POLAR BEAR BLOG

「REVA」の売り方がリアル Pay Per Post だった件

シロクマ日報の方でも書きましたが、昨夜のNHKスペシャルがほどよく憂鬱な内容でした。日本の将来的に：

■ NHKスペシャル｜自動車革命 第2回 スモール・ハンドレッド 新たな挑戦

中国の農村部で「電気自動車ブーム」が起きている。町工場が雨後のタケノコのように生まれ、今まで自動車と縁のなかった層が新たな市場として活気づいている。新興メーカー中には、ヨーロッパに進出するなど、自動車メーカーと市場争いを繰り広げるところも出てきた。

ちょうどEVについて調査系のお仕事をさせていただいていたので、まったくの初耳という話は少なかったのですが、想像より中国のEVメーカーに活力があったことが驚きでした。もちろん番組の演出でそう見えているだけかもしれませんが、EVの領域で中国メーカーが世界を席巻する、という未来もゼロではないと思います。杞憂か、もしくは日本が自動車に代わる基幹産業を生み出せるというのであればそれで良いのですけれどね。

で、その辺に立ち入ると泥沼にはまるので話を避けるとして、番組の中で紹介されていた「REVA」（インド発のEVメーカー）の英国での売り方がなかなか秀逸でした。題して「リアル Pay Per Post」といったところでしょうか。

Pay Per Post とは、お金を払ってブロガーに提灯記事を書いてもらうことですね。別に提灯記事ではなく、内容について完全にブロガーの自由であっても、「1記事いくら」であれば Pay Per Post と呼ばれることが多いです。で、REVAのケースですが、番組内で以下のようなシーンがありました：

• 初老の男性が、若い女性と握手をするシーンから始まる。ふたりは初対面のよう。
• しかし彼らはおもむろにクルマ（REVAのEV）に乗り込む。女性が運転席側で、男性が助手席側。女性は「これがあなたのREVAですか？」と尋ね、男性が「ええそうです」と答えるので、クルマは男性の持ち物らしいことが分かる。
• 男性が「燃費はいいですよ。1kmで1円ぐらいです」などいったREVAの説明をしながらドライブが続く。途中、街中の充電ステーションで充電してみせるシーンも。
• そしてナレーション。「REVAは国内にショールームを持ちません。興味がある人は所有者に試乗させてもらうことができ、所有者には1,500円の謝礼が支払われます」とのこと。

メモを取りながら見ていたわけではないので完全にこの通りではないと思いますが、なかなか考えられた手法ではないでしょうか。要はセールスマンが来店客に売り込みをかけるという従来のやり方ではなく、所有者という消費者が他の消費者にクチコミで評価を伝えると。クチコミ評価の効果についてはWEBサービスで立証されていますし、初対面の人間が出会うことによるトラブルというリスクさえなんとかできれば、極めて効果的なやり方だと思います。さらにEVという、内燃機関自動車とは（姿は似ていても）まったく異なる乗り物を買おうとしているのですから、実際に所有している人々から感想を聞けるというのは購入検討者にとっても魅力的なはず。

しかしこれ、REVAを所有してみた感想をブログに書くか直接伝えるかの違いだけで、実質的に「1件いくら」は変わりないですよね。「誰が誰に会った後、購入に至ったか」というデータはちゃんとREVA側で記録されているでしょうから、「コンバージョン率」の良い所有者に試乗を依頼するという操作もできますし（試乗の振り分けをREVA側で行っている場合ですが）。ただクルマという大きな商品でこれを実現しているというのは、なかなか大胆だなと感じた次第でした。

 

実は彼らのホームページも「クチコミ」を意識した作りになっていて、トップページでご覧のように、様々な人々の声を聞けるようになっています。

ネット時代に関わらず、米国では郵便サービスが伸びているという話

明日は衆院選。日本の政治も郵政をめぐって大騒ぎした時期がありましたが、海外でも郵政サービスはネットに押されて大苦戦している……はずが、どうも状況はちょっと異なるようです：

■ As Internet Booms, the Postal Service Fights Back (New York Times)

米国の郵政サービスの現状について。確かにインターネットの普及によって郵便が不要になった面はあるものの、関係者はそれほど不安視してませんよという話になっています。その背景にある理由は、ずばり「ダイレクトメールが伸びているから」：

The Postal Service is resigned to losing some business to online alternatives. But postal officials also say that, with the Internet in full swing, the volume of mail hit a record in 2006. That year, the Postal Service handled 213 billion pieces of mail because, even as it lost some business to the Internet, advertising mail was booming.

郵政公社は、郵便需要の一部をオンラインサービスに奪われてしまうことをあきらめている。しかし郵便関係者は、インターネットが十分に機能していたにもかかわらず、2006年度の売上が最高記録を達していたことを指摘する。この年、郵政公社は2,130億通の郵便を配送したのだが、それはインターネットに需要を奪われたにもかかわらず、郵便広告が急成長したからだった。

最近は景気後退で一時的な後退を見せているものの、景気が回復すればまた広告予算が増えて、郵便需要も増えるはず……と観測されているのだとか。もちろん個人間での連絡用の郵便など、二度と戻らない需要があることを自覚しつつも、ダイレクトメール需要に相当期待がかけられているようです。

ではなぜ郵便による広告がそれほど見直されているのか。だいたい予想はつくかもしれませんが、その理由はこんな感じ：

Referring to studies showing that advertising mail engages consumers, Mr. Wieser said that mail has a “tactile character that’s difficult to replace with online equivalents.”

“You are sometimes overwhelmed by spam,” Ms. Plonkey said, but with paper mail, “the message stays. You don’t delete it. We find that it’s tremendously effective.”

郵便広告は顧客の関心を引く力があるという研究結果を引き合いに出しつつ、Wieser 氏（※マグナというメディアエージェンシーの関係者）は Brian Wieser）は郵便には「実際に触れて感じられるという特徴があり、これはオンラインでは再現できない」と指摘する。

「スパムメールに圧倒されてしまうことがあるだろう」と Plonkey 氏（※郵政公社のセールス担当バイスプレジデント）は述べる。しかし紙の郵便なら、「メッセージは手元に残る。コンピュータのように『削除』というわけにはいかない。それは非常に効果的」というわけだ。

まぁ郵便サービスの関係者が言っているので、ポジショントークには違いないのですが、一定の効果があることは確かなのでしょう（メールが郵便を駆逐することはあり得ないわけですし）。さらに言えば、最近メール上のコミュニケーションが（よりスパム行為が行いにくい）ソーシャルメディア上へと移行し、にも関わらずソーシャルメディア上での効果的なマーケティング手法が確立されていない、という側面も影響しているのではないでしょうか。で、使い古されていて限界もある「郵便広告」という手法に帰らざるを得ない……完全に想像の域を出ませんが、記事を読んでそんなことを連想しました。

実は記事の後半で、郵便が伸びているもう1つの理由が示されているのですが、それは「オンラインDVDレンタルサービスやネット通販が増えているため」。いくらネットとはいえフィジカルなモノを電送するわけにはいかないので、それらが増えれば当然郵便や宅配サービスが流行ると。そんなわけで、ソーシャルメディアとネット通販の時代が進化すればするほど、再び郵便という古典的な手段に脚光が浴びるのかもしれませんね。

【関連記事】

■ 「この荷物、このサイズの箱で大丈夫？」が事前に分かる"Virtual Box Simulator"

同じく米国の郵政公社が立ち上げたARサービスについて。余談ですが、こうしたサービスを立ち上げるような努力を続けているからこそ、ネット時代にも支持される存在であり続けているという側面があるかもしれません。個人的には米国に住んでいた時、切手のデザインがとにかくバラエティに富んでいて、行く度に必ず違うデザインの切手が置いてあり、楽しかったことを覚えています。裏がシールになっているのも使いやすかったっけ……。

Facebook の友人と、スカンジナビア航空に乗ろう！

ソーシャルメディアをマーケティングに活用する、という話がこのところますます増えているわけですが、これはまた変わった仕掛けかも。スカンジナビア航空（SAS）が Facebook を活用したキャンペーンを始めています：

■ SAS Globe of Future

要は SAS の航空券が当たるというキャンペーンサイトなのですが、Facebook と組み合わせて一捻りがしてあります。当然ながら Facebook にアカウントがないと利用できず、しかも最低で25人の友達がいないといけないので、そんなのかったるいという方は以下の解説をご覧下さい。

まずアクセスすると画面中央に"Start"ボタンが表示されるので、これをクリックすると、Facebook のアカウントにアクセスして良いかというメッセージが流れます。一応SASを信頼しないと先に進めないので、キャンセルではなく"Connect"ボタンを押すと、こんなインストラクションが表示されます：

1. 年齢が18歳以上で、Facebook 上で少なくとも25人以上の友人がいる必要があります。
2. 出発する空港をお選び下さい（スカンジナビア航空が就航している空港のみ）。
3. 表示される地球儀（SAS Globe of Future）を回します。目的地がランダムに選ばれ、また旅のパートナーも Facebook ユーザーの中からランダムに選ばれます。地球儀は10回まで回すことができます。
4. 好きな結果が出たら、「なぜ自分たちが賞を取るべきか」という理由を書いてお申し込み下さい。10回回しても好きな結果が出なかった場合、そこで終了となりますが、他のユーザーにパートナーとして選ばれる可能性はあります。
5. ひとりにつき1回しか申し込むことができません。期間は8月20日から31日まで。当選者は Facebook を通じて告知されます。

とのこと。で、利用規約に合意して次に進むと……

まずは出発地の指定ですね。残念ながら、スカンジナビア周辺の空港しか選べないようです。成田とかありません。

とりあえずどれか空港を選んで矢印ボタンを押すとこんな画面に（今回はコペンハーゲンを選んでみました）。で、適当なタイミングで地球儀をクリックすると、回転が止まって目的地が選ばれます。

僕の目的地はベニスに決まりました！これで当選すれば、コペンハーゲン-ベニス間の航空券がもらえるわけですね。てか、もらっても困るけど……。

で、ここが Facebook を活用している部分。僕が友達登録している方々が画面下に並び、次々にスクロールしていきます。ここで中央の赤いボタンを押すとスクロールが止まり、旅のパートナーが一人選ばれるわけですね。で、その選ばれた方との応募になり、当選したらその方と2人分の航空券がもらえると（さらに相手にも応募が通知されることになり、その方はその方でチャレンジをするというクチコミ効果も当然狙っているのでしょう）。うーん、確かに10回チャンスがあるので1回ぐらいは「本当に一緒に旅行しても差し支えのない人」が選ばれるのでしょうが……仮に実名公開をしていないような人との応募になり、当選してしまったらどうするんだろ。

とここまで見てようやく気付いたのですが、こういうキャンペーンが成り立つぐらい、Facebook は実名/実際の友人たちとの交流が基本になっているということですよね。そりゃ Facebook にだってリアル世界での姿を公開していない人だっているだろうし、本当の知り合いかどうかは一切気にせずに友達を増やすという人もいるでしょうが、それが主流派であればこんな仕掛けは企画されないでしょう。完全に偏見ですが、仮に Mixi で同じキャンペーンができたかというと微妙な感じがします（技術上の制約はさておき）。それが良い、悪いということではないけれど。

ということで、日米のSNSの違いというか、Facebook の特性のようなものも垣間見えたキャンペーンでした。

ヒースロー空港に、住み込みで作品を書く作家が登場

国際空港にも競争があります。より多くのお客に利用してもらうため、最近では無料Wi-Fiや無料電源などといったサービスを導入する空港が増えているわけですが、ロンドンのヒースロー空港でこんなユニークな試みが始まったとのこと：

■ Heathrow Airport installs writer in residence (Springwise)

空港に住み込みで作品を書く作家が登場した、という話。この記事を書いているうちに、日本語のニュースも出ていました：

■ 英著名作家、「ヒースロー日記」を空港ターミナルで執筆中 （AFPBB News）

空港に住む男というと、映画『ターミナル』を彷彿とさせますが、具体的にはこんな試みだそうです：

ロンドン（London）のヒースロー空港（Heathrow Airport）のターミナル内に作家が1週間滞在し、空港内での出来事や感じたことを執筆するという試みが行われている。同空港が19日発表した。

同空港の「常駐作家」に任命されたのは、『プルーストによる人生改善法（How Proust Can Change Your Life）』の著作で知られる著名哲学者のアラン・ド・ボトン（Alain de Botton）氏。空港の第5ターミナルのチェックイン・カウンターのあるエリアにしつらえられたデスクに、自分のラップトップパソコンを持ち込んで執筆活動を行っている。パソコンに打ち込んだ文字は、背後のスクリーンに表示される仕組みだ。

ということで、ある種のインスタレーション的に、空港利用客を楽しませるための演出のようですね。しかし書かれている作品は本物で、9月に"A Week At The Airport"というタイトルで出版することが決定しているとのこと。しかし1週間で、しかも仕事ぶりを見られながら執筆活動ができるとは、さすがプロの作家さんといったところでしょうか。

この試み、単に「空港で本物の作家が、しかも住み込みで、リアルタイムで作品を書いている！」という驚きに加え、こんな実利（？）もあるそうです：

Besides publishing at the speed of light and providing Heathrow with some lovely literary publicity, the endeavour taps into two ongoing consumer trends. First off, the status stories element: passengers and staff members are invited to share their stories with De Botton, and have a chance of being immortalized in A Week at the Airport. Secondly, a generous dose of free love: Heathrow will be handing out 10,000 copies of De Botton's diary to passengers travelling through the airport. Smart marketing move by Heathrow, and one for any other brand to be inspired by: be delightful, be relevant, be generous.

超速で作品を生み出し、ヒースロー空港を文学で有名にするという効果に加えて、この試みは2つの消費者トレンドにも合致している。まずは「自分のストーリーを求める」というトレンド。乗客やスタッフはド・ボトン氏と自由に話し、彼らの体験を共有することができ、書き上げられる予定の作品"A Week At The Airport"の中で取り上げられるかもしれない。第2に「無料ビジネス」というトレンド。ヒースロー空港は作品の1万部を、同空港の利用客らに無料で配布することを予定している。実にスマートなマーケティング活動だ。「楽しく、適切で、気前がよい」という点は、他のブランドの参考になることだろう。

というわけで、実は双方向性もある試みですよと。もちろん1週間で出会う人々全てを登場させるわけにはいかないでしょうが、自分が作品に影響を与えられるかもしれない、自分の話が描かれるかもしれないというだけで、作品への興味はずっと高まると思います。

単に「作品が生まれる過程を見せる」というだけであれば、ネットを通じていくらでもできる話。ある時期に、ある場所で、おなじ状況を共有し、その結果が形として残る――実は現代において、もっとも再現が難しい価値を提供しているイベントかもしれません。1週間以内にロンドンに行く予定のある人、はごく少ないと思いますが、ちょうど予定があるよというラッキーな方はぜひご確認下さい。

Twitter を利用した #TechCrunch50 キャンペーンは許されるのか？

ペイパーポスト（Pay per Post）。ブログなどで記事を書くかわりにお金をもらうことですが、許される行為かどうか議論を呼んでいることはご存じの通り。で、Twitter の世界にも既にこの手法が進出（侵出？）していて、「Twitter で○○ブランドについて書き込んだら$～払う」などといった業者が現れているわけですね。

この"Pay per Tweet"とでも呼ぶべき手法に対して、米国のFTC（連邦取引委員会）が規制に乗り出すかもしれないという話が先週の TechCrunch で紹介されています：

■ Full Disclosure: Sponsored Conversations on Twitter Raise Concerns, Prompt Standards (TechCrunch)

In light of the FTC’s recent scrutiny of Social Media practices and the activity that connects brands to influencers and ultimately consumers, we will soon see guidelines and corresponding penalties to serve as governance for future engagement.

In the realm of sponsored posts or tweets, the FTC simply cannot delineate the differences between earned and paid postings and therefore assumes that most consumers are equally oblivious.

FTC が最近ソーシャルメディアや、ブランドと影響力を持つ消費者の間をつなぐ行為について調査を行ったことを踏まえると、将来的にこれらの行為を規制するガイドラインや罰則が登場するかもしれない。

スポンサード記事やスポンサード Tweet （※お金をもらってブログや Twitter を書くこと）の分野では、FTCには「その記事がお金をもらって書かれたものか」を判断できないだろうから、多くの消費者も同様に気づいていないと想定するはずだ。

で、その TechCrunch 自身が、今度はこんなキャンペーンを始めることを宣言しています：

■ 太っ腹！ ハッシュタグ#TechCrunch50を使ってtweetすると$2500のチケットが毎日1人に当たるぞ （TechCrunch Japan）

お馴染み TechCrunch50 カンファレンス を盛り上げるために、#TechCrunch50 というハッシュタグをつけて Twitter にメッセージを投稿したユーザーの中から毎日1名を選んで、$2,500のチケットをプレゼントするというキャンペーンです。なるほど、なかなか面白い企画……って、これも一種の"Pay per Tweet"と見なされる危険はないのでしょうか？

誤解のないように述べておきますが、個人的には全てのペイパーポスト的手法が悪であるとは思いません。僕自身、個人ブログでは広告を掲載していますし、献本などの形で企業から便宜を受けることもあります。突き詰めていけばこういった状況もNGになると思いますが、「書き手は書く対象と一切の関係を持ってはならない」というのは現実的には非常に達成しづらい条件でしょう。それよりも、「私は献本してもらった上でこの本の書評を書いている」というように、書く対象との関係性を明らかにした上で書く（書き手が手心を加えてしまっているかどうかは読み手に判断してもらう）という方が現実的だと考えています。

今回の TechCrunch のキャンペーンですが、Twitter 上でバズを起こす上では非常に効果的でしょう（なにしろ「一回tweetするごとにチケットが当たるチャンスが増えていく」そうですから）。「#TechCrunch50」というタグを付けたポストが大量に発生すれば、Twitter の Trending Topics に載ることもあるかもしれません。しかしそれを見た全てのユーザーが、「これは$2,500ドルプレゼントキャンペーンも影響している」と理解できるかどうか。仮にこのキャンペーンの存在を知らずに、「#TechCrunch50」というタグを付けて Tweet してしまったユーザーが当選したらどうするのか。様々なグレーゾーンを抱えているのではないでしょうか。

こういった「変化球型 Pay per Tweet」という手法、今後も増えてくるかもしれません。例えば最近、"Twitter Power: How to Dominate Your Market One Tweet at a Time"という本を手に入れて読んでいるのですが、その中で Angie Jones （@FitBizWoman）というユーザーの事例が紹介されています。彼女がフォロワーを増やすために、「フォローしてくれたら無料で自作の電子ブックをプレゼント！」という手法を使ったとのこと。そのかいあってか？本書が出版された時点（2009年2月）で392人だった彼女のフォロワーは、現在では3,815人と10倍近くに膨れあがっています。もちろん彼女は「コンテンツを作る力」を利用しただけとも言えますが……これも「フォロワーを買う行為だ！」という批判が起きるかもしれません（ちなみに現時点では、Angie Jones さんはこのプレゼントを実施していないようです）。

まぁ、どんな手法がどこまで許されるのかという基準は、ユーザー間に次第に醸成されていくのでしょうが。目に余るようなゲリラキャンペーンを行う企業が増えて、「もうハッシュタグは使えないなぁ」などといった空気が生まれてこないことを願います。

Twitter Power: How to Dominate Your Market One Tweet at a Time Joel Comm

時計以外が気になった TAG Heuer ブロガーイベント

 

久しぶりにブロガーミーティングに参加してきました。4月10日にオープンしたばかりの「エスパス タグ・ホイヤー銀座」を貸し切って行われた、「TAG Heuer と新しいコミュニケーションの形」というイベントです：

■ 4月16日（木）「タグ・ホイヤー＠銀座」～TAG Heuerと新しいコミュニケーションの形～　ブロガーミーティングにご参加いただき、ありがとうございました （Agile Media Network）

個人的に、タグ・ホイヤーと言えばブラピではなくモータースポーツ（2009年からアンバサダー＝イメージキャラクターとしてレオナルド・ディカプリオなどが登場しているそうですが）。女性用モデルにも力を入れていますよ、というご説明もあったのですが、「カレラ」「モナコ」なんて名前を使っている限りはカーレースとのつながりを無視するわけにはいきません。てなわけで、しっかり店内のスティーブ・マックイーンと記念撮影を行ってきました。これだけで来店の目的、完了です。

……とこれで終わると流石に怒られるので、感想などを少し。今回のイベント・サブタイトルにある「新しいコミュニケーションの形」という点に、僕は少し違和感を覚えていました。アジャイルメディアのイベントなので、「新しいコミュニケーション」とは当然ネットに関係するものを示唆しているのでしょう。しかし、高級ブランドがネットを通じたコミュニケーションを行うという姿はなかなか想像できません。例えばシャネル銀座店が店員ブログを開設して「このバッグお勧めですよ！」などと書き込むなんてことはちょっと無さそうですし、ロッテの Fit's ダンスコンテストのノリで Moet が「シャンパン飲んで踊ってる姿を YouTube にアップしてね！」なんて企画を始めることも無いでしょう。

しかし驚いたことに、タグ・ホイヤーのホームページにはブログパーツが用意されていたり：

ハミルトンとマックイーンがレースで対決する（！）というショートムービーを作って YouTube にアップしたりなど：

（ちなみに公式ページからこのバトルの結末を予想・投票できるようになっていたりします。）

意外にネット活用に積極的な様子（英語サイトにはもう少し様々なコンテンツが用意されています）。しかも僕はまったく知らなかったのですが、海外では携帯電話の製造まで手がけているとのこと。さらには銀座店では30GBのメモリまで売られていて、先進テクノロジーの追求は時計だけに留まっていないのでした（ちなみにタグ・ホイヤーの"TAG"とはフランス語"Techniques d'Avant-Garde"の頭文字を取ったもので、これは「先進技術」といった意味の言葉）。

（ちなみにこちらはサングラス。つるの部分には特殊なチタンが使われているそうで、曲げても全然大丈夫なぐらい弾力性があるのに、まるでかけてないように感じるほど軽い製品でした。）

腕時計が提供してくれるのが「時間が分かる」という機能だけであれば、1人が1台ケータイを持つ現代では、腕時計の存在意義は失われてしまっているでしょう。そんな時代でもわざわざ高いお金を出して腕時計を買おうとする理由の1つは、それがファッションやステータスとして、自分が追求するものを表してくれるからです。タグ・ホイヤーの場合、モータースポーツとの関係を持つことで「ストイックに限界を追求する」といったイメージが生まれ、それに共感する人がユーザーとなるわけですね。そこまでは理解していたのですが、今回のイベントで時計以外の分野でも「先進技術」というものに取り組もうとしている姿勢が見られたことに、ちょっと興味を惹かれました。ネット活用もブログパーツ的なレベルで良しとしてしまうのではなくて、いっそのこと Google Earth ぐらい画期的なアプリケーションを作り上げて"TAG Heuer"のブランドを被せてリリースしてしまう、ぐらいのことをしてくれそうな期待をしているのですが。

ともあれ、僕も「ケータイを持ち歩くようになってから腕時計をしなくなった」人間の一人なのですが、イベントが終わる頃にはすっかり「1つ欲しいな……」となっていたのでした（できればコレが欲しい）。いや、やっぱ実物が目の前にあるっていうのは耐え難い誘惑です。ネット時代には消費者自らがいろいろと情報を集めているわけですし、最後にこうやって実物を手に出来る機会をいかに提供するのがキーになるのかな、などと自己弁護してみたり。

（懇親会はいつもの「ソフトドリンクで乾杯」ではなく、「Moet のシャンパンで乾杯」でした。）

【余談】

このタグ・ホイヤー銀座店ですが、先日ご紹介した「40声のモテット」が展示されているメゾンエルメスのすぐ近くになります。タグ・ホイヤーに目を焼かれた後は、エルメスでクラクラするというのはいかがでしょうか：

■ ジャネット・カーディフ『40声のモテット』が必見（必聴）な件

ロゴを救え！

今朝ラジオでニュースを聴いていたら、こんな取り組みが行われていることを知りました：

■ Save Your Logo: brands defend endangered species (AFP)

「あなたのロゴを救おう（Save Your Logo）」という環境保護キャンペーンについて。簡単に言えば企業に寄付を募るプログラムなのですが、その方法がちょっと変っています：

French brands using animal logos such as Lacoste and its crocodile are being asked to help save endangered species via a new international campaign titled "Save your logo".

"Companies that have profited from the positive image of these animals now have a chance to show their recognition," said France's Environment Minister Jean-Louis Borloo at a launch of a campaign backed by the World Bank, the Global Environment Facility (GEF) and the International Union for the Conservation of Nature (IUCN).

Lacoste for one has signed up, but hundreds of other companies could join too -- Jaguar, Puma, Peugeot and its lion, Esso and its tiger in the tank.

ラコステが企業ロゴにワニを使っているように、動物をロゴマークに採用している仏企業に対して、国際的なキャンペーン「Save Your Logo」が絶滅危惧種の保護に参加するよう呼びかけている。

フランスの Jean-Louis Borloo 環境大臣は、世界銀行と地球環境ファシリティー（GEF）、および国際自然保護連合（IUCN）の後援を受けているこのキャンペーンの開始にあたり、「動物の肯定的なイメージを活用することで利益を得てきた企業は、動物たちにそのお礼する機会が来たのだ」と述べた。

ラコステは既に参加を表明しているが、ジャガー、プーマ、プジョー（ライオン）、エッソ（虎）など、数多くの企業が続こうとしている。

とのこと。お前ロゴに使ってるから寄付しろ！というのも考えたらぶっ飛んだ話ですが（笑）、確かに話を持ちかけられたら企業は断れないでしょうね。「ウチはライオンをロゴに使ってるけど、別に彼らが絶滅してもどーってことはない」とは言い出せないだろうし。逆にこういうきっかけというか、寄付の理由付けを持ち出すというのは上手いなぁと思います。動物だけじゃなくて、いっそのこと「Apple はリンゴ栽培地域を守れ！」とか、「Amazon はアマゾン川流域保護活動に寄付しろ！」とか言い出せばいいのに、なんて。

日本だと……どの辺が該当するんだろう。JALは鶴マークやめちゃったし、イトーヨーカドーも鳩マークを「7&i」にしちゃったし、自動車メーカーは欧米と違って動物つけてないし。ああ、クロネコヤマトの宅急便がありました！ついでにひこにゃんの彦根市にも加わってもらって、ノラ猫の保護活動をしてもらいましょうか。あ、そういえば僕もシロクマにお世話になってましたっけ……。

有名企業社名とマークの秘密―243社一挙掲載 本間 之英

才能のない子には生き残る術を教えてあげるべき、とか言ってみる。

門外漢だけど参加してみます。以下のエントリを読んで。

■ 才能のない子にどうやって美術への進路を思いとどまらせるか （はてな匿名ダイヤリー）

僕は上の文章を、「アートの才能が無い生徒は、将来路頭に迷わないよう美大への進学を諦めさせるようにしている」という告白だと理解しています（書き手が教師なのか、教師だとしたらどの教育機関に所属しているのかよく分からないのですが）。その上でちょっと感想を。

以前、村上隆氏の『芸術起業論』を読んだときに、彼がいかに「売れる努力」をしているのかを知って驚きました。彼は「自分は天才肌ではない」と言い切り、欧米のマーケットで何が評価されるかを徹底的に考え、実際に評価されて日本に逆輸入する。そして、そんな戦略的な態度を取っていることを隠そうともしていません。例えば第1章からしてこんな感じ：

第1章　芸術で起業するということ

• 芸術には、世界基準の戦略が必要である
• なぜ私の作品は1億円で売れたか
• 芸術作品の価値は、発言で高めるべき
• 芸術は、想像力をふくらませる商売である
• 芸術の顧客は、栄耀栄華を極めた大金持ち
• 業界を味方につけて重圧をかけるべき
• 業界の構造を知らなければ生き残れない
• 経済的自立がないと、駒の1つになる
• 「金さえあれば」が言いわけならダメだ

アートギャラリーのようなディーラーが言うのならまだしも、芸術家本人の発言とは思えません。個人的には村上氏の考え方に賛同するところが多かったのですが、やはり反発も激しいようで、Amazon のカスタマーレビューでも「星1つ」が4件もついています。逆に星5つが8件ですから、賛否両論のある意見なのでしょう。

本書の中に、こんな一節があります：

芸術家が作品を売って生計を立てる。これは通常のビジネスです。

ところが、芸術と金銭を関連づけると、悪者扱いされてしまいがちです。

「アイツは芸術を売りもの扱いにしている。すべてブランディングのエサにしているじゃないか」

どこが悪いのでしょう。

人間の欲求につながらなければ、絵なんて誰も楽しめません。

絵画は紙や布に絵の具を乗せた痕跡です。痕跡自体に価値なんてありません。

価値のないものに「人間の想像力をふくらませる」という価値が加えられているのです。

つまり、芸術とは、想像力をふくらますための起爆剤が、いくつもしかけられていなければならないのです。

ただし芸術家が一人で作るしかけには限界があります。

大勢の人間の知恵を集めた結晶体である必要があります。

画商やアドバイザーや、プレーヤーやオークションハウスや美術館の人に、作家、作品の成否を相談し、シナリオを作って作品の価値を高めてゆくのは当然の手順だと言えるのです。

またこんな箇所も：

日本人はアートにスーパーオリジナルみたいなものを求めすぎてしまうから成功していないのではないかと思うんです。だけど本当は柳の下にドジョウは何匹も隠れているんです。

もちろんオリジナルは大切なことですが、オリジナルでありさえすればそれでよくて、あとは何も営業をしなくていいし説明なんてしなくていいというのは誤解ですよね。

考えてみてください。

ゴッホにしてもピカソにしてもデュシャンにしてもウォーホールにしても彼らを説明する文脈であるサブタイトル（副題）の方が重要だと思いませんか。

ぼくは小さい頃からピカソはよくないと感じていました。

確かに才能はあるけど腕力でしあげているだけですから。

ゴッホのことも「正直こいつは本物なのか」と思いました。

「何の才能もないのに。やっぱり自分の耳を切り落としたのが評価に響いているんだろうな」

そう考えていたのです。

絵としての才能で言えばボナールの方がずっとすばらしいのに、なぜかゴッホが高い評価を受けている理由は、おそらく「端的に説明できる物語」があるからではないでしょうか。

「作品がよくなくてもそこにドラマが付加されれば、ゴッホのように生き残ることができる」というしかけが、現代美術における発明なのです（もちろん絵画的な力に根拠がなければ生き残らないのですから「ゴッホはダメ」と言ってるわけではない。……と若年読者に注釈をしておきます）。

この「売れるためには、作品自体だけでなく付加価値の方も重要」という考え方は、村上氏だけのものではありません。例えば村上氏のプロモーションも手がけた、ギャラリー経営者の小川登美夫氏は著書『現代アートビジネス』の中でこう述べています：

現代アートの場合、作品の評価や値段は「どのような文脈をつくるか」ということに深く関係しています。もちろん作品の表現が一番重要ですが、もう一つは作品のプレゼンテーションの仕方が問題になってきます。

例えば、どこのギャラリーで個展をするかということも、その作家の評価を左右する問題です。ギャラリーにも評価があります。国内外で評価されているアーティストを扱っていて、セカンダリーのマーケットが安定して確立している、などがその基準になるでしょう。

また、それぞれのギャラリーが持つ客層も関係しています。美術業界に影響力のある人がコレクションしてくれるほうが作品の評価が上がります。そのような人々に作品を見てもらう機会を持つことは、アーティストにとって重要なのです。

ちなみにこの『現代アートビジネス』の中でも、村上隆氏がどのように自分をプロモーションしていったかについて触れた箇所があるので、興味のある方は手に取ってみて下さい。

さて、本題に戻ります。アートの才能が無い若者がアートの道を志していたら、教師はどう対応するべきでしょうか。もちろん冒頭の記事のように、「諦めさせる」というのも1つの手段だと思います。しかしそうしてしまう前に、アートの才能が無いことを指摘した上で、それでもアートで生計を立てることが可能かどうか一緒に考えてあげることはできないのでしょうか。例えば村上隆氏の考え方のように、「いま求められている・評価されているアートはこんなタイプだから、下手ながらもそれに近い作品を生み出していくことで、少しでも注目されて作品が高値で売買されるようになるのではないか」と戦略を練ることが可能でしょう。もちろんそんな戦略を考えるには、教師の側に才能が必要であり、才能が無い教師には「諦めてもらう」しかありませんが。

芸術と金儲けを結びつけるのは野暮だ、という考え方も確かにあるでしょう。仮に生徒本人がそのような考え方をしていて、「私は貧しくても創作活動を続けたい」というのであれば、才能の有無など関係なく芸術の道へと送り出してやるべきです。しかし「好きなことで喰っていけるようになりたい」というレベルであれば、「じゃあ一家4人ぐらいを養っていける程度のお金を毎年手にするための戦略を考えよう」という発想になるのは正しいと思います。才能が無い人には夢を諦めさせるべきという意見にだって、喰っていけるかどうかという価値判断がその根底にあるのですから。

と、アート業界の現状も、アートを教える教師の置かれた立場も、そしてアートを志す若者の考え方もまったく分からないままにコメントしてみましたが、「一流の才能はないけれど、それでも好きなことで生計を立てるにはどうしたら良いか」という悩みは何もアートの世界に限ったことではないでしょう。みな多かれ少なかれ自分の才能・興味と現実に折り合いをつけ、納得できるバランスを探し続けるものだと思います。「諦めろ」でその場は済むかもしれませんが、いずれ同じような壁にぶち当たる日が必ず来るわけで、そのためにもそれを切り抜ける方法を身につけさせてやるのが教師・年長者の役割ではないかな、と思います。

芸術起業論 村上 隆

FedEx Kinko's が履歴書無料印刷サービスを実施

FedEx Kinko's 改め FedEx Office にて（って改名してたの初耳だったのですが、日本ではまだ「フェデックス キンコーズ」ですね）、履歴書を25枚まで無料で印刷するというサービスが行われていたようです：

■ FedEx offers free resume printing (Springwise)

このサービスを実施したのは、米国内にある1,600以上の FedEx Office 店舗。白黒のみで25枚まで、という制限付きですが、履歴書を無料で印刷してくれたそうです。と少し説明が必要だと思いますが、日本と異なり、米国の履歴書は市販の定型用紙に記入するという方式ではなく、自分で一からワープロで作成するという方式になります（もちろんある程度決まったパターンや、必須の要素というものはあります）。そのため仕事を得るには、必ず「履歴書の印刷」というステップが必要になるわけですね。しかし家計が苦しくてそれすらもままならない――そんな人々に今回、FedEx が手を差し伸べたと。

"We understand that the economy has affected many people in a very profound way, and we want to help," said Brian Philips, president and CEO of FedEx Office.

FedEx Office 社長兼CEOの Brian Philips は次のように述べた。「私達は、経済の悪化が人々に深刻な影響を与えていることを理解しており、救いの手を差し伸べたいと考えている。」

これも危機に乗じた企業の売名行為、と揶揄することも可能かもしれません。しかし企業が自分の得意な分野で、少しでも人々の手助けをしようとしたことに対し、素直に称賛の声を送っても良いのではないかと思います。日本では前述の通り、市販の用紙に書き込むというスタイルなので「印刷無料」では響きませんが、例えば用紙を無料で配るとか、証明写真を数枚無料で撮影可能にするなどといった対応が始まることを期待します。

< 追記 >

このサービス、"FedEx Office’s Free Resume Printing Day"と題された1日限りのイベントだったようです。以下の記事に、当日の様子が写真付きでレポートされています：

■ Unemployed mother, daughter in job hunt together (Las Vegas Sun)

とにかく職を得るためには、手当たり次第に履歴書を出さねばならず、それを用意する費用もバカにならないと。僕も「氷河期」と呼ばれる時代に就職活動した人間の1人なのでよく分かりますが、「ダメなら履歴書を返して下さい！」と言いたくなりますよね。25枚という制限付きとはいえ、今回の FedEx のサービス、非常に価値のあるものだったのではないかと思います。

Twitter を推奨する教会

以前、葬儀の様子が Twitter で中継されて問題になったということがありましたが、なんでも礼拝の最中に Twitter することを許可・むしろ奨励する教会が現れたのだとか：

■ Twittering encouraged at Seattle church (MSNBC)

米シアトルにある Mars Hill Church （MHC）という教会について。公式サイトにアクセスしてもらえれば分かると思いますが、土地柄というべきか、かなりハイテクを駆使した教会の様子（礼拝の中継も行っていて、iPhone を通じて「参加」することも可能なのだとか）。まぁそもそも米国の教会はいち早くテレビ中継を取り入れるなど、テクノロジーの活用には積極的なわけですが、いよいよ Twitter もその一部になり始めたよという話。

Twittering goes on throughout the entire service, with the messages, or Tweets, popping up on Facebook pages or the church's official Twitter page.

"You see literally dozens and dozens of people during the service writing #MHC and you can search that on Twitter and just see everything that our people's thoughts, their ideas,” said Mike Anderson.

礼拝の間ずっと、Twitter の更新が行われ、教会の公式 Facebook ページページならびに公式 Twitter 上にメッセージが流れた。

「文字通り無数のメッセージが、#MCHというタグを付けて飛び交ったよ。Twitter を検索するだけで、人々が何を感じ、何を考えたか分かるんだ」と Mike Anderson は述べた。

とのこと。確かに教会の公式 Twitter アカウントが存在し、さらに#MCHというハッシュタグを付けて Twitter 検索してみると、多くの投稿が見つかります。IT系のイベントなら見慣れた光景ではあるのですが、宗教絡みとなるとやはりまだ意外な感じがします。教会に属している牧師さんたちも、それぞれ個人のTwitter/Facebookアカウントをお持ちのようですね。

しかし宗教の原点はコミュニケーションにあるわけで、ソーシャルメディアを活用するというのは自然な流れなのでしょう。特にいまの自然な気持ちを載せやすいミニブログ系のサービスは、礼拝など宗教系のイベント中に行う方が効果が高いかもしれません。日本人であるせいか、そういうことはカルト教団の活動と結びついてしまいそうで恐い、という不安感はあるのですが……ともあれ、日本でも「Twitter するお寺・神社」なんとのがそのうち現れるのかも。