PurchaseはPay-Palのような支払いサービスのようですが、こちらも詳しいことは未確認。一応、ニュース記事へのリンクを貼っておきます：Search Engine Watch "Is Google Wallet or Some Other Google Payment System Getting Closer?"
• Taggingがユーザーによってランダムに情報を分類する行為であるのに対して、Google Baseは"semi-structured"な情報分類--すなわち、ある程度Googleが指定した枠組みに合わせて情報をpostする--を行うもの。従って、「$5,000-$10,000の予算でボストン周辺の中古車を探す」などといった明確な目的を持った情報検索にとっては有利（客観的に分類が可能な情報、と言っても良いかも）。
• Wall Street Journalの記事（サインアップが必要）では、このサービスによって直接的に被害を受けるのはeBayだと予測している。もしGoogle Baseが十分なユーザーベースを獲得して、売りたいものが直接Google Baseに投稿されるようになれば（すなわち、Google Baseが個人同士をつなぐ新たな"market place"として機能すれば）、eBayを経由する必要が無くなるためか？しかもPay-Pal型の支払いサービスと融合しているのであれば--日本でも楽天などのオンライン・ショッピングモールと競合するのではないでしょうか。

立ち上がる前のサービスということで、確認が取れていない情報が多くて申し訳ありません。誤りだと判明した箇所があった場合には、随時「追記」で訂正します。あまりまとめられていませんが、とりあえず続報ということで。

Technorati Tags: google, google base

「社内でのブログを禁ずる。」

近い将来、そんなルールを設ける企業も現れそうです。

No Longer Safe for Work: Blogs (Wired News)

機密情報の漏洩防止、社員のサボり防止などの理由から、ブログへのアクセスや投稿を禁止する企業が現れているとのこと。その方法は禁止URLを設置する方法や、HTTPトラフィックを監視する方法など、様々な手法が開発されているようです。

確かにいくらメールや大容量記憶媒体を制限しても、WEBメールやブログであれば簡単に電子情報を外部に公開することができますからね。ブログサイトへのアクセス禁止は、ある程度仕方のないことだと思います。

しかし閲覧までも制限してしまうというのはどうでしょうか。ジャーナリスティックなブログがますます増加している現在では、すべてのブログを閲覧禁止にするという訳にはいかないでしょう。読んでいいサイトをどのように管理するのか？それを考えるよりも、社員のモチベーションを上げる方法を考えた方が良い気もしますが。

１つの解決方法としては、日立のSONARのような「購読するブログを集中管理できるWEB型RSSリーダー」などを導入して、そこを通してのみアクセスを許可する--すなわち登録されているブログ/サイトしか閲覧できない--などが考えられるでしょうか。いずれにせよ、企業はブログとの付き合い方について熟考することを、否応無く迫られそうです。

ご参考までに、学校でもブログ禁止の動きが出てきたというニュース：
Principal bans high schoolers from blogging or using Myspace (Blogebrity)

「50％でリリースする」戦略を成功させるには？

※12月4日訂正
文中、「はてなの近藤さん」とすべきところを、「伊藤さん」と記載してしましました。訂正してお詫びします。間違いがあったことを残すために、文中の誤りは修正せず、そのままにしてあります。ご了承下さい。

はてなの伊藤さんが、CNet Japan Blogでちょっと気になる発言をされていたので、それについて。

50%の完成度でサービスを出す（CNet Japan Blog）

「ウェブサービスの場合、実際は半分くらいの完成度で出した方がうまく行く確率が高い」という意見がこの記事の主題です。トラックバックを見ると、多くの人は伊藤さんの主張に賛成しているようですが、僕はちょっと同意できません。

確かにWEBサービスは、①特殊な技能を必要としない技術（AJAXしかり）を使って構築される、②ユーザー数が差別化の重要な要因となる、という特徴があるため、先行者利益が大きい世界です。もたもたしていたら競争相手に類似サービスを開始され、ユーザー数はあっという間にクリティカル・マスに到達してしまうでしょう。早さを優先するために、50％の段階でリリースするという戦略もある部分では正しいと思います。

しかし50％の段階でリリースした後、ユーザーに「育てて」もらうには、2つの重要な前提があります。1つは十分なユーザーを確保できること、もう1つはユーザーの意見の中から「正しい意見」を見極める仕組みが存在することです。

記事の中に、

どれだけ面白い仕組みを考え付いたり、色々な人の立場になって考えることが得意な人間でも、あるサービスが数十万人に利用された時に、その中で何が起きて、どのような機能が必要になるかを全て想像することはできません。

という部分があります。たしかに「はてな」は既にメジャーなサービスで、新機能をリリースすればすぐに十万人くらいのユーザーを確保できるでしょう。しかし事業を立ち上げたばかりの名も無いベンチャーにとっては、数千人のユーザーを集めるのも大変です。その中に「もの言うユーザー」はどれだけ存在しているでしょうか。多くは「このサービスを育ててやろう」などという気のない人々で、彼らは嫌なことがあったら、何も言わずに立ち去るはずです。

ユーザーを集められずにもたもたしていると、せっかく作ったサービスを他の（「はてな」のような）有名企業にコピーされて、ユーザーを奪われてしまう危険があります。特に「ソーシャル○○」系サービスの場合、ユーザー数が多いことが重要なポイントとなりますから、他のサービスにユーザー数で上回られた時点で自社のサービスは終わりです。「サービスが数十万人に利用された時」の心配をする前に、他のサービスが簡単に追いつくことのできない規模のユーザーベースを構築することを考えなければならないのです。

仮に十分なユーザーが確保できたとしても、まだ第2の前提「正しい意見を見極める仕組みがあること」が問題になります。ユーザーの意見は、常に正しいとは限りません。僕はプログラマーをしていたことがあるのですが、多くのユーザーが実は不必要な機能に固執する場面をよく目にしてきました。またユーザーニーズに答えてばかりいると、ユーザーが想像できないような「革新的機能」を創造するチャンスを失う危険もあります。（さらに言えば、ユーザーによって生み出された「集合知」が誤った方向に進む可能性もあります--参考記事：イントラブログと集団成極化）。

また正しい意見ばかり出てきたとしても、10個の要望を一度にかなえることはできませんから、おのずとそこに「優先順位付け」という問題が生まれます。将来においては「正しい」意見でも、現在は「進むべきでない」道というものもあるでしょう。「ある時点において、次に何を開発すべきか」という問いに正しく答えられないと、誤った方向に進んでしまう危険性があるのです。

「はてな」のような成功したベンチャー企業には、すぐれたマネジメントグループが存在していたはずです。彼らが上手にユーザーの意見を汲み取り、会社を舵取りしたことが、成功の大きな要因となっていたのではないでしょうか。また様々な要因から、ある時点で彼らが「ビジョナリー」のようなステータスを獲得し、メディアから注目を浴びているというのも無視できないポイントだと思います。

「50％でリリースし、後はユーザーと共に歩む」という手法は、どんな企業も採用できる戦略ではない---このことを明確にしておかなければならないのではないでしょうか。

Googleがデータベースのホスティングサービスを開始？

Googleがまた新しいサービスを計画中のようです。今度はデータベースのホスティングサービスで、その名も"Google Base"。

» Google to launch database hosting service: “Google Base” The Blog Herald: more blog news more often

なんかここまで続けざまだと、「誰かの冗談じゃないか」って感じてしまうのですが・・・とりあえず、上の記事で紹介されているスクリーン・ショットを見て分かることを少し。

• URLは"base.google.com"。
• どんなコンテンツでも追加することができる。
• 登録されたコンテンツは、Googleのインデックスサーチの対象となる（従ってGoogleで検索可能）
• 大量のデータを流し込む時は、ファイルからのアップロードが可能らしい。

うーん、これだけだと様々な想像ができてしまいますが・・・。データベースをそっくりそのままGoogleのサーバ上に置けるのでしょうか？また個人的に使いたいデータの場合、インデックスを回避できる（Googleで検索できないようにする）のでしょうか？そうでないと、とても自分のアドレス帳なんかをアップロードできませんが。

しかしデータベースをGoogleでホスティングできるようになり、セキュリティが守られるのであれば、企業DBをGoogle上に構築するなんて時代がやってくるのでしょうか？Google検索を1回実行するだけで、インターネット・イントラネット・デスクトップとあらゆる場所を検索し、結果を表示してくれるという・・・便利でしょうが、何となく不安ですね。

Technorati Tags: google, google base

Bubble 2.0 Meme Map

冗談ネタ。O'Reillyが作った"Web 2.0 Meme Map"に対抗して、"Bubble 2.0 Meme Map"が作られました。

Bubble 2.0 Meme Map (Bubble 2.0)

ちなみに両方のMeme Map拡大画像はこちら。両方見比べてみて下さい。

Web 2.0 Meme Map
Bubble 2.0 Meme Map

個人的に、Bubble 2.0の方の"User Positioning: Check it out the beta! It's free and it's AJAX-y!"という部分が一番好きです。まさにその通り・・・

Video iPodのキラーコンテンツ？

37signalsのブログ"Signal vs. Noiseで、Video iPodの使い道について面白い提案がされています。

Portable how-to videos will be big business - Signal vs. Noise (by 37signals)

Video iPod向けハウツービデオがbig businessになるのでは、という意見。確かに「ハウツービデオを居間で見てから、庭に出て日曜大工する」というよりは、「手元にビデオを置いて、それを見ながら何かを作る」という方が便利です。これなら大画面でなくても（あまり小さすぎると対象になる分野が狭まりますが）OKですしね。

DIYやエクササイズ、料理なんかで使えそうです。キッチンにiPodを置いて、再生/停止/巻戻しながら肉じゃがを作る（別にカレーでもいいんですが）、何て結構アリなアイデアかもしれませんね。

テレビや映画向けに作成したコンテンツをVideo iPodに載せることを考えるよりも、「映像が携帯できる」という観点から考えなければ、Video iPodやvodcasting用のキラーコンテンツというのはなかなか生まれてこないのかもしれません。

僕は「最寄り駅から会社までの経路を録画して、会社周辺地図の隣にファイルを置いておく」（会社に用事がある人はそれをiPodにダウンロードして、再生させながら移動する）なんてのを考えているのですが。ダメですか？けど、こんなものが手元で見れるようになったら、銀座でも迷わずに済むと思いませんか？（このページをケータイで見れるようにすればそれで済む話ですが・・・。）

Technorati Tags: 37signals, iPod, vodcasting

海外の社内ブログ事情

外国企業での社内ブログというと、Sun MicrosystemやIBMの事例がときおり紹介されるだけで、あまり解説っぽい記事を目にすることがありません。しかし先週は2つの記事を見かけたので、合わせてコメントしておきたいと思います。

Download the iUpload and Guidewire Group Corporate Blogging Survey
Sharing Knowledge With A Corporate Blog (Webpronews.com)

アメリカで社内ブログは普及しているのか？

"Corporate Blogging Survey"の方は先日の記事でもご紹介しましたが（アンケート：米国企業でのブログ活用）、アメリカ企業でのブログ活用に関するアンケート結果です。"Sharing Knowledge With A Corporate Blog"の方は「社内ブログを情報共有に活用できるのでは」という提言をしている記事です。

"Survey"の方では、アンケート回答企業のうち約半数がブログを開設しており、ブログ導入済み企業の9割以上が社内ブログを行っている、という結果が出ています。一方"Sharing..."の方では"Unfortunately very few companies realize the potential of friction-free, personal publishing for enterprise use"という箇所があり、社内でのブログ活用はそれほど進んでいない印象を受けます。果たしてどちらが正しいのか？

以前の記事にも書きましたが、"Survey"のアンケートに回答したのは140企業のみですし、そもそも調査を行ったのはブログツールのベンダーなので（改めて、ベンダー性悪説を唱えているわけではありません）、少し割り引いて考える必要があると思います。

また日本では「社内ブログ」「イントラブログ」のような言葉が生まれていますが、英語でこれに対応する単語はまだ標準化されていません。（"corporate weblog"や"internal blog"、"dark blog"などがよく使われる単語。ただ"corporate weblog"はビジネスブログも含む単語ですし、"dark blog"は「社外には公表していないブログ」なのでパイロット・プログラム中のブログも含んだ単語です。）この点からも、アメリカでもそれほど社内ブログという概念は普及していないのではと考えています。

（※余談ですが、どうもアメリカでは「企業におけるブログ活用」と言った場合、社内と社外を分けていないような気がします。ちょうどEメールを「社内メール」「社外メール」と区別しては使かわないイメージ。）

社内ブログを促進する要因

"Survey"では、社内ブログの活用方法として「知識共有（knowledge-sharing）」と回答した企業が63%、「社内コミュニケーション」が44%という結果が出ています。また"Sharing..."が社内ブログを勧める理由として挙げているのも、タイトル通り"Sharing Knowledge"ですし、「知識共有」が社内ブログを導入する理由となっているようです。

ではなぜ、いま「知識共有」なのでしょうか。日本では"Knowledge Management"というと「何をいまさら・・・」的な臭いがする言葉ですが、海外では再び流行となりつつあるようです。"Sharing..."の記事を引用すると、

In the survey, 67% of companies cite knowledge management/business intelligence solutions as important to achieving their strategic goals over the next three years. This compares with 63% that accord the same level of importance to new CRM solutions, and 35% that see mobile/wireless technology as vital.

とのことで、CRMやモバイル/ワイヤレス技術よりも、ナレッジマネジメントの方が重要性を認識している企業が多いとのこと。

重要なのは、ナレッジマネジメントがビジネス・インテリジェンス（BI）と結びついている点です。アメリカではSOX法が施行されたことにより、企業は内部統制を強化するように迫られており、これを支援するツールとしてビジネス・インテリジェンスが注目を浴びています。BIの周辺領域、あるいは関連分野として、ナレッジ・マネジメントに再びスポットライトが当てられているのでしょう。

また"Sharing..."の中で指摘されているのは、「属人的な知識を共有するツールとして、社内ブログが役立つのでは」という点です。こちらは日本でも良く言われる「暗黙知を形式知に変えるツールとしてのブログ」というポイントですが、いまそれが求められている理由として、"age demographics and high turnover rate"が挙げられています。知識を人の頭からデータベースの上に移しておくことが、これまで以上に求められているのです。

SOX法による社内統制強化というニーズと、（高齢者の退職/転職率の上昇を原因とした）知識流出の防止というニーズ。この2つが、アメリカで社内ブログが注目されつつある要因ではないか（もしくは要因となりつつある）と思います。

日本もアメリカの後を追うか？

既に多くの観測がなされていますが、日本版SOX法の導入により、日本でもBIの導入が進む可能性があります（参照：「ビジネスインテリジェンスの推進要因」ITmedia）。また2007年問題や2010年問題などが話題となっているように、知識を持った高齢の社員が退職することが問題化してきています。であれば、日本でも今後ナリッジ・マネジメントが再び話題となり、その流れで社内ブログが（これまで以上に）注目を集める可能性があります。

先日の記事（リアルコムセミナーに参加してきました。)でも書いたのですが、社内ブログとBI的な分析ツールを融合しようという動きがベンダーから出ています。日本版SOX法との観点から社内ブログが考えられるようになれば、この流れは強くなっていくのではないでしょうか。そうであれば、日本版SOX法により、BIとセットで社内ブログの導入が進むという可能性もあります。

"Survey"では知識共有以外にも、30%の企業がプロジェクト・マネジメントのために社内ブログを使っていると回答しています。プロジェクト・マネジメントも様々な支援ツールがありますから、BIと同様に、社内ブログとの融合が進むことも考えられます。もしかしたら、「他ITシステム＋社内ブログ」という形で、思わぬところから社内ブログの需要が生まれてくるのかもしれません。

総務省がビジネスブログ/ビジネスSNS事例を募集

総務省は以前から、ブログ/SNSの現状分析を発表するなどこの分野の調査を行っていますが、今回はビジネスブログおよびビジネスSNSの活用事例を取りまとめる予定であることを発表しました。

総務省、ビジネスブログ及びビジネスSNS事例を募集（ITmedia）

「ビジネスブログ」とありますが、応募用紙には「活用の目的や方法は、広報、販促、人材採用、社内ナレッジマネジメントなど、どのような種類の活用でも結構です」とありますので、社内ブログや社内SNSも対象範囲のようです。

「応募された事例は、総務省で集計し、Web上で公表する」とのこと。優れた企業には表彰もあるようです。アンケート内容を見ると、「工夫・苦労した点」「費用対効果」「今後の課題」などといった質問もあり、ブログ/SNSベンダーや導入関連コンサルタントにとっても興味深い調査になるのではないでしょうか。

募集期間は11月16日から12月15日まで。うちの会社も応募しようかな。しかし「他の企業の参考となるような方法」ではないから、賞を取るのは難しいかも・・・。

あなたのブログのお値段は？

これ、ちょっと前から話題になっていたので、ご存知の方もいらっしゃると思いますが。URLを入力すると、あなたのブログのお値段が分かりますよ、というもの。

How Much Is My Blog Worth? (Business Opportunities Weblog)

どうもTechnoratiのAPIを利用して、被リンク数から値段を算出してるらしいです（詳しく読んでなくてすみません）。紹介するのをためらっていたのは、当然「このブログのお値段は？」という話になるからで。

というわけで、当Polar Bear Blogのお値段はこちら：

My blog is worth $5,080.86.
How much is your blog worth?

Podcastingのキラーコンテンツとは？

NTTレゾナントと三菱総合研究所が共同で「ポッドキャスティングに関する利用実態」の調査結果を発表しました。

「ポッドキャスティング」の認知度は約4割--コンテンツはまだ不足気味（CNet Japan）

認知度が4割というのは、良いか悪いか評価が分かれるところですが、利用経験者が3.4％というのは思ったより少ないですね。まだまだメディアとしては（少なくとも日本では）未成熟だということが明らかになりましたが、未利用者の中で今後利用したいと回答した割合は43.7％であり、将来性は十分に感じられます。

Podcastingの普及を促す「キラーコンテンツ」はいったい何になるのでしょうか。記事中ではコンテンツについて、こんな調査結果が掲載されています。

ポッドキャスティングを利用しているユーザーが現在聴いている番組は、トップが音楽番組（全体の60.0％）で、トーク・バラエティ番組（41.3％）が 続いている。一方で今後聴きたい番組のトップは同じく音楽番組（60.0％）だが、語学講座・専門学習講座（37.3％）とスポーツ番組（20.0％） は、現行利用者数に対して今後の利用意欲者数がそれぞれ2倍、5倍となっており、今後の期待がうかがわれる。

やはり現在の用途は音楽番組が主のようですが、面白いのは語学講座・専門学習講座に対する期待が高い点。これは先日の記事でお伝えした、「最初から順番にコンテンツを配信するRSS」の仕組みなどを応用してやると面白いのではないでしょうか。例えば今では、NHKの語学ラジオ講座を始めようとすると、番組改編期の4月か10月を待たなければなりません（番組は半年単位で構成されているため）。しかし時系列配信RSS（と、勝手に命名してしまいます）で番組を配信してやれば、いつでも勉強をスタートさせることができます。これはpodcastingならではのユニークなコンテンツになるのでは。

さらに個人的には、「自分でpodcastingする」という点が普及のポイントになるのではないかと考えています。ブログも他人の記事を読むだけでなく、自分でブログを書くことからその面白さが伝わり、ここまで普及したのではないでしょうか。そう考えると、「podcasting支援ツール」「podcasting開始マニュアル本」などのような補完製品が出てくることが、普及を加速するために欠かせないと思います。