POLAR BEAR BLOG

ゲームの面白さは何が決めるのか--カーネギーメロン大学の実験

今日は忙しくて、まだ深く考えていないのですが、1つ非常に面白い内容の記事がありました：

直感に従い４ヵ月で50作を開発――実験が示したゲームの可能性�デジタル家電&エンタメ-最新ニュース:IT-PLUS.

カーネギーメロン大学の４人の大学院生が始めた、「実験的ゲームプレープロジェクト（experimental gameplay project）」についての記事。これは以下の3つのルールに従って、ひたすらゲームを作るプロジェクトだったとのこと：

1. それぞれのゲームは７日間以内に開発しなければならない
2. それぞれのゲームは完全に一人で開発しなければならない
3. 重力や、進化や、跳ねるといったような一般的な法則をテーマに持っていなければならない

中には14日間を費やした「ルール違反」の作品もあったそうですが、概ね上記のルールを守り、4ヶ月で50以上のゲームが生みだされたそうです。プロジェクトの実際のサイトはこちら：

experimental gameplay project

この実験の結果、以下のような教訓が得られたとのこと：

1. ゲームの面白さと開発期間には関連性が無かった
2. メンバー共同でのブレインストーミングは創造性を生みだすことは無かった
3. 最初のコンセプトの段階で、はっきりとしたテーマを生みだせているかどうかが最も成功する条件である

教訓1は、ゲームにハマった経験のある人なら「そんなの当然」というものではないでしょうか。莫大な費用と期間を開発されたゲームなのに「クソゲー」と呼ばれるものは多いですし、反対にテトリスのように、シンプルながらもハマってしまうゲームはいくつも挙げることができます。

ただ、この結果から記事では

彼らの開発方式から、今の日本企業が考えさせられることは多い。巨大な開発体制がなければおもしろいゲームができないというのは間違いであり、ゲームの持つ魅力や発見されていない可能性はまだまだ存在しているとこのプロジェクトは示唆している。

と論じていますが、これはちょっと視点がずれているのではないでしょうか。日本のゲーム開発はむしろ映画制作に近いと思います。ゲーム業界は多くの関係者が存在する産業となってしまったために、彼ら全員が「稼げる」ようにするため、大型開発プロジェクトを続けている--というのが僕の仮説です。

映画型の大型プロジェクトであれば、CG制作やキャラクターデザイン、プログラマー、ミュージシャンなど様々な人物が関わる余地があり、ゲームそのものがつまらなくても関連商品（CDやキャラクターグッズ）の売り上げを見込むことができます。短い開発期間・コストで「ゲームとしておもしろい＝そこからキャラクターグッズなどのビジネスに波及して行かない」ゲームを開発するという方向性に転じたら、極端な話、日本のゲーム産業は大幅な構造変革を迫られるのではないでしょうか。それが分かっているから、多くの企業が「構想○年！開発費○○億！壮大なスケールでお送りする×××！」というゲームを作り続けているのだと思います。

門外漢の勝手な仮説はこのくらいにして、教訓2と3も興味深いですね。優れた創造性というものは集団からは生まれない、個人のひらめきに依存するのだ--という意見は、よく考えてみたい示唆です。もしかしたら、独立した個人が独力で開発を行うという環境がそうさせたのかもしれませんし、ブレインストーミングの方法が悪かったのかもしれません（余談ですが、「良い」ブレインストーミングの方法については、『発想する会社！』という本の解説が参考になります）。

いずれにせよ、時間があるときにexperimental gameplay projectのサイトももっとよく見てみたいと思います。このプロジェクトを分析した記事も、きっとすぐに現われてくるでしょう。

インクリメント・ピー、海外の電子地図を活用するサービスを展開

地図情報サービスを手掛けるインクリメント・ピーが、海外の電子地図データを活用したサービスの提供を始めるとのこと：

■ インクリメント・ピー 海外の電子地図展開 -- まず「ドイツ特集」 無料、携帯向けも開設（日経産業新聞 2006年4月11日第2面）

インクリメント・ピーのプレスリリースはこちら：

■ インクリメントＰ社が提供する地図サービス「MapFan」でドイツ都市特集「Road to Germany2006」を公開（PDFファイル）

ちなみに第1弾として発表されたサービス「Road to GERMANY 2006」はこちら：

■ Road to GERMANY 2006

今回活用されているデータは、親会社であるパイオニアが海外向けカーナビシステムを制作するために集められたものとのこと。海外企業で詳細な電子地図情報を持つ企業が見つからなかったために、インクリメント・ピーが手掛けることになったそうです。現在、欧州と北米で160都市の地図データを整備しており、今後も拡充して行く予定だそうですから、ユニークな経営資源として様々な分野に応用が可能なのではないでしょうか。

ただ残念なのは、今回の「Road to GERMANY 2006」があまりインパクトの無いサービスとなってしまっていること。旅行ガイドブック大手の「地球の歩き方」と組んで始めたサービスだそうですが、そのせいか単に紙媒体のガイドブックを、デジタルに置き換えただけという印象を受けます。携帯電話で見れるところは便利かもしれませんが、海外ローミングはまだまだ一般的になっているとは言い難いですし、形態性という点でも紙媒体はケータイに比べて遜色あるとは言えません（紙媒体であれば、電子機器に必要な「立ち上げる/アクセスする」という手間が無いですしね）。

もしかしたら今後、電子媒体ならではの「速報性」前面に出したサービスになるのかもしれません。例えば現地を訪れた旅行者や在住者が、クチコミ情報をアップするようなイメージです。そうすれば確かにユニークな価値を提供するサイトになると思いますが、しかしそれは地図データを「活用する側」の工夫であって、地図データを提供する側の工夫ではありません。つまりどんなにユニークな経営資源を持っていたとしても、それを目に見える価値にしなければ「稼ぐ」ことは難しいと思います。「Road to GERMANY 2006」で表示されている地図はインクリメント・ピーでしか提供できない情報なのかもしれませんが、正直なところ、Google Mapsをベースにしていたとしてもさほど違和感がないのではと思います。

これが例えば、Google Maps/Google Earthのようにカーソルでグリグリ動かせるようになっていたり、交差点の拡大が高速で出来たとしたらインパクトがあるでしょう。そういった「電子媒体ならでは」の価値が容易に実現できるような形で情報を提供することで、初めて競争力が生まれてくると思います。正直言って「地球の歩き方」の情報にも古いもの・間違っているものが多いですから、媒体としての地図の価値さえ確立できれば、逆に「上に載せる観光情報を提供するのはJTBでも、近畿日本ツーリストでも良い」ということになるはずです。

今回、「海外地図情報」という新しい視点のWEBサービスが生まれてきたことには注目されるべきだと思います。しかし同時に、紙媒体で手に入る情報をWEBに載せる意味は何か、どんな価値を実現しているのか、その中で自社でしか実現できないユニークな価値は何か（どうやって自社からサービス提供を受けざるを得ない状況を作り出すか）という点がより考えられてゆくことを期待したいと思います。

生活アウトソース

僕は初めて知ったのですが、日常の洗濯を代行するサービスが登場しているそうです。2005年3月のスタートということですから、既に1年の実績を持つサービスです：

■ 新発想で勝負 -- 日々の洗濯、すべて代行 アピッシュ（日経流通新聞 2006年4月10日第9面）

有限会社アピッシュが運営するWASH & FOLD（ウォッシュ＆フォールド）というサービスで、下着や靴下といった日常の洗濯物（洗濯機で洗える衣料品全般、ただしスーツのドライクリーニングサービスは実施）を対象にしています。洗濯物の集荷、洗濯、折り畳み、配送までを一貫したサービスで行い、約2日間で洗濯・配送してくれるとのこと。料金は洗濯物の内容や重量を問わず、専用のバッグ1つ分（一人暮らしの洗濯物で約2週間分の目安）で2,400円だそうです。

このサービスのポイントを挙げるとすると、こんな感じでしょうか：

• 基本的に通常の洗濯機で洗える洗濯物のみを対象にしており、サービスにかかる設備費が低く抑えられている。さらに記事によれば、店に設置してあるセルフコインランドリーの利用料と店が利用する際の料金の一部をメーカーに渡すことで、洗濯機器を無料で借り受けているとのこと。
• 通常のクリーニング店のように、洗濯物の受け渡し時に内容の確認を行わない。また通常の洗濯機で洗える洗濯物のみを対象にしているため、特殊な技術を持つ人員を必要としない。従って人件費を安く抑えることができる（1店舗約100万円程度とのこと）。
• 上記の要因から、サービスを手頃な価格で提供することに成功している。
• 設備投資・材料費が低く抑えられ、人材の確保も容易なため、FC展開も見込める。
• 「WASH&FOLD」というネーミングや、店舗をカフェのようなオシャレな雰囲気にすることにより、「クリーニング屋」という古いイメージを脱却している。

あくまでも記事の内容から把握しているだけですが、「普通の洗濯物」というポイントに絞り込むことで、非常にローコストな運営ができているようです。「減らす」ことでコスト構造を改善すると共に、新たな価値を見出すというアイデアの好例ではないでしょうか。

今、「メイド」が本来とは違う意味で流行していますが、メイド/家政婦/お手伝いさんという従来からある「生活アウトソース」サービスを細かく分解し、その1部分（普通の洗濯物の洗濯）をごく安く提供することで成功したサービス、と認識することができるかもしれません。そう考えると、「限定的生活アウトソース」という発想からまた別の事業も発想できるのではないでしょうか。

「高齢者向けステッキ市場」を考える

たまには全然関係ない分野の話も。先週金曜日の日経産業新聞に、こんな小さな記事がありました：

■ ストックの技術生かす 歩行用ステッキ参入 -- キザキ、三つ折りタイプも（日経産業新聞2006年4月7日第18面）

スキー用ストックを製造する株式会社キザキが、高齢者向けの歩行用ステッキに参入したとのニュース。スノーボードの流行や少子化などの影響で、スキー用ストック市場は減少傾向にあり、新分野として選ばれたのが高齢者向けステッキ市場とのこと。

この参入、成功するかどうかは別にして、以下の点で正しい決定だと思います：

• アルミ合金やカーボンを棒状に加工する技術など、スキー用ストック製造のノウハウを活かすことができる。
• 高齢化により、高齢者向けステッキ市場は拡大が見込める。
• 既存の高齢者向けステッキの中には安全性に問題があるものもあり、自社製品には競争力がある（財団法人製品安全協会認定の安全商品マーク（ＳＧマーク）を取得済み）。

と、「既存製品の隣接分野への投入」「成長市場への参入」「未対応のニーズへの対応」の3点が揃っており、成功する可能性は高いのではないでしょうか。「自社が持つリソースを正しい市場に投入する」という好例だと思います。

ついでに高齢者向けステッキを検索していたら、こんなサイトがありました：

■ ステッキ専門店ウォーキン

その名の通り、ステッキばかりを揃えたオンラインストアです。伸縮式・折り畳み式・超高級品などなど、一口にステッキと言っても様々な種類があるものです。中には布地を巻いた折りたたみステッキなどというカラフルなものもあるのですが、これが売れ筋のようです。自動車のように、用途・スタイル・価格帯などによって様々なセグメントに分かれている市場のようですね。もしかしたら、まだまだ満たされていないニーズ・ビジネスチャンスが隠れいているのかもしれません。

【勝手に仮説】バーティカル・ハブ

今年の新入社員に「ブログ型」と名付けた人々がいるという話を以前したのですが（今年の新入社員は「ブログ型」？）、それに関連して、先日の日経産業新聞に2006年度新入社員に対して実施したネット調査の結果が載っていました：

■ '06フレッシュマン -- 「ブログ型新人」その本音は（日経産業新聞2006年4月7日第1面・3面）

調査結果自体もなかなか面白い内容だったのですが、ふと考えるきっかけになったのがリクナビの前川孝雄編集長のコメント：

　ブログなどのネット利用は新社会人世代を特徴付ける大きな要因。ネットを通じ同世代の横の情報共有が進む一方で、忙殺されている管理職世代が更新の育成に力を割く余裕がないため縦の情報共有は進まない。
　このままでは肥大化する同世代間の情報におぼれてしまう危険がある。

つまり若年層はブログ・SNSなどを通じてデジタル・ネットワークが形成されいるのに対して、管理職世代にはそういったネットワークが普及していないばかりか、管理職世代－新入社員世代をつなぐノードも少ないということですね。

ソーシャル・ネットワークには「ハブ」と呼ばれる存在があり、そこを通じて情報やらウワサ話やらウィルスやらいろんなものがネットワーク全体へと波及していくわけですが、どうやらハブ構造は2次元的ではなく3次元的に見なければならないようです。例えて言うならば、「バーティカル・ハブ」とでも言うべき存在があって、そのハブが異なる世代間の情報を交流させる役割を果たしている--そんな構造かもしれません。

ここでバーティカル・「ハブ」という言葉を使ってしまいましたが、実はバーティカル・ハブはハブではない可能性もあります。つまり同世代の人々とのつながりは少ないけれど、上司の世代と密にコミュニケーションしている人物--そんなイメージです。同世代間でハブとなる人物とは、必ずしもイコールではないかもしれません。逆に同世代の人々とのつながりが強い人物には、「バーティカル・ハブ」として年上世代の考えを流入する役割を果たすことが難しい可能性もあります。

新入社員世代のネットワークの中心となる「ハブ」と、管理職世代とのノードとなる「バーティカル・ハブ」が異なる存在だとしたら、社内で情報をどう流通させるかという戦略を考える際には注意が必要です。「ハブ」が新人層に情報を普及させることを期待して、彼らに情報を投下していたら、ハブが与えられた情報を理解して流通を開始する前に、「バーティカル・ハブ」経由で非公式な情報が新人層に流れていた・・・などということが起こるかもしれません。

と、そんなことは人事部系のお仕事をしている人ならとっくの昔に気付いていたことかもしれませんが。「社内SNS」というシステムが本格的に普及して、社内SNA（Social Network Analysis、ソーシャル・ネットワーク分析：関連記事「ナレッジ・マネジメントのインフラとしてのSNS」）の研究が進むようになったら、これまで経験的に感じられてきたことが明確になるかもしれません。

すべての企業サイトはコメント機能が必要

「はてなブックマーク」を使っていた人なら、とっくの昔に気付いていたであろうこと＆既に誰かが指摘しているであろうことを１つ。

これまでdel.icio.usをソーシャルブックマークとして主に使っていたのですが、「はてなブックマークをもっと理解しよう」ということで、最近は積極的にはてブでブックマークするようにしてます。で、最近自分の行動が変わったことに気付きました。それはWEB上で面白い記事を見つけたとき、その記事をどの程度皆が知っていて、どんな感想を持っているかを確認するために「はてブ」を使うようになっている、ということ。

どういうことかというと、例えば僕が"TechCrunch"で何か面白い記事を見つけたとして、それをブックマークしようとしたとしましょう。del.icio.usのブックマークレットを使った場合、以下のような画面が表示されます（クリックで拡大）：

"popular tags"を見れば、同じ記事を既に他人がブックマークしているかどうかだけは分かります。しかしブックマークしているユーザーの数と、ブックマークに付けられたコメントを確認するためには、ブックマークした上で再度自分のページにアクセスしなければなりません。一方、「はてブ」のブックマークレットを使うと、登録画面は以下のようになります：

お分かりの通り、既にブックマークしているユーザーの数を簡単に確認することができます。そして彼らのコメントを知りたければ、"3 users"の文字をクリックするだけで、詳細画面に飛んで確認することができるわけです：

ブログの記事であれば、他人の感想はコメント欄を見れば分かります。しかしコメント欄に書き込まなくても、その記事を面白かったと感じた人は当然いるはずで、そういった「隠れた評価」がはてブを確認することで分かります（もちろん「はてブコミュニティの感想＝世論」ではありませんが、傾向を把握することはできます）。またコメント欄の無い普通のサイトであっても、はてブが一種の「裏掲示板」のような役目を果たし、他人の感想を確認することができます。

ちなみに以下のリンク先では、ご存知「Yahoo! Japan」のはてブに付けられたコメントを確認できます：

はてなブックマーク　- Yahoo! Japan

これなどを見ると、極端な話、はてなブックマークが1つの巨大コメント機能として使われていると言っても良いのではないでしょうか。もちろん、繰り返しになりますが、「はてな」のユーザー構成は一般社会の構成とは異なります。従って「世論」などというものを把握することはできませんが、既に多くのアクティブユーザーがいるコミュニティであることは確かであり、1つの傾向を掴むには十分役に立ってくれます。

「はてブ」が汎用コメント機能として使われている、というのが正しかったとすると（あるいはこれからそんな使い方が増えるとすると）、企業にとては困った事態になるのではないでしょうか。「コメント機能をオープンにすると、どんなコメントが付くか分からなくて恐い」という理由でビジネスブログですらコメントをオープンにしない場合がありますが、既にどんなサイトにも実は「裏コメント機能」が用意されているわけです。しかもアンダーグラウンドですから、誹謗・中傷コメントにも企業が表立って反論するわけにもいきません（それ以前に普通のコメント機能ではないですから、何度もコメントを投稿することはできません）。「表」でコメント機能を用意するよりも、もっとやっかいな状況でしょう。

いっそのこと、すべての企業サイトにはコメント機能を付けて、少しでも議論が「表」で行われるように誘導した方が良いのかもしれません。もちろんそんなことは不可能ですが、少なくともプレスリリースなど新しい行動を発表する場では、サイト閲覧者が自由に議論を行える機能を追加しておいた方が有利だと思います。当然、対応には時間と労力、コストがかかります。しかしその努力をしないことは、「言いたいことは言ったから、後はどこで何を議論してくれてもかまわない」という「言いっぱなし」の姿勢と取られても仕方がないのではないでしょうか。「はてブ」が汎用コメント機能としてこのまま普及するかどうかは分かりませんが、企業が用意しなければ、人々は自分達で議論する場を勝手に設置することを続けて行くと思います。

"Video Mashup"の可能性

YouTubeを代表とした、ビデオアップロードサービスに注目が集まっています。最近は単に動画ファイルをアップロード・共有するだけでなく、リミックスなどの機能が充実したサイトが登場しているようです：

Video Editing, Publishing And Remixing Online Is Here (Robin Good)

Online Video Sites: Breeding Like Rabbits (TechCrunch)

様々なサイトが紹介されていて、とても全部フォローできないのですが（ビデオだけにブロードバンド環境も必要ですので）、どうやら「編集機能」が次のキーワードとなりそうですね。

例えばTechCrunchの記事で紹介されているJumpcutというサービスでは様々な特殊効果を入れたり、「トランジッション」（映像を切り替える時の「つなぎ」効果）を入れたりといったことができるようです。以下のサンプルを見てみると、実際にどんなことが可能なのかよく分かります：

White Wedding by weibel

さらにJumpcutでは、他人がアップしたファイルを自由につなげて、リミックスした映像を作ること（題して"Video Mashup"）も可能とのこと（ただし投稿者がコピー不可にしている場合を除く）。TechCrunchはこの機能が「結婚式やコンサートなど、多くの人々がビデオ撮影するようなイベントで、様々なファイルを共有して1つの映像を作り上げることに効果を発揮するだろう」と指摘していますが、確かに様々な応用が考えられそうです。

例えば僕にはまったく関係の無い話ですが、今年のゴールデンウィーク中の旅行者は過去最高の56万人以上となる見込みとのこと。旅行中にビデオ撮影する人も多いでしょうから、彼らが撮影した映像をJumpcutなどの編集機能付きサービスにアップロードすれば、アップロードされたファイルをmashupして「バリ島ガイド」「ニューヨークガイド」なんて映像を作ることができそうです。またあまり良い例ではありませんが、犯罪や自然災害が発生した時、偶然居合わせた人々が投稿した動画を編集して、即座にニュース映像としてまとめるなんてことも可能でしょう。

これまで動画は、テキストや画像以上に共有や編集が難しいデータでした。それがWEBサービスを通じて簡単にできるようになることで、新しい可能性が生まれてきそうです。日本ではゴールデンウィークが終わるぐらいの時期から、類似サービスの人気が一気に上昇するのではないかと思うのですが、どうでしょうか？

情報の出口が身近にあることの大切さ（そして恐さ）

小さな子供がいる身としては、最近の子供を狙った犯罪には寒気がします。こんなサービスが身近にあれば、すぐにでも契約したい気分：

子供が性犯罪者に近づくと警告する携帯電話（ITmedia）

米CATS Communicationの携帯電話では、子供が全米性犯罪者データベースに登録されている性犯罪前科者の住居近くに進入すると、親に警告を発信する。

というサービスだそうです。

まずはプライバシーだの人権だのといった問題を無視して、親にとっては単純に「欲しい」と思わせるサービスに違いありません。犯罪者（正確に言えば「かつて犯罪を犯した人物」）の接近を事前に知ることができれば、子供に警戒を促すことができます。単に「子供がどこにいるか」を把握するよりも、格段に防犯効果があるサービスと言えるでしょう。

ただ、このサービスが（正確にはこのサービスを実現している技術が）恐いと思わせるのは、情報の出口が身近にあることによって、どれほど簡単に情報が伝播し得るかということを示している点です。犯罪者の個人情報を集めて、データベース化することには実はあまり意味がありません。それをCATS Communicationのサービスのように、誰もが持つ端末から簡単に入手できることによって、初めて価値が（元犯罪者にとっては不幸が）もたらされるわけです。

もしかしたら、モバイル化の進んだ情報化社会においては、あらゆる情報がデータ化されて保管されることよりも、情報の出口がいたるところにあることの方に注目すべきなのかもしれません。新しいビジネスを作ろうとする企業にとっては、「情報端末に何を流すのか」を考えることが重要であり、司法・行政にとっては「端末に何が流れてはいけないのか」を考えることが重要--そんな風に感じます。

アンチSNS

今朝の日経産業新聞に、いよいよMySpaceが日本進出することが１面で大々的に報じられていました。日本のSNS業界もさらに競争が激化することが予想されますが、一方のアメリカでは、最近「アンチSNS」なるものが登場しているようです：

■ Social Network Backlash (Humor) (TechCrunch)
■ Antisocial Networking Gets Hip (WIRED News)
■ Nemester (Rauru Blog)

念のため、上記の記事で紹介されている4つのサービスへのリンクも貼っておきます：

■ Snubster
■ isolatr
■ Introverster
■ Nemester

自分の嫌いな人・物をリスト化して共有できるサービスがあったり、（オンライン上で）誰もいない場所を探したり、誰からも邪魔されないようにしたり・・・ソーシャル・ネットワーキングとは相容れない概念のオンパレードです。ジョークのサイトも含まれていますが、Snubsterなどは本気（？）でサービスを展開しています。

アニメオタクな僕としては、「ネットが進化すればするほど、孤立したいという気持ちが強くなる」というStand Alone Complexを思い出してしまうのですが：

攻殻機動隊S.A.C.

現実世界でも、ソーシャル・ネットワーキングの流行に違和感を覚える人は多いのかもしれません。

冗談やSFはさておき、「ネットワークする」という動きは今後どうなって行くのでしょうか？確かにこれまでは「（デジタル上で）ネットワークしていない」という状態が通常であり、「デジタル・ネットワーキング」により新たな価値が生まれてきていることは否定できません。しかし、（WEB2.0信者と教祖のように）デジタル・ネットワーキングというものを盲目的に追求することがゴールとなるのでしょうか。TechCrunchのMichael Arringtonの言葉が、重要な指摘をしていると思います：

"There are all these great social networks out there -- Orkut, Friendster, LinkedIn. But for the most (part) they exist to celebrate your connections," Arrington said. "People don't really know what to do once you're connected to somebody."

デジタル空間でネットワークが構成できることは分かった。他人とのネットワークも作った。それじゃ、次に何が生まれるんだ？何をしたらいいんだ？--この問いに答えられなければ、手段が目的化していると言われてしまっても仕方がないでしょう。

またisolatrではありませんが、「ネットワークに属していない場所」の価値にも今後改めて目が向けられるような気がします。それはセキュリティーなど具体的な問題にも関連していますが、「孤独になりたい」という人間心理の問題からも求められていくのではないでしょうか。心理学や都市社会学などなどのコミュニティー理論を読んでいると、必ず「一人になれる場所」の重要性が説かれています。デジタル空間にも「一人になれる場所・自分だけの秘密の場所」を提供するという発想があっても面白いのではないでしょうか。

ネット社会の「成熟」とは何か？

ネット社会は成熟するのか ---

日経BP社が開設しているサイト「SAFTY JAPAN」で、政治アナリストの花岡信昭氏が日本のブログ界を批判する記事を書かれていました：

■ これでいいのか？ ブログ世界の理不尽な未成熟さ（連載コラム「我々の国家はどこに向かっているのか」）

詳しくは記事を読んでみて欲しいのですが、トリノオリンピックでの荒川静香選手の映像をめぐり、ブログ界で理不尽なNHK批判が起きたことを非難する内容です。その事件自体は花岡氏の言う通りで、NHKにはまったく非がないにも関わらずNHK攻撃するブログ（並びにNHKを擁護した花岡氏を攻撃するブログ）が続出したことは非難されるべきだ思うのですが、問題にしたいのは以下の部分：

総務省の予測によると、2007年３月末で、ブログの利用者は782万人、閲覧者は3455万人に達する見込みという。ネット社会の中軸たるべき存在となっているのだが、その実態たるや、きわめて陰湿、低次元でお粗末きわまりない。匿名で罵詈雑言、誹謗中傷を浴びせあう世界となっているのである。
（中略）
ブログはいわゆる「ネット・オタク」に占領されているのではないか。これを大人の世界にも通用するレベルに持ち上げないといけない。そのための方策を考えないと、成熟したネット社会は到来しない。

確かにブログ界、というより「２ちゃんねる」なども含めたネット社会は「陰湿で低次元でお粗末きわまりない」コンテンツで溢れています。「ネット・オタク」がどのような人々を指すのかは分かりませんが、現在のネット社会で積極的に発言する人々の傾向と言うべきものは確かに存在し、それは現実社会の傾向とは多少異なっています。だからと言って、ブログ界全体を否定するのは正しいのでしょうか？

ブログ界には「お粗末きわまりない」コンテンツが存在する一方で、既存のメディアにも適わない速報性と、分析力を持ったブログが多数存在します。例えば多くの方々が指摘されていますが、ソフトバンクによるボーダフォン買収に関するブログ記事には、新聞・雑誌でも読めないような優れた分析を行うものがありました。それらを取り上げて「だからブログは素晴らしい！」というつもりはありませんが（それでは花岡氏と同じ過ちを犯すことになります）、「NHKトリノオリンピック事件」だけがブログ界の全てではありません。それだけでブログ界を否定してしまっては、優れたコンテンツをも拒絶する結果になるでしょう。

そもそも、ブログ界に成熟を求めることはできるのでしょうか。「成熟」という言葉が、全てのブログが理性的で優れた分析を行うものになることを指すのであれば、それは不可能でしょう。そもそも既存のメディアも、「低次元でお粗末きわまりない」コンテンツで溢れています。そういったコンテンツは単に、現実社会の人々の思考を反映しているに過ぎません。「ブログ界は成熟しろ」と求めることは、「全ての人間は理性的で賢くあれ」と求めるに等しいことなのではないでしょうか。

ブログ界に必要なのは、これも多くの人が指摘されていることですが、「全てのコンテンツが成熟すること」ではなく「成熟したコンテンツを探しやすくすること」でしょう。また花岡氏が体験された集団成極化現象をいかに防ぐか、という議論も必要になってきますが、これはブログ界に限定された話ではありません（さらに言えば、日本の社会に限定された話でもありません）。「ブログだから」と言うよりは、社会心理の視点から対応策を考えるべきだと思います。

また僕は、逆説的に思われるかもしれませんが、「より多くの人々がブログ界に参加すること」も必要だと思います。若年層に偏ったいまのインターネットユーザーが、より現実社会に近い構成になれば、それだけ各世代の意見を表したエントリが書き込まれるようになるはずです。そういった状況で、先の「優れたコンテンツを探しやすくする仕組み」が実現されれば、ブログ界はより多くの人々にとって価値のある存在になると思います。

奇しくも、つい最近New York Timesのサイトがリニューアルされ、よりブログ界との関係を深める仕組みが実現されました：

New York Times Redesign (TechCrunch)

ブログ界でよく取り上げられる記事のランキングが表示されたり、記事からブログのエントリに対して直接リンクが貼られたりと、先進的な取り組みがされています。花岡氏の意見が日本のジャーナリズム「界」全体の意見だとは思いたくありませんが、もう少しブログを理解しようという姿勢があっても良いのではないでしょうか。