POLAR BEAR BLOG

世界初の「QRコードつき硬貨」、オランダに登場

日本ではQRコードがすっかり定着した感がありますが、それでもここまで発想していた人は少なかったのではないでしょうか。オランダで、QRコード付きコインが発行されるそうです：

■ World’s First QR Code Coin (2d Code)

上がその画像だそうですが、確かにQRコードが描かれていますね（左側の面に描かれている女性はオランダのベアトリクス女王）。これはオランダ鋳造局が発行した5ユーロ銀貨で、ユトレヒトでの貨幣鋳造100周年を記念するための限定版とのこと。ちなみに10ユーロ金貨バージョンもあり、両方あわせて6月22日に発行予定なのだとか。

気になるのはQRを読み取るとどうなるのかという点ですが、 "http://www.q5g.nl"というURLが認識されるとのこと。このURLを開くと、現状では以下のサイトにリダイレクトされます：

■ Koninklijke Nederlandse Munt – Herdenkingsmunten

まぁ当然ながらオランダ語なのですが、オランダ鋳造局のサイトのようです。ただ硬貨が発行された後でアクセスすると、何か別の仕掛けが行われる予定なのだとか。

そういえば以前、イギリスでAR（拡張現実）に対応した切手が発行されたというニュースもありました（モバイルARブラウザ"Junaio"でそのカメラを写すと、動画コンテンツが再生されるというもの）：

QRを埋め込むのか、もしくはこういったAR技術と組み合わせるのかは単なる仕組みの違いとして、ありふれたものにデジタルな紐付けを行うという発想、どんどん登場してくれると楽しいと思います。

ちなみにQRコード付き切っては台湾で登場してるみたい：

それからコインつながりということで、過去にこんなネタも。日本も記念硬貨ってちょくちょく発行してますし、こんな遊びがあっても楽しいと思うのですが：

■ オランダの5ユーロ硬貨が洒落ている件 （2008年11月24日）
■ 英国の新通貨が無駄にカッコイイ件 （2008年4月9日）

米FEMAとFCC、携帯電話に災害情報を配信するサービスを検討中

通信インフラまで被害を受けなければという前提があるものの、個人が常に身につけている可能性の高い携帯電話は、災害時に貴重な情報を迅速に伝えるメディアとなり得ます。先ほどの東日本大震災でも様々な活用事例が報告されていますが、米国ではFEMA（Federal Emergency Management Agency of the United States、連邦緊急事態管理庁）とFCC（Federal Communications Commission、連邦通信委員会）が中心となって、新たな災害情報配信サービスを立ち上げる計画が進められているとのこと：

■ Cellphones get emergency alerts (USA TODAY)

そのサービスの名は"PLAN"（Personal Localized Alerting Network）。災害発生時に、政府の担当機関の権限において、指定された地域内にある全ての携帯電話にテキストメッセージ（当然ながら災害関連情報を伝える内容）を送るというもの（具体的なサービス名は明言されていませんが、どうやらFEMAはドコモの「エリアメール」など、日本の携帯電話向け緊急地震速報サービスをお手本にしているようです）。まずはワシントンD.C.とニューヨーク市への導入が今年末までに、その他の主要地域については来年4月までに導入することが計画されています。

現時点でこのPLANサービスには、AT&T、Sprint、T-Mobile、そしてVerizonの主要キャリアが対応する予定とのこと。ただ端末側でも対応する必要があり、一部のスマートフォンではアプリケーションのアップデート程度で済むものの、PLAN対応/非対応の機種が出てきてしまうようです。

そして気になる運用面の話ですが、以下のような記述があります：

Consumers are automatically signed up for alerts, but they can opt out of alerts relating to imminent threats to life and safety and Amber Alerts. However, they cannot opt out of presidential alerts. "Think about the South a couple of weeks ago," Genachowski says. You could alert "a particular local community that the tornado's path has changed: 'It's coming to your community. Evacuate.' Or, 'The tornado is much stronger than previously anticipated. Take action.' It's very important."

Before or during an emergency or terrorist threat, the alerts will be initiated by local, state or government agencies. Once FEMA and PLAN have ensured that an alert is valid, it will be forwarded to wireless providers, which will relay the message to consumers.

消費者は自動的にこのサービスに加入することになるが、生死に関係する緊急情報、およびアンバーアラートについてはオプトアウトが可能である。しかし大統領から発せられる警告メッセージについてはオプトアウトできない。「数週間前の米国南部の状況を考えてみて欲しい」と（FCC委員長の）ゲナコウスキー氏は述べる。「特定の地域に対して、『竜巻の進路が変わったので避難して下さい』や、『竜巻の勢力は想定されていたよりも大きくなっています。対応を』などといった警告を行うことができる。これは非常に重要なことだ。」

何らかの災害、もしくはテロ行為の発生前・発生中については、警告メッセージの送信は自治体や州政府の関連機関のイニシアチブで開始される。そしてFEMAおよびPLANによってメッセージが妥当と判断されてから、その内容が各キャリアに転送され、そこから消費者に対して送信が行われる。

とのこと。FEMAおよびPLAN（の運営事務局）が間に入る形になるのがちょっと不安を抱かせますね……迅速で、現場の状況に即した情報配信が行われるのかどうか、運用面ではまだまだ未知数といったところかもしれません。

ただいずれにせよ、技術面でこうしたシステムが整備されることは防災・減災の面でプラスになることは間違いないですし、運用ノウハウも次第に蓄積されて行くことでしょう。またそれこそ日本における関連サービス運用の知見を提供したり、逆にPLAN運用開始後の状況をケーススタディ的に利用したりといった交流が行われることで、災害対策における携帯電話の活用がより進んで行くことになるのではないでしょうか。

知恵の影を使うということ

先ほどLifehacking.jpの堀さん（@mehori）が、こんなツイートをされていました：

"先日 @kengo さんが紹介していた「花しらべ」といい、 @akihito さんが紹介していた LeafSnap といい、知らないことをかわりに教えてくれるアプリは本当に夢のよう。全ての人の探す手間を消去して、その分誰もが想像的なことに向き合える。花をめでたり、花を思ったりと"（元ツイートへのリンク）

そう、こうしたツール（花しらべもLeafSnapも、スマートフォンを通じて簡単に草花を調べることができるものです）を使うことによって、私たちは「調べる」という行為に費やす時間を省くことができるわけですね。そして空いた時間を、何かもっと有意義な行為に使うことができると。

しかしこういった話をすると、「検索エンジンが人間をバカにした」「QAサイトなんてあるから自分で考えようとしなくなるのだ」的な反論が出てくるでしょう。この点については何度も激しい議論が行われているので、今回は（怖くて）深入りしませんが、ちょうどいま読んでいる本に面白い話があったので引用しておきたいと思います。

橋元良明さんの『メディアと日本人――変わりゆく日常』からの一節。長文引用になりますがお許し下さい：

古代ギリシアの哲学者プラトン（BC427-347）は現代に至るまで読み継がれる多くの書物を後世に残したが、『パイドロス』（成立はBC370年代）の中で、ソクラテスの口を借りて次のような伝説を語り、「文字」を批判している。

昔、エジプトの一地方に住む発明の神テウトがいて、神々の王タモスに言った。「（私の発明した）文字というものは、記憶と知恵の秘訣、これによりエジプト人たちの知恵はたかまり、もの覚えはよくなりましょう」。それに対しタモスが答えた。

「技術を生み出す力をもった人と、生み出された技術がそれを使う人々にどのような害を与え、どのような益をもたらすかを判別する力をもった人は、別の者なのだ。人々がこの文字というものを学ぶと、記憶力の訓練がなおざりにされるため、その人たちの魂の中には、忘れっぽい性質が植えつけられる。それは、書いたものを信頼して、ものを思い出すのに、自分以外のものに彫りつけられたしるしによって外から思い出すようになり、自分で自分の力によって内から思い出すことをしないようになるからだ。また、あなたがこれを学ぶ人たちに与える知恵というのは、知恵の外見であって、真実の知恵ではない。彼らはあなたのおかげで、親しく教えを受けなくてももの知りになるため、多くの場合、ほんとうは何も知らないでいながら、見かけだけはひじょうな博識家であると思われるようになるだろうし、また知者となる代わりに、知者であるといううぬぼれだけが発達するため、つき合いにくい人間になるだろう」。

（中略）

だとすれば「書かれた言葉は、ものを知っている人が語る、生命をもち、魂をもった言葉の影にすぎないのか」と問うたパイドロスにソクラテスは「そのとおり」と答える。

この言葉が文字を通じて伝えられるというのもなかなかの皮肉ですが、あらゆる新しいメディアは批判される運命であるにせよ、「文字」ですら批判する人がいたわけですね。プラトンが現代の検索エンジンを見たら、その瞬間に卒倒してしまうかもしれません（笑）

ただ幸運なことに、人類は文字を得ても、検索エンジンを得ても（今のところは）堕落することなく、むしろ文明を発展させてくることができました。それはこの「知恵の影」、つまり簡単に手に入れることのできる知恵（そしてそれを可能にする発明品たち）を怠けるために使うのではなく、より創造的な活動の行うために使ってきたからではないでしょうか。

そしていま、先ほどの花しらべやLeafSnapのように、新たな形で知識を届けてくれるツールが登場してきました。また友人との間で瞬時に情報を共有することのできるソーシャルメディアも、ある意味で「知恵の影」と言えるかもしれません。プラトンの言う「うぬぼれた人間」にならないためにも、こうしたツールが私たちに与えてくれる時間を有意義に使って行かなければならないと感じた次第です。

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名誉回復SEO、順調に市場拡大中？

いちど恥ずかしいことをすると、なかなか消すことができないオンライン上の評判。「本人が悪い」のは確かにその通りなのですが、心を入れ替えてやり直そうとしている時に、何年も前の失敗や出来心が簡単に検索できてしまうのは都合が悪い……ということで、「オンライン上の評判を変えてくれるサービス」があること、実は4年も前にこのブログで紹介していました：

■ 名誉回復SEO

要は名前で検索した時に、悪い評判が書かれた記事が上位表示されることのないよう、SEO的テクニックを駆使して何とかしてくれるわけですね。で、以前はこういったサービスを利用していたのは一部の人々や企業に限られていたものが、最近は一般にも利用者を増やしていることがニューヨークタイムズ紙で紹介されています：

■ Erasing the Digital Past (New York Times)

While Mr. Tom’s firm attracts a more affluent clientele, other companies report a broad customer base. It includes college students trying to delete drunken party photos before corporate recruiters find them, a corporate lawyer who wanted to remove non-work-related photos of himself from the Web as he tried to become a partner within his law firm and a real estate agent in Miami whose listings were obscured by blog posts that chronicled an arrest for driving under the influence.

Tom（※Bryce Tom、この種のサービスを提供している業者の一人）の顧客には富裕層が多いが、他の企業はより幅広い人々が顧客になっていると述べている。その中には、企業のリクルーターが見つける前に、パーティーで酒を飲んでいる写真を削除してしまいたい学生や、事務所の中でパートナーのポジションを狙うため、仕事とは関係のない写真を削除しておきたい弁護士や、飲酒運転で捕まった時のブログ記事が表示されてしまうために、広告が台無しになってしまっているマイアミの不動産業者などが含まれている。

まぁ懐かしのWEB2.0時代から個人が日常生活を書き込むという行為は一般的になっていたわけで、さらにその情報が他人とつながるソーシャルメディア時代が到来しているわけですから、こんなサービスがより繁盛するのは当然と言えば当然でしょう。

さらにソーシャルメディアの時代になって、都合の悪い情報を「もみ消す」テクニックも進化しているようです：

ONCE something is online, it can be very difficult, if not impossible, to delete. So tweaking one’s online reputation usually boils down to gaming the search engines. Image-conscious people with an understanding of the Web’s architecture can try doing it themselves, by populating the Web with favorable content. That might involve setting up their own Web site or blog, or signing up for popular social networks like Facebook, Twitter and LinkedIn.

With any luck, those sites will appear first on a Web search, and push down any offending material. But these tactics have their limits, especially when the Web sites in question are popular and optimized for search engines.

いちどオンライン上に公開されてしまった情報は、不可能とは言わないまでも、削除することは非常に難しい。そこで通常、誰かのオンライン上の評判を改ざんするというのは、検索エンジンの結果をコントロールするということになる。ウェブの構造について理解している人であれば、それを自分でやってしまおうとするだろう。自分に有利なコンテンツをウェブ上に溢れさせるわけである。例えば自分のウェブサイトやブログを開設したり、FacebookやTwitter、LinkedInといった有名SNSサイトを利用したりするわけだ。

運が良ければ、そういったサイトに書き込んだ記事が検索結果の上位に表示され、都合の悪いコンテンツを下に押し下げてくれるだろう。しかしこの作戦には限界がある。特に問題のコンテンツが掲載されているのが、検索エンジンに対して最適化され、人気のあるサイト上である場合には。

例えばニュースサイトや人気ブログ上で何かを書かれてしまったら、それに対抗するのは個人の力では難しいわけですね。そこでエキスパートが登場する、つまり「評判変更サービス」がビジネスになる、と。

ただ一概にビジネスになるといってもその姿は様々なようで、記事では120名の社員を抱える企業から、腕の良いプログラマーがごく小規模で（そして独自開発したプログラムを活用して）運営しているサービスなどが紹介されています。また料金も年間120～600ドルというものから、有名人向け（つまりより難しい作業になる）には5,000～10,000ドルなど、言い値に近いような状態もあるようです。それから「啓倫」なんて名前のように、珍しい氏名を持つ人の場合もやっかいなのだとか（笑）

オンライン上では、一度暴かれた情報は消しさることができない――それはある意味では正しいと思いますが、反面では怖い状況とも言えるでしょう。法的な罰が「社会的制裁」という面から減ぜられることがあるように、社会全体に自分の悪事が知れ渡るというのは、非常に大きな不利益となります。従って上記のようなサービスが登場してくるわけですが、カネさえあれば過去をもみ消せるというのも、それはそれで問題ではないでしょうか。これからますます「誰かの過去を簡単に検索できる時代」になるにつれ、社会的制裁の行き過ぎを是正しようという動きも生まれてくるのではないか、と思います。若干脱線気味の感想ではありますが。

テキストメッセージが切手の代わりに

メールやSNSのメッセージ機能ばかりで、すっかり手紙を出さなくなってしまったという方も多いと思いますが、そんな「デジタル化」がちょっとユニークな形で進む制度がスウェーデンでスタートするそうです：

■ Text messages to replace stamps in Sweden (The Local)

切手をテキストメッセージで代用できるようになる、というシステムについて。一体どういうこと？という感じですが、指定された番号にテキストメッセージを送ると、すぐに特別なコードが返信されてくるので、そのコードを郵送物（手紙もしくは2キロまでの小包）の表面に書き入れるだけで切手が貼ってあるのと同じになるという仕組み。記事中で詳しくは書かれていませんが、恐らく料金は携帯電話の所有者に請求されるか、携帯電話使用料に含まれるような形になるのでしょうね。

実は同様の仕組みが、今年4月1日からデンマークでも導入予定なのだとか。この狙いについて、以下のように解説されています：

The postal services in both Sweden and Denmark are convinced that people will continue to send letters, despite the rise in other forms of communication, and paying postage by mobile phone is seen as a way of making the process easier.

スウェーデンとデンマークの郵政担当局は、郵便以外のコミュニケーション手段が普及したとしても、人々は手紙を送り続けるだろうと考えている。携帯電話で郵送料を払えるようにすることは、そのプロセスを簡略化するものと期待されているのだ。

ということで、デジタル技術を活用しつつも、手紙という存在を延命させるものであると。うーん、確かにその通りなのですが（いちいち切手を買いに行くのって大変ですしね）、美しいデザインの切手を貼るっていうのも手紙の楽しみの1つのような。まぁ時と場合によって使い分ければいいのか。

ちなみにいつからスタートするか、明確な日程は決まっていないそうですが、夏までには導入されるとのこと。エアメールまで導入されるかは分かりませんが、夏を過ぎたら、切手のない手紙がスウェーデンから届くようになるかも？

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MITが『テクノロジー・レビュー』誌を1960年代からPDF化

MIT（マサチューセッツ工科大学）が発行している、技術系専門誌『テクノロジー・レビュー（Technology Review）』。そのバックナンバーが1960年代にまでさかのぼって、PDF化され公開されることになったそうです（ただし全体を見るのは有料）：

■ MIT Technology Review Publishes Digital Back Issues to 1969 (The Atlantic)

Atlantic誌の記事には「1969年から」とあるのですが、いま公式サイトの方を確認すると、1960年1月号がもっとも古い号のようです。ウィキペディア情報ですが同誌の発行は1899年にまでさかのぼることができるそうですから、今後さらに公開範囲が広がるのかもしれませんね。

このプロジェクトはHPの協力で行われたものだそうで、ページにもちゃんとHPの広告が表示されています。PDFはエンベッドされているビューワーの中に表示されるのですが、残念ながら全体を見るには同誌の定期購読会員になっていることが必要で、そうでない場合は最初の10ページだけしか見ることができません。それだけでもなかなか面白いのですが。

例えばこちらは、1963年4月号の表紙：

カエルです。ちなみに目次を見ると、"In a Frog's Eye - Samuel Jay Keyser describes studies by Jerome Lettvin, '47, and goes on to
point out the implications."という記事があり、どうやらこれを踏まえての表紙のようです。

他にもこんな表紙が：

むむむ、1969年1月号の特集"The Natural Science in the Year 2000"（2000年の自然科学）とか面白そうです。

ちょうどシロクマ日報の方で「人間の脳は新しい情報の方に注意を向けてしまうようにできている」という話をご紹介したのですが、こういう形で過去の情報を振り返るというのは大切なことですよね。HPのように良い宣伝にもなるのだから、メーカーもどんどん協力して、古い書籍や雑誌を電子化・公開するという動きが広まってくれれば良いのに……などと他力本願なことを思ってしまうのでした。

「チャーナリズム」判定サイトが登場

シロクマ日報の方で、英ガーディアン紙取材チームが書き下ろしたウィキリークス本『ウィキリークス WikiLeaks アサンジの戦争』を紹介したのですが、その中に「チャーナリズム（Churnalism）」という言葉が登場します。この言葉は「時間とコスト節約のために裏取り作業を怠り、プレスリリースやあらかじめ用意された資料をそのまま垂れ流す」ジャーナリズムと表現されているのですが、要は（締め切りに追われているなど様々な理由があるにせよ）言われたことをコピペして伝えるだけの三流ジャーナリズムということですね。

そんな「チャーナリズム」がいかに蔓延しているかを確認できるサイト"Churnalism.com"がオープンしたそうです：

■ Churnalism or news? How PRs have taken over the media (The Gurdian)

The website, churnalism.com, created by charity the Media Standards Trust, allows readers to paste press releases into a "churn engine". It then compares the text with a constantly updated database of more than 3m articles. The results, which give articles a "churn rating", show the percentage of any given article that has been reproduced from publicity material.

Media Standards Trustのチャリティによって作成されたサイト"Churnalism.com"では、ユーザーがプレスリリースの文章を貼り付けて「チャーン・エンジン」を実行することができる。実行されると、チャーン・エンジンは300万件以上の記事が集められたデータベース（常に最新状態に更新されている）を検索し、入力された文章と比較。その結果を「チャーン率」、つまり個々の記事が公開されている資料をどの程度再利用して作成されたものかを示してくれる。

ということで、記事中に紹介されている事例を実行してみました。まずはコピペの元となったプレスリリースがこちら：

■ PRESS RELEASE: Benenden

今年1月29日に出されたリリースで、内容は「英国人女性は健康関係に対する出費よりも、美容関係に対する出費の方が多い」というもの。なかなかキャッチーな情報ですが、この内容で「チャーン・エンジン」を起動させてみると……

5件がチャーナリズムの疑いアリ、ということになりました。特に一番上のThe Daily Mail紙（Mail Online）の記事が「98%コピペ」と判定されています。以下はその詳細画面を表示させたところ：

黄色がオリジナル文章と完全一致している部分。また一致していないところも、"The typical female forks"（原文）を"The typical woman forks"（Mail Onlineの記事）と類義語で言い換えただけというものが多く目に付きます。文句なしのチャーン率3（最高）をゲット！

……と楽しんでいてはいけないですね。流石にこれは例外中の例外と思いたいですが、ぜひ日本版も作成して、何紙かチェックしてみたいところ。日本でも「コピペ論文」を見破る「コピペルナー」というソフトが開発されているのですから、対象をマスコミサイトの記事にするのは簡単なはず、ですよね？

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ウェブメールへの訪問者数減少――原因は？

これはちょっと気になるデータ。comScoreの調査結果によると、ウェブメールを提供するウェブサイトへの訪問者数が減少しているそうです：

■ The Decline of Web-Based E-Mail (New York Times)

The number of visitors to Web-based e-mail sites, like Gmail and Yahoomail, declined 5.9 percent from November 2009 to November 2010,according to comScore, a firm that tracks Internet traffic.

インターネット上のトラフィックを調査しているcomScoreの調べによると、GmailやYahoo! Mailなどのウェブメールサイトへの訪問者数は、2009年11月から2010年11月の1年間で5.9パーセント減少したそうである。

とのこと。実数で言うと、2009年11月のウェブメールへの訪問者数が1億6200万人だったのに対して、2010年11月の同訪問者数は1億5300万人だったとのこと。依然として多くの利用者がいますが、900万人の減少が見られます。

これだけのデータで何かを語るのは野暮というもの、とは思いつつ。やっぱり「原因は何？」という点が気になりますよね。記事ではこの問いに対して、

• モバイル端末でメールを送るようになった（ブラウザではなくアプリからウェブメールにアクセスすることも含めての指摘？）。同期間にモバイル端末上でメールをチェックするという人は40パーセント上昇している。
• Facebookなど、他のコミュニケーションチャネルを利用する若者が増えている（同じく同期間のデータを見ると、若者の間でウェブメールを使わなくなる傾向が出ている）。

という2つの可能性を指摘しています。前者はクリス・アンダーソンが去年火をつけて話題になった「インターネットが死ぬ日」的議論で、後者は「ソーシャルメディア革命！」的な考え方ですね。

いずれにしても、私たちが知るコミュニケーションの姿が変わりつつある証拠、と言えるかもしれません。この傾向が続くのか否か、あるいは他の調査でも同じような傾向が出るのか、注目してみる価値がありそうです。

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「こんなデータが欲しいんだけど」専用のQAサイト"Get the Data"

地味なサービスですが、これからの時代には重要度を増して行くかも。「こんなデータが欲しいんだけど、どこで見つけられますか？」という質問に特化したサイトです（via. Online Journalism Blog）：

■ Get the Data: Open Data Q&A Forum

普通のQAサイトでも、例えば「絶対貧困率ってどこで調べられますか？」や「公示地価価格はどこで調べられますか？」といった質問を見かけることがありますが、ならばそれ専用のQAサイトを作ってしまえという発想。またソースに関する質問だけでなく、「ウェブサイトからデータをスクレイピングするのに良いツールは？」「データセットを選択する際の基準は？」などの分析作業に関する質問も受け付けられています。データに関するよろず相談サイト、といったところでしょうか。

まだまだユーザーが集まっていないためか、回答ナシという質問も多いのですが、寄せられている質問を見ているだけでも結構面白いです。「世界中にある空港のリスト（名前と所在地、空港コード）が欲しいんだけど」や「位置情報付きの英国内病院リスト探してます」などなど、そのデータで何をしようとしてるんだろう？という気にさせられたり。

「データを使いこなす」あるいは「データに騙されない」という姿勢は誰にとっても重要な時代になりつつあります。仕事柄さまざまな調査をしなければならないという方や、レポートに追われている学生さんだけでなく、多くの人々が集まるサイトに成長してくれると良いですね。いや本当は、様々なデータが政府系のサイトや、報道機関のサイト上で手に入ることが当たり前の時代になるべきなのかもしれませんが。

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Facebookの更新内容を本にする"SocialBook"

ブログでも、Flickrでも、Twitterでも同じ発想のサービスがありましたが、当然ながら（？）Facebookにも登場しました。Facebookの更新内容を本にしてくれるという、その名も"SocialBook"というサービスが登場しています：

■ SocialBook

とは言っても現在Kickstarter（資金調達支援サービス）で資金を集めている段階で、予約受付中の状態。また当然ながらFacebook上でもファンページを開設していて、そちらからもオーダーができるようになっています。

さて、それでは商品の詳細はというと。まず大きさは21.6センチ×28センチで、表紙はFacebookを連想させる青色になっています：

で、中身はこんな感じ。テキストはもとより、写真までちゃんと収められています：

自分の投稿したコンテンツ、および他のユーザー10名までを指定し、彼らとの間で交わしたコンテンツ（ウォールへの書き込みやコメントなど）を内容に含めることが可能とのこと。ただし順番は本当のFacebookとは逆で、時系列順に並べられるそうです。この辺りはブログの書籍化と一緒ですね。

お題は内容に含める期間によって変化し、6ヶ月間（最大50ページ）までが25ドル（ペーパーバック版）もしくは35ドル（ハードカバー版）、2年間（最大400ページ）だと100ドルもしくは110ドルとのこと。若干高いような気もしますが、ブログと違って頻繁に更新するものですから、半年バージョンでもそれなりのボリュームになるということかもしれません。

Facebookが生活を記録するツールとして定着している米国であれば、一定のニーズが見込めるサービスということでしょうか。日本ではまだちょっと時期尚早かもしれませんが、このまま普及が進めば、日本国内でも同様のサービスを展開する企業が出てくるかもしれませんね。

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